トヨタとホンダが｢EV生産改革｣でテスラを追撃
「日本の自動車メーカーはまさにテスラ化している」。ある大手自動車部品メーカーの幹部はそう驚きの声を上げた。 日本の自動車メーカーがEV（電気自動車）の競争で勝ち抜くために、生産工程の抜本的な見直しに取り組み始めた。ガソリン車と異なる構造であることを重視し、車両の設計や構造、生産手法を根本から見直す。見本とするのはEVで先行するアメリカのテスラだ。 トヨタ自動車は6月中旬に、次世代EVに使用する車体部品について「ギガキャスト」の導入を検討していることを明らかにした。ギガキャストは、車体部品を一体成形できる技術で、アルミダイキャストという鋳造法で溶かしたアルミ金属を流し込んだ金型を圧入して整形する。 アルミダイキャスト自体は既存技術だが、「ギガ＝巨大な」という言葉どおり巨大な装置で大型部品を作り出す。別々に造った複数のパーツを溶接などでつなぎ合わせていたこれまでの工数、つまり製造コストを劇的に
トヨタ新型ランクル、電動化見送り「生きて帰るため」 - 日本経済新聞
トヨタ自動車が14年ぶりに全面改良して発売した新型の多目的スポーツ車（SUV）「ランドクルーザー」。気になるのは、電動化という時代の大潮流に逆行するようなパワートレーン選択だ。ハイブリッド車（HEV）すら設定せず、ガソリンエンジンとディーゼルエンジンの内燃機関車に絞った。理由を探ると、高い信頼性や耐久性、悪路走破性が求められる「ランクル」ならではの部品選択の考え方があった。脈々と受け継がれる設計思想
安価で汎用的な固体電解質材料を発見
東京工業大学の菅野了次教授らの研究グループは2017年7月、全固体リチウムイオン電池の実用化を加速させる可能性があるという新たな固体電解質を発見したと発表した。 東工大 菅野教授ら 東京工業大学（東工大）物質理工学院応用化学系の菅野了次教授らの研究グループは2017年7月、高価なゲルマニウムを使用せず安価で汎用的な物質を用いて超イオン伝導特性を示す固体電解質材料を発見したと発表した。東工大では「全固体リチウムイオン電池（以下、全固体電池）の実用化を加速させる新たな固体電解質の発見」としている。 電気自動車やスマートフォンなどでの応用が期待されている全固体電池は、固体の電解質が現状のリチウムイオン電池に用いられる液体の電解質に比べ電気の伝導率（イオン伝導率）が低いため、出力が低いという課題を抱えていた。その中で、液体電解質に匹敵する12mScm－1というイオン伝導率を持つ固体電解質「Li10
トヨタが全固体電池車 充電数分、２２年国内で:経済:中日新聞(CHUNICHI Web)
トヨタ自動車は、現状の電池よりも飛躍的に性能を高めた次世代の「全固体電池」を搭載した電気自動車（ＥＶ）を２０２２年にも日本国内で発売する方針を固めた。現在のＥＶの弱点である航続距離を大幅に延ばし、フル充電も数分で済む。車載用では世界初の実用化になるとみられ、ＥＶ開発で欧米メーカーが先行する中、革新技術の導入で巻き返しを図る。 現在、各社が販売するＥＶの車載電池には主にリチウムイオン電池が使われている。電解質を液体から固体に替えた全固体電池は、リチウムイオン電池の２倍の充電量を見込める。現行のＥＶは航続距離が３００～４００キロ程度とガソリン車より短く、急速充電であっても数十分かかるが、全固体電池はこれらの弱点を一気に解決する可能性がある。 長年にわたり全固体電池の研究を進めてきたトヨタは昨年、東京工業大などとの共同研究で電解質に適した固形素材を発見したと発表した。 ２２年以降に国内での
原点回帰？ トヨタが機械まかせだった工程を手作業に戻した理由
