大阪大学の吹田キャンパス。人間科学部の山本ベバリーアン教授は、英語でジェンダー論の講義を行う。 「西洋諸国に比べ日本では特異なほど専業主婦の人気が高い。なぜか。グループで話してください」 昨年12月。出席した20人あまりの学生の国籍は米国、フランス、中国、タイ、日本など10を超える。数人ずつがグループになって意見を出し合った。 「日本は専業主婦の社会的地位が高いんだと思う」「雑誌で描かれる主婦のイメージもいいよね」 それぞれの母語なまりが入った英語が飛び交うが、意思疎通はスムーズだ。 すべてを英語で行う秋田市の公立単科大、国際教養大学の先駆的な取り組みは知られているが、伝統ある総合大学でも英語講義の導入が進んでいる。文部科学省は東京大、慶応大、同志社大など全国13大学を国際化拠点校として援助。とくに力を入れるのが英語だけで学位取得できるコースの充実だ。平成21年から大学院で123コース、学