石田純一、新型コロナウイルス感染 14日に肺炎で入院…15日に陽性と確認
俳優・石田純一（66）の所属事務所・メロンは15日、公式ブログを通じて、石田が新型コロナウィルスに感染したことを報告した。 石田のブログでは「弊社所属の石田純一が、4月15日新型コロナウィルスに感染している事が判明致しました」と報告。経緯については「4月10日 仕事のため沖縄へ行き、4月11日に身体がだるく感じ、4月13日に東京へ戻るまでホテルにて休息を取っておりました。その間、発熱や咳の症状はありませんでした」と説明。 続けて「4月14日病院にて肺炎の傾向が見られたため入院となり、PCR検査を受けた結果、4月15日に陽性と確認されました」とした。最後は「この度、ご迷惑をお掛けした関係者の皆様には、心よりお詫び申し上げます」と謝罪し「今後は関係各所の指示の元、感染拡大防止に努めてまいります」と記した。 石田は2009年12月12日にプロゴルファーの東尾理子（44）と結婚。12年11月に長男
「大量に確保」原田前環境大臣がマスクの高額販売をあっせん | 文春オンライン
4月上旬、福岡県西部の筑紫地域では、医師会や歯科医師会、薬剤師会の三師会から各会員に対し、マスク販売の案内が届いた。「週刊文春」が入手した〈サージカルマスクの有償供給につきまして〉と題する、4月9日付で医師会が会員に送ったFAXには、次の記載がある。 〈この度、前環境大臣、原田よしあき衆議院東京事務所様のご厚意で、サージカルマスクの有償での紹介がございました〉 〈4層式であり、紹介元もしっかりしていることより、筑紫医師会で一定数購入し、会員医療機関において不足した場合、すぐに手配できるように致します〉 購入希望枚数を最低20枚から、原則上限なしで連絡するよう記されている。 4月6日付の歯科医師会からのFAXにも「原田義昭事務所より購入ルートが確保できた」、「大量に確保できている」とあり、 上限なしだという。 筑紫歯科医師会からのFAX いずれも販売価格は1枚110円（税込）となっていた。
トランプ大統領 ＷＨＯへ資金拠出停止の考え | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領は、ＷＨＯ＝世界保健機関の新型コロナウイルスへの対応について「ＷＨＯの過ちによって多くの人たちが死亡した」と強く批判し、ＷＨＯの対応を検証する間、資金の拠出を停止する考えを明らかにしました。最大の資金拠出国アメリカが拠出を停止すれば、感染対策をめぐる国際協力に影響が出ることも懸念されます。 その理由についてトランプ大統領は、アメリカがことし１月、感染拡大防止のため中国からの入国を禁止する措置を発表したことなどに対し、ＷＨＯが反対したとして「ＷＨＯによる最も危険な判断の１つだ」と述べました。 また、去年12月の時点で、中国の武漢からの情報でヒトからヒトへの感染を疑うべき情報があったのに、ＷＨＯは調査しなかったなどとして「基本的な義務を怠り、その責任を負わなければならない。ＷＨＯの過ちによって多くの人たちが死亡した」と述べて、強く批判しました。 ＷＨＯをめぐっては、アメ
セクキャバ高井たかし議員、緊急事態宣言で「夜の外出自粛では済まない」とツイートしていた - 事実を整える
緊急事態宣言後にセクキャバ通いしていたと報じられている高井たかし議員ですが、「夜の外出自粛では済まない」とツイートしていました。 立憲民主党高井たかし議員、緊急事態宣言後にセクキャバ 緊急事態宣言で「夜の外出自粛では済まない」とツイート 「アイリスオーヤマは10億円でマスク月産6000万の設備を作ったから政府の布マスク配布にかかった466億円で月28億枚生産できる」 立憲民主党の議員の不祥事が目立つ 立憲民主党高井たかし議員、緊急事態宣言後にセクキャバ コロナ緊急事態下で立憲・高井議員が「風俗店」通い 本人認める | デイリー新潮 LINE入手 緊急事態宣言の最中、立憲・高井崇志議員が歌舞伎町“風俗店”で受けた“サービス”の中身 | 文春オンライン コロナ緊急事態下で立憲・高井議員が「風俗店」通い 本人認める（デイリー新潮） - Yahoo!ニュース 立憲民主党高井たかし議員が緊急事態宣言
岩手が感染者ゼロの理由…新型コロナ集計で注目 ジョンズ・ホプキンズ大大学院修了の達増拓也知事が対策指揮 - スポーツ報知
新型コロナウイルスの感染者数が国内で７０００人を超える中、岩手県は１３日午後９時現在、全国４７都道府県で唯一の感染者ゼロを継続している。 人口密度（１平方キロ当たりの人口）８３・８人が北海道に次いで全国２番目の低さで、県内自治体の最多人口は盛岡市の約３０万人。「３密」が生じにくいことが理由として挙げられるが、隣県の青森や秋田も同様の特徴がありながらも感染者が発生し、増え続けている。 踏みとどまっている背景には、達増拓也知事（５５）が指揮を執る感染予防対策もあるとみられる。外務省在職時に公衆衛生学の世界的権威であるジョンズ・ホプキンズ大の高等国際問題研究大学院を修了した達増知事は、２月７日時点で感染症専門医による「県新型コロナウイルス感染症対策専門委員会」を設置。３月３０日には、首都圏からの来県者に対して往来自粛を求めるだけでなく、２週間の外出自粛要請を出すなど踏み込んだ対策を取っている。
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