原点回帰？ トヨタが機械まかせだった工程を手作業に戻した理由2014.04.09 16:006,297 たもり 職人技に勝るものナシ？ 近年、工場で人間が行っていた作業のオートメーション化が進んできました。しかしそんな時代の流れに逆らい、あえて昔ながらのやり方に戻った企業もあります。トヨタ自動車は機械に任せていた工程の一部を人間にやってもらうことにしたのです。 オートメーションから手作業に切り替えた理由は2つ。人材育成と生産効率をあげるためです。このプロジェクトを指揮する河合満技監がネタ元ブルームバーグのインタビューで、その意図を語っています。 自分たちの技術を磨き、そして向上させるために、我々は原点に戻る必要があります。私が半人前だったころ、熟練の技術工で神様と呼ばれる人がいて、彼らはなんでも作ることができました。 （中略）ただ単に同じ作業を繰り返す自動機に頼っているだけではダメです。機
世界初の「完全」人工光合成に成功 豊田中央研究所 - MSN産経ニュース
トヨタ自動車グループの豊田中央研究所（愛知県長久手町）は２０日、太陽光、水、二酸化炭素（ＣＯ２）のみを使った人工光合成に世界で初めて成功したと発表した。ＣＯ２吸収だけでなく、バイオ燃料の生成も可能といい、環境問題の解決策として注目されそうだ。 人工光合成の研究は、１９７０年代から世界的に進められている。ただ、高濃度の紫外線や、特殊な薬品を使用する必要があり、植物と同様な自然状態での光合成の成功は例がなかった。 今回の研究では、光合成の作用のうち、水を分解して酸素を作り出す反応を半導体に、ＣＯ２から有機物を取り出す働きをもうひとつの半導体と特殊な金属に担わせることで「自然状態」での光合成に成功した。有機物として酢酸が生成されるが、アルコール成分などバイオ燃料の生成も可能という。 梶野勉・主席研究員は「ＣＯ２を『資源』に活用できる可能性が開ける。エネルギー問題の解決につながれば」と話している。
S・ウォズニアック氏、あらためて「プリウス愛」を語る
米カリフォルニア（California）州で開かれた第8回視覚効果協会賞（VES Awards）の式典に出席した米アップル（Apple）の共同創業者スティーブ・ウォズニアック（Steve Wozniak）氏（2010年2月28日撮影、資料写真）。(c)AFP/Getty Images for VES/Alberto E. Rodriguez 【3月7日 AFP】米アップル（Apple）の共同創業者スティーブ・ウォズニアック（Steve Wozniak）氏は5日、米サンフランシスコ（San Francisco）で開かれたコンピューターセキュリティ関連の催しに登場し、リコール問題に揺れるトヨタ自動車（Toyota Motor）のハイブリッド車、プリウス（Prius）への愛情をあらためて示した。同時に、トヨタ車の急加速の背景にはソフトウェアの問題があるのではないかとの見方も示した。 動画サイト「
asahi.com（朝日新聞社）：豊田市の法人市民税９６％減…トヨタの業績悪化響く - 政治
愛知県豊田市は１３日、０９年度の当初予算案を発表し、０８年度の当初予算で４４２億円あった法人市民税収入が１６億円に落ち込むことを明らかにした。市内に本社を置くトヨタ自動車の業績悪化に直撃された形で、減収幅は９６％。歳入の中核を占める法人市民税が１年で４２６億円も減るのは、石油ショックやバブル崩壊の時にも経験しなかった、同市では未曽有の事態となる。 一般会計も１６４５億円と、前年度の当初予算より６７億円（３．９％）も減った。一般会計の歳出には、業績が悪化した企業に取りすぎた市民税を返還する「還付金」が１９０億円分含まれる。これを除いた実質的な予算規模は１４５５億円となり、前年度当初比で１５％もの減になる。また、１６億円という法人市民税収入は、６９年度当初の約１５億円とほぼ同額で、税収規模が一気に４０年前の水準にまで落ち込んだ格好だ。 税収の不足分を補うため、０８年度末の残高見込みが３３４
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部品が造れなくなる日 図面品質の劣化、トヨタにまで - 日本経済新聞
Car Watch トヨタ、3代目プリウス用の接近通報装置