2020年7月豪雨で熊本県内に発生した住宅の全壊と床上浸水の合計棟数は、7月21日時点で6439棟に達した。18年7月の西日本豪雨による岡山県内の同棟数（6366棟）を上回る数だ。 日経クロステックは著しい住宅被害をもたらした球磨川と支流の氾濫流域にある住宅地を、7月17～19日に地元の建築士の案内で見て回った。 17日と18日は熊本県人吉市内にあるアトリエk＋建築事務所を主宰する上村清敏代表に、球磨村を中心に案内してもらった。19日は熊本県建築士会八代支部の案内で、同支部が支援する八代市坂本町を見て回った。 右側が、被災地を案内してくれたアトリエk＋建築事務所の上村清敏代表。人吉市内にある上村代表の設計事務所は1階の天井まで浸水した。左側は同行した建物修復支援ネットワーク（新潟市）の長谷川順一代表。災害で被災した建築の支援活動に当たるボランティア組織を主宰する（写真：日経クロステック）

古賀及子 文学フリマ東京 S-24 @eatmorecakes ライター、エッセイスト。『おくれ毛で風を切れ』『ちょっと踊ったりすぐにかけだす』(素粒社)『気づいたこと、気づかないままのこと』（シカク出版） デイリーポータルZ/北欧、暮らしの道具店/シカクのひみつマガジン/古賀・ブルボンの採用ラジオ ご連絡は👉https://t.co/aKUBo09Qlt note.com/eatmorecakes/n…

大雨による浸水被害を減らすため、事前にリスクを知らせる新たな取り組みです。 国土交通省は、不動産業者が土地や住宅を取り引きする際、契約相手に対してハザードマップを提示し、浸水リスクを説明するよう義務づけることになりました。 これを受けて国土交通省は、不動産業者が土地や住宅の取り引きをする際に契約相手に行う「重要事項説明」の中で、川の氾濫や高潮などの浸水想定区域が記されたハザードマップを提示して、対象物件の浸水リスクを説明するよう義務づけることになりました。 一方で、自治体がハザードマップを作っていない場合には、契約相手にそのことを伝えることも義務づけられます。 さらに、物件が浸水想定区域の外にあっても、雨の降り方や地形によって浸水する場合もあり注意が必要だと伝えることや、避難所の位置も示すことが望ましいとしています。 国土交通省は、宅地建物取引業法の規則を改正して来月28日に施行することに

消費者庁は、人工知能（AI）を搭載した製品が増えているのを踏まえ、利用者が注意すべき点などをまとめた報告書を公表した。利便性が増す一方で、意思に反した商品を注文するなどのトラブルも想定される。同庁はハンドブックを作って消費者の理解向上を促す。同庁が消費者向けに実施した意識調査で、AIの利用を「今後増やしたい」と答えた人は利用経験のある人で8割近くとなった一方で、利用経験のない人は5割にとどまり

朝の海一回も行ったことないのに妙に強固なイメージがある 太陽はまだ水平線の向こうにあるんだけど空は色づいていて、周りも薄暗いなりに問題なく見えるくらいの明るさ 波音以外の音はあまりなくて、でもときどき後ろの国道を車が通っていく音がするし、鳥の鳴き声も意識すると聞こえる　環境音と化してるから気づいてないけど虫も鳴いてるな　けっこう音あるやんけ！ 水平線は霞みがかっているようであまりハッキリしない　空は何色とも言い難いが、強いて言うなら橙と紫のグラデーションか 雲もまあまあ出ている　のっぺりしてるんで紫立ちたる雲の細くたなびきたる…ってほどいい感じでもないが、趣がないわけではない 人はほとんどいない　遠くにカップル然とした2人組が歩いてたり、現地民っぽい犬の散歩をする爺さんが通っていったりする　全体的にお互いにかなりの距離をとっていて、鴨川がバカでかい場合の等間隔はこんな感じなのかもしれないと