太陽系消滅までの22分をループし続けるオープンワールド宇宙ADV「Outer Wilds」がとんでもない傑作だった｜てっけん｜note
さて、貼るものは貼ったのであとは好きに書く！ ネタバレはないので安心してお読みください。一応、ゲームライターマガジンの今月のテーマ【ゲームのなかで旅行に行こう】にちなんでいます。 太陽爆発までの22分を繰り返す、オープンワールド宇宙アドベンチャー ゲーム内容についてあらためて説明すると、「太陽系消滅までの22分間を繰り返しながら、宇宙を隅々まで探索しループの謎を解くゲーム」といったところ。プレイヤーは4つの目を持つ半魚人のような種族「ハーシアン」の新米宇宙探査員となり、念願の宇宙探索へと出発。しかし、やがてこの星系がきっちり22分後に“ある理由”で滅びてしまうこと、そして自分だけがなぜか「最後の22分間」を延々ループしていることに気付く――。 1枚目：半魚人のような種族「ハーシアン」 2枚目：主人公が乗る宇宙探査船。わりとすぐ壊れる 3枚目：滅亡5秒前（左に見える青白い光が太陽） Twit
韓国の財閥グループ、ニセコ地域で初の大型開発（北海道新聞） - Yahoo!ニュース
【倶知安】韓国の財閥ハンファグループが、後志管内倶知安町ひらふ地区に大型コンドミニアムの建設を計画していることが30日分かった。韓国企業がニセコ地域で大型開発を計画するのは初めて。既にスキー場の隣接地を取得している。新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済の先行きに不透明感が強まっているが、ニセコ地域には多様な国・地域からの資金流入が続いている。 ハンファグループは今年1月、日本国内に特定目的会社を設立。この会社が、ニセコ地域最大のスキー場「ニセコグラン・ヒラフ」に隣接する土地約6千平方メートルを3月に外資系ファンドから取得した。 新型コロナの収束後を見据え、地上7階地下2階で100室規模の大型コンドミニアムの建設を計画している。総投資額は明らかにしていない。同社は北海道新聞の取材に「土地の取得は事実だが、施設建設の着工時期などは未定」としている。 取得した土地は2012年まで東急不動産系が
人は人と出会うべきなのか｜斎藤環（精神科医）
「というのも、各々は直接的に他者のうちに自分を知るからであり…しかもそれによって、各々が、他者もまた同じように彼の他者の内に自分を知るのだ」（ヘーゲル『イェーナ体系構想』法政大学出版局） 「臨場性」はなぜ必要か コロナ禍の中で、心から消滅して欲しいと思ったのは「ハンコ」である。 大学が入構自粛になっているのに、ハンコを押すためだけに出勤することの徒労感。そういえばうちの大学では、会議からはほぼ完全に紙資料が駆逐されて、タブレットで会議資料を閲覧することになりはしたけれど、「ワープロで作成しプリントアウトした紙資料に押印したものをスキャンしてPDF化」という純和風デジタイズが横行しており、電子署名などまだまだ imagine the future の彼方——内輪ネタですみません——というありさまだ。というか、そもそも現政権におかれましてはIT担当大臣が日本はんこ議連議長を兼任、という漫画のよ
特権を問う：「日本人の命は軽いのか」反対住民はねた米軍属は免停4カ月 不起訴、無念の死 | 毎日新聞
山口県岩国市で2010年、米軍岩国基地の増強に伴う米軍住宅の建設に反対していた当時66歳の男性が、米軍属の運転する車にはねられて亡くなった。軍属は公務中だったことを理由に日米地位協定に基づいて不起訴になり、4カ月の免許停止という軽い処分に終わった。事故の真相を知りたいと遺族が起こした民事裁判にも帰国して出廷しなかった。遺族や反対運動をしていた仲間は10年たった今も「日本人の命が軽視されている」と憤る。 「これが現在基地に離着陸している米軍機です」。3月1日、岩国基地が見える高台の広場で、撮影した住民が写真を手に説明していた。基地は米軍再編で極東最大級となる約120機の米軍機が配備され、軍人や家族の住宅が基地の外にも整備された。この日集まったのは米軍住宅が整備された地域の住民ら約30人。10年前から騒音問題や基地の現状を語り合っている。 集会の世話人で元岩国市議の田村順玄（じゅんげん）さん（
「小さな政府」から脱却 立民・枝野代表が政権構想発表 野党結集のイニシアチブ狙う
立憲民主党の枝野幸男代表は２９日の記者会見で、次期衆院選を見据えた政権構想案を発表した。新型コロナウイルスの感染収束後の「ポストコロナ」の社会像として、「小さな政府」からの脱却や支え合いの重要性などを訴えた。 枝野氏は会見で「最大野党の党首として、党内外の思いを共にする皆さんに対する呼びかけであり、提案だ」と述べた。安倍晋三首相が早期に衆院を解散する可能性を念頭に、各野党にも政権構想作りへの参加を呼びかける考えだ。 構想案では、あるべき社会や政治経済の方向性として（１）過度の自己責任論から「互いに支え合う社会」（２）効率性重視から「未来志向の分散型経済」（３）小さな政府から「信頼できる機能する政府」－との目標を掲げた。公共部門の過度な削減を進めた結果、医療や生活を支える体制が脆弱化し、新型コロナの感染拡大で問題が顕在化したとの認識がある。 枝野氏は東日本大震災後から構想案を温めてきたと語っ
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