齊藤孝「“論破好き”の私が論破をやめた理由」
あるテーマについて立場を分け、直接討論するディベート。“イベント”としては面白いが、仕事上では役に立たず、感情的な対立を引き起こしてマイナスになることも少なくない。会議が自然発生的にディベート化しないように注意しよう。（まとめ：島田 栄昭） 齊藤 孝（さいとう・たかし） 1960年静岡県生まれ。明治大学文学部教授。東京大学法学部卒業。東京大学大学院教育学研究科博士課程等を経て現職。専門は教育学、身体論、コミュニケーション論。累計部数1000万部を超える著書を送り出したベストセラー作家でもある。2018年2月に、ビジネスに役立つ実践的な“人づき合いのコツ”をわかりやすく解説した『大人の人間関係力』を上梓。（写真：平野 敬久） 以来、私は猛省することになる。筋の通った理屈で論破しても、そこには一文の価値もない。むしろ、人間関係を壊すという大きな代償がつきまとう。 特に日本人の場合、意見の対立は
「一切笑えなかった」リストラ機に44歳の初転職
44歳で人生初の転職をした神田次郎さん（仮名）。きっかけはリストラだ。新卒で大手ソフトウエア開発会社に入社。技術部門の課長としての年収は1000万円を超え、「勝ち組」人生を送っていたが、2015年5月末、事業再編を理由に突然の〝雇用関係の解消〟を言い渡される。 「部長に呼び出された時は、そんな話だとは夢にも思わず、宣告された瞬間は頭が真っ白になりました」と神田さんは当時を述懐する。 会社が決めた退職日は、3カ月後。転職活動に有利な「自己都合」での退職扱いとし、年収2年分の一時金を支払うという。一瞬絶望の淵に叩き落とされたが、神田さんは腹をくくって、翌日から転職活動をスタートした。 あきらめてもらった夏休みの旅行 書店で転職ノウハウ本を買い、40代以上で転職活動を経験した人たちのブログを読みあさった。半年前に同じようにリストラされた先輩にも会いに行った。40代の転職は非常に厳しいものの、可能
国会紛糾で分かった日本企業の生産性が低いワケ
今回のテーマは「生産性」──。 先にテーマを書いたのには理由があるのだが（あとで説明します）、妙な方向に議論が進んでいる「裁量労働制拡大」と対で使われる「生産性」である。 1月23日付で「年収制限のない“定額働かせ放題”ってマジ？」で書いた通り、高度プロフェッショナル制度の陰でスポットを浴びてこなかった問題アリアリ法案が、安倍首相の答弁により注目を浴びることになったのは実に喜ばしい事件である。ひょうたんから駒？ 自爆？ 天のいたずら？ はたまた「不正は必ずボロが出る」ということなのか。 ところが残念なことに、国会では「誰それの責任」だの、「安倍首相がホニャララと言ったとか言わないとか」本質的な議論とは程遠いやり取りが繰り返されている。挙げ句の果てには一年延期だのなんだのと、“違う名前で出ています”トリックが使われそうな空気が漂ってきた。 たとえ野党が求めるとおり今回での法案成立を政府が諦め
格安ピザ店、急成長に人材育成が追いつかず破綻
2017年4月28日、遠藤商事は東京地方裁判所に破産を申し立て、手続き開始決定を受けた。創業から6年で直営店とFC店を合わせて一時は国内外に80店以上を展開し、16年9月期には売上高25億2000万円を確保していた同社の破産は大きな波紋を広げた。申し立て当日は、東京・目黒のマンション1階にある本社前に債権者や社員が押し寄せたという。 5月11日、遠藤商事関係者に取材できないかと本社を訪ねた。ドアを開けると、スーツ姿の男性がいた。前日に取材依頼をした申立代理人の弁護士で「昨日電話で話した通り、破産手続きの最中で、取材には応じられない」と再び断られたため、本社を後にし、自由が丘駅近くの直営店に向かった。 すると、背後から若い男性が駆け寄ってきて「記者の方ですね。お金もらえるなら、俺が話してもいいです」と声を掛けられた。取材で金銭は払えないと告げると、男性は残念そうに立ち去った。数十秒のわずかな
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社員はなぜ、数字に興味を持ってくれないのか？
