ニューヨーク(CNNMoney) 米インテルなど半導体大手のCPU(中央演算処理装置)に脆弱(ぜいじゃく)性が発覚した問題で、米マイクロソフトは9日、この問題への対策がコンピューターの動作速度に及ぼす影響について、詳しく説明した。同社がここまで詳しい情報を公表するのは異例。 マイクロソフトは何カ月も前からこの問題への対応に取り組んでおり、3日に脆弱性の存在が公になった後は、ウィンドウズ向けの更新プログラムを配信して対処していた。 この更新プログラムの影響で、全てのウィンドウズPCの動作速度がある程度、減速する。 同社のブログによると、「ウィンドウズ10」を搭載した製造後1~2年程度のPCであれば、減速は数ミリ秒にとどまり、ユーザーが気付くことはほとんどなさそうだという。 一方、2016年より前に製造されたPCの場合、もっと大幅に減速する。「ウィンドウズ8」「ウィンドウズ7」を搭載したPCで
Microsoftは時としてユーザーにポリシーを強引に押しつけることもあるが、通常はそうではない。月例パッチも同社が企業に自由裁量を与えていることを示す例だ。月例方式をやめて、アップデートの適用を強制すれば、同社は顧客を失うのだろうか。 Microsoftが何年も前に月例パッチサイクルを導入した当初は、多くの人々が違和感を覚えたようだが、その後、月例パッチ方式は企業の間で広く受け入れられた。しかし、この方式に反発している人もいる。セキュリティ企業Qualysのウルフガング・カンデックCTO(最高技術責任者)もその一人だ。 最近、幾つかのメディアで取り上げられたカンデック氏の主張とは、「少なくともInternet Explorerについては、Microsoftは月例パッチ方式を廃止し、Mozilla方式を採用すべきである」というもの。Mozillaが採用しているのは、アプリケーションが起動時
デジカメプリント注文機にウイルス 立川のビックカメラ2008年12月17日8時22分印刷ソーシャルブックマーク 東京・JR立川駅北口にある家電量販店「ビックカメラ立川店」で、デジタルカメラの写真プリント注文機がコンピューターウイルスに感染し、利用者の持ち込んだメモリーカードにも感染が広がっていたことがわかった。同社によると、全国28店舗のうち26店で同じ注文機を導入しているが、ウイルスが確認されたのは初めてという。 ビックカメラ広報・IR部は「利用者には伝票の控えで連絡を取るなどし、感染の可能性と対策について早急に告知する」と説明している。 感染していたのは写真プリント注文機「オーダーキャッチャー」の1台で、画像が記録されたメモリーカードを同機に差し込むことで感染して拡大していく「ワーム型」と呼ばれるウイルスが確認された。注文機を開発した富士フイルムの調査によると、3日には感染していたこと
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