ブックマーク / news.mynavi.jp (4)

  • 薬大量に持ち帰る後期高齢モンスター患者に看護師が疑問抱く

    後期高齢者は医療費も医薬品も1割負担の人が多い。その制度を利用してやってくるモンスター患者の話を22才の看護師が語る。 * * * 後期高齢者の患者さんは、治療費も医薬品もたいていは1割負担。だから、患者さんたちは、やれ“腰が痛い”だの“のどが痛い”だの、日替わり定のように全身あちこちの症状を訴えてくる。 平日は欠かさず診察にやってくるT子おばあちゃんは、その典型。脚や腕が痛いといって、湿布薬をゴッソリと持ち帰り、春先になると、“花粉症”と、目薬やのみ薬。 “そんなにたくさん処方して大丈夫なんですか?”って聞くと“大丈夫。だって、おばあちゃんが持ち帰った薬は家族全員分だもの。処方しても医院が儲かるわけじゃないけど、薬局とは持ちつ持たれつ”ですと。いくら国が負担するとはいえ、いいのかなぁ。 ※女性セブン2013年12月5日号

    薬大量に持ち帰る後期高齢モンスター患者に看護師が疑問抱く
    DrPooh
    DrPooh 2013/11/27
    「22歳の看護師」だったら0割負担だった時代は知らないよね。
  • 生活保護の医療扶助、「一部自己負担」提言--財務省、"モラルハザード防止"

    医療扶助の適正化に向けて進められている取組みは、厚生労働省によると、(1)後発医薬品の使用促進、(2)「医療扶助相談・指導員」の配置、(3)電子レセプトを活用したレセプト点検の強化、(4)指定医療機関に対する効果的・効率的な指導、(5)向精神薬に係る適正受診の徹底、などがある。 また、9月28日「社会保障審議会生活困窮者の生活支援の在り方に関する特別部会」厚生労働省提出資料において提示された医療扶助の適正化策の主な項目として、「生活保護受給者の健康管理の徹底」「セカンド・オピニオン(検診命令)の活用」「指定医療機関の指定要件見直し」「指定医療機関への指導・調査・検査の強化」が挙げられている。 だが財務省で、医療扶助に関する実態調査を、生活保護の実施機関である地方自治体に対するアンケート(平成24年度財務省「生活保護の医療扶助費支給実態調査」)の形式で実施したところ、以下の結果が得られたとい

    生活保護の医療扶助、「一部自己負担」提言--財務省、"モラルハザード防止"
    DrPooh
    DrPooh 2012/10/24
    『生活保護受給者には傷病を有する割合が一般の者よりも高いことが指摘されるが、それだけで説明可能なのか、診療代が全額公費負担となることに伴うモラルハザードは生じていないか』後者に対する対策だけ?
  • 医師の喫煙率は7.1%。「喫煙者は医療費負担を上げるべき」に約6割が賛成

    医師・医療従事者向け情報サービスサイトを運営するケアネットは28日、会員の医師1,000人を対象に行ったタバコに関する調査の結果を発表した。調査は17日、インターネットで実施された。 国民の喫煙率21.1%に対し、医師の喫煙率はその3分の1 調査によると、医師の喫煙率は7.1%。2011年9月に実施した同調査の8.6%から、1.5ポイントの減少となった。 この数値は、JTが実施した「全国たばこ喫煙者率調査」のデータに盛られる国民全体での喫煙率21.1%に対し約3分の1。年間減少率は、国民全体の0.6ポイントに対し2.5倍だった。 「喫煙者は医療の負担額を上げるべき」約6割が賛成 「喫煙は医療費増につながるため、喫煙者は保険料や医療費などの負担額を上げるべき」という考え方に対する賛否を尋ねたところ、賛成と答えた医師は58.1%、反対は15.5%となった。 賛成医師からは「なぜ非喫煙者が喫煙に

    医師の喫煙率は7.1%。「喫煙者は医療費負担を上げるべき」に約6割が賛成
    DrPooh
    DrPooh 2012/08/31
    『喫煙は医療費増につながるため、喫煙者は保険料や医療費などの負担額を上げるべき』…こう考える方は「禁煙により長期的には医療費増」と提示されたらどう回答するんだろう。
  • 【連載】事例で学ぶiPhone/iPad活用術 (60) 桜新町アーバンクリニックが在宅医療のネットワークにiPhoneを活用(動画付) | ビジネスPC | マイナビニュース

    交流用大学ノートをクラウドへ! 桜新町アーバンクリニックは、東京都世田谷区でファミリードクターとして活動するクリニックで、往診を中心とした医療活動を行っている。姉妹クリニックである用賀アーバンクリニックとともに、家族全員の体調不良全般を診断するかかりつけ医として親しまれており、その中でも大きな特徴となっているのが、デイサービスや在宅医療といった介護の現場に密着した医療の提供だ。 在宅医療では、医師や看護師のほかにも、薬剤師やケアマネージャー、ヘルパー、リアビリ、デイサービス、患者さんによっては歯科も関わってくる。そのため、お互いの連絡方法が問題になる。 地域包括ケアを支えるプレイヤー 桜新町アーバンクリニック 院長 遠矢純一郎氏 「これまでお互いの連絡方法は患者宅に置かれている大学ノートが主流で、ちょっと確認したいことがあっても、患者さんの家までノートを見に行かなければなりませんでした。ノ

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