スピッツの曲でいちばん好きな曲を一曲挙げなければ、おまえの家族を殺す、と言われたら、脳漿をしぼってしぼって、ようやく出す答えがきっと「スピカ」だとおもう。まぁスピッツはだいたいぜんぶ好き。 なぜ好きなのか。それを答えなければ人類が滅亡する、と言われたら、「まぁどうでもいいけど」と思いつつ歌詞が好きだ、と答える。タイトルの「幸せは途切れながらも続くのです」というフレーズがいつも俺の心の凪状態に一陣のやわらかな宇宙の風を吹かせてくれる。 そんなこんなで今日。月曜。平日。仕合せが途切れた状態である。が、その途切れた仕合せは、また次の休日に接合するであろう。この休日も仕合せな、すばらしい日々だった。息子の成長を見ることができてうれしかった。 子どもの頭髪を床屋で切った 三歳児がはじめて床屋にいった。サンキューカットというチェーン店舗の床屋である。そこにはスポーツカーの子ども専用整髪台があり、乗車し

はじめに こんにちは、yoshimです。 今回は重要顧客による売上高への影響度を調べてみようと思います。 具体的にはパレート分析なるものをやってみて、「本当に20%のお客様が80%の売り上げを占めているのか」を検証してみようと思います。 パレート分析をするために、パレート図を作ることになるのですが、その過程でセカンダリ計算という機能を利用すると便利なので、こちらの紹介もいたします。 セカンダリ計算は利用頻度はあまり多くないかもしれませんが、「少し複雑な」表計算を簡単に実行することができます。使いこなせるとTableauでできることの幅が広がるので、知っておいて損はない機能です。 目次 パレート分析とは セカンダリ計算とは 実際にやってみた まとめ 参考文献 追記 パレート分析とは パレート分析とは、マーケティングや品質管理等に用いられている、「効率的に業務を行うために優先順位をつける」際に

【11月13日 AFP】フィリピンの首都マニラで13日、東南アジア諸国連合（ASEAN）首脳会議の開幕式が行われた。ただ、各国の指導者が握手姿で臨む恒例の記念写真を撮影する際、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領がぎこちない動きを見せ、開催国のロドリゴ・ドゥテルテ（Rodrigo Duterte）大統領の手を取り損ねて、団結を示すはずの「鎖」が途切れてしまう一幕があった。 トランプ氏は腕を交差させて、両側に位置する首脳たちの手を取る予定だったが、ベトナムのグエン・スアン・フック（Nguyen Xuan Phuc）首相が差し出した手を両手で握ったため、ドゥテルテ大統領の手が空いてしまった形となった。(c)AFP

新卒から定年まで生涯1社で働く終身雇用の考え方が大きく変わろうとしている。政府は年度内にも、副業・兼業の事実上の解禁に踏み切る。国がつくるモデル就業規則の副業禁止規定を改定すると同時に、長時間労働を招かないよう労働時間や健康管理の指針を盛り込んだガイドラインの策定にすでに着手。来春、公開する見込みだ。 【11月30日に複業イベント】政府が年度内に副業解禁へ：長時間労働不安、社会保険はどうなる？ 今年2017年はソフトバンクやディー・エヌ・エー（DeNA）といった大手企業も副業解禁を発表するなど、これまでになく複業キャリアに注目が集まっている。一方で8割以上の企業が社員に副業を認めていないのが現状だ。ここにきて政府が副業・兼業容認へ舵を切ることで、多くの企業や働き手に影響が予想される。2018年は事実上、日本の複業キャリア時代の幕開けとなりそうだ。 政府が副業容認に転じる背景には、急速に進む

北海道オホーツク管内で野生大麻を使用目的で不正に刈り取り、所持する事件が後を絶たない。管内での摘発者は年間十数人で推移。群生地が広大で、駆除にも限界があるのが現状だ。一方、合法的に産業用大麻の実用化を目指す関係者は「真面目に事業に取り組む動きに水を差す」と憤りを隠せない。 ＜知床リポート＞ヤマブドウを食べるヒグマ 道警北見方面本部捜査課によると過去5年間、オホーツク管内での大麻取締法違反容疑の摘発者数は年間11～17人で推移。管内の群生地で大麻を刈り取り、倉庫などで所持する事例が目立つ。 道内で戦前、国策として生産が奨励されていた大麻は戦後、栽培や所持、譲り渡しなどが禁止された。だが野生化した大麻が今も大量に群生しており、それを狙って管内に足を運ぶ者は後を絶たないという。 訓子府町の山間部で酪農を営む60代男性の敷地周辺には高さ約2メートルの大麻が群生。近年、夏から秋にかけて、明らかに観光

年末にかけての季節、来年以降の税制改革の議論が活発に行われる。わが国において、「所得税改革」はまだ終わっていない。昨年末に、所得税制のうち「配偶者控除の見直し」がまとまり、2018年から実施されることとなった。その経緯は、本連載の「配偶者控除見直し『3つの案』はどれが有力か」にまとめたとおり。だが結局、従来の控除（所得控除）のまま、適用者を中所得者層に広げつつ、控除の適用に所得制限をつけたものにとどまり、当初目指していた、女性の働き方に左右されない公平な税制への転換にはほど遠い内容に終わった。 そもそも日本の所得税は、なぜ改革しなければならないか。これには、所得格差是正がうまくできない仕組みになっていることと、働き方が多様化しているのに従来型の働き方（長期雇用の正社員）で稼いだ所得に有利な税制になっていることがある。ほかにもいくつかの理由が挙げられるが、これらは早急に改めなければならないポ

基本的に夫婦の苗字について一緒にするか別々にするかはどちらでもいいとは思うんだけど。 モヤッとするというかイラっとするのは「別姓の方が進んでいて、良い考え方」という論調。 そのうちに「別姓でなければならない」となるんじゃないかという危惧。 リベラル的（左派とはもう言わないんだな、）考え方のイライラする点は、「私たちの方が絶対正しい」 という思考回路なんだな。 リベラルは１歩調整すると３歩進んでくるやつらなので、そこんところがいやだ。 追記：匿名だからしょうがないけど、なんでコメで高圧的にバカにしてくるのか不思議？ あとたった6行の戯言からすごく妄想を膨らませるかたがいて、人間の想像力とはすごいなと思った次第。 本題、事実婚じゃだめなの？　自分は結婚＞離婚（名字で揉めたわけではない人生いろいろ）＞事実婚（子供はいない） 結婚も事実婚もそんなにかわりはない。（税金の控除がうけられないかな。でも

『週刊ダイヤモンド』11月18日号の第1特集は「右派×左派 ねじれで読み解く企業・経済・政治・大学」です。右派と左派。そう聞けば自分とは関係ない世界の話だと思う人が多いでしょう。ただ現在の日本をこの両極から読み解くと、これまでとは異なる社会、経済、政治の断面を見ることができます。企業・経営者の保守人脈から「自称リベラル」の真実まで、左右にまつわる事象を硬軟織り交ぜてお届けします。 11月13日、皇居を望む東京・大手町のＫＫＲホテル東京11階の「丹頂の間」で、安倍政権と密接に結び付いた最強の右派団体、日本会議会長の田久保忠衛氏や読売新聞グループ本社取締役最高顧問の老川祥一氏らを招いた講演会が開かれる。 主催するのは、財団法人の「国策研究会」。聞き慣れないこの研究会は、日本が国際連盟から脱退した１９３３年に創設され、かつて首相の安倍晋三氏も理事を務めたことがある知る人ぞ知る保守系団体である。