日本原子力研究開発機構は、東日本大震災の際に東京電力福島第一原子力発電所で起きた炉心溶融(メルトダウン)を再現する小規模実験を、新年度に行う。 事故の際、核燃料の過熱や溶融がいつごろ、どのように進んだのかは、これまで限られたデータを基にコンピューター計算で推定されただけで、不明な点が多い。実際の核燃料を冷却水のない「空だき」で過熱させる実験により、機構は「事故で起きた現象を明らかにして、今後の原発の事故対策に役立てたい」と話している。 実験は、茨城県東海村にある原子炉安全性研究炉で行う。研究炉の中心部にステンレス製のカプセル(長さ1・2メートル)を入れ、ミニ燃料棒(同30センチ)1本を水に触れないようにして収める。カプセルの周囲の核燃料から飛んでくる中性子によって、ミニ燃料棒の中のウランも核分裂し、2000度以上の高温になって溶ける。 機構によると、実際の原発で使う長さ約4・5メートルの燃
ギリシャの研究者は2013年12月、無重力ではフライドポテトが美味しく揚がらないことを実験により確かめるとともに、遠心重力装置により3G環境下では最適な揚げ物ができることを発表した。 研究はギリシャ・テッサロニキ・アリストテレス大学の研究者John S. LioumbasおよびThodoris D. Karapantsiosによるもので、ESA(欧州宇宙機関)の協力で行われた。無重力では温度による比重の違いによる油の対流、ポテト内から蒸発した水分の気泡が表面から剥離するといった現象が発生しないため、フライドポテトは油っぽくなりサクサクと揚がらないことを微小重力実験で確認したという。 研究では、さらに遠心重力装置を用いて1G以上、最大9G環境下で揚げ物実験を行った結果、対流や気泡剥離が加速された。なかでも3G状態でフライドポテト表面の気泡は最も多くかつ小さくなり、1G環境よりも短時間でサクサ
本社部門など約2000人(パナソニックへの出向者を除く)のうち500人程度が対象となる見込みだ。最盛期には連結売上高2兆円超、従業員10万人超だった三洋の吸収合併に向けた最終段階に入った。 対象となるのは総務、経理、法務、品質管理など本社従業員らだ。既に労働組合へ申し入れている。3月末の退職を予定している。 パナソニックは2009年に蓄電池や太陽電池に強みを持つ三洋を子会社化した。迅速な融合を目指し、11年には全株を取得した。 並行して重複事業の解消を進め、三洋の冷蔵庫や洗濯機といった白物家電事業を中国・海爾集団(ハイアール)に譲渡するなど国内外の企業にほとんどの事業を売却した。このため、本社機能を残す意味が薄らいでいた。
原田武夫(はらだ・たけお)株式会社原田武夫国際戦略情報研究所(IISIA)代表取締役(CEO)。東京大学法学部在学中に外交官試験に合格、外務公務員Ⅰ種職員として入省。12年間奉職し、アジア大洋州局北東アジア課課長補佐(北朝鮮班長)を最後に自主退職。情報リテラシ―教育を多方面に向けて展開。自ら調査・分析レポートを執筆すると共に、国内大手企業などに対するグローバル人財研修事業を全国で展開。学生を対象に次世代人材の育成を目的とする「グローバル人財プレップ・スクール」を無償で開講。近著に『「日本バブル」の正体~なぜ世界のマネーは日本に向かうのか』(東洋経済新報社)、『インテリジェンスのプロが書く日本経済復活のシナリオ ――「金融立国」という選択肢』(中経出版)。9月に『それでも「日本バブル」は終わらない』(徳間書店)が刊行。12月6日に『ジャパン・ラッシュ――『デフレ縮小化』の中で日本が世界の中心
【注意】このページの内容は商品の説明ではありません。商品説明中に出てくる水の科学の話について、水・液体の研究者の立場から議論しているものです。製品説明は、議論の最後にある、販売会社のページを見てください。 アイ・ウォーターという活水装置を販売している。もともとは、米国で開発された装置らしい(http://www.mygiawellness.com/19445/products/aqua-gia/i-h2o/ を参照)。 製品紹介を見ると、麦茶クーラーのよな形状のピッチャーの写真が出ている。ピッチャー上部の部品が水を変えるという触れ込みである。使用方法の図を見ると、アクティベーターと呼ばれる装置は電気式だが、水を触れさせてはいけないとある。 同じ温度という条件では、水の味を変えるには水から何かを取り除くか何かを加える以外の方法はない。わずかな不純物の組成が全く同じであっても、温度が違えば、飲
日本固有の領土でありながら、韓国の不法占拠が続く竹島(島根県隠岐の島町)。昨年8月の李明博大統領(当時)の不法上陸や、現在の朴槿恵(パククネ)大統領の対日非難などから注目される中、同県が韓国側の主張の論破に懸命だ。県は「日本の領土である『証拠』を提示することが重要」として、竹島を日本領とした古地図などを収集。今春に一般向け啓発本「竹島問題100問100答」も発行するなど、固有の領土に対する理解度アップを図る。 (坂田弘幸) 日本領とする根拠など解説 「100問100答」は研究者らでつくる島根県の竹島問題研究会が、竹島の日(2月22日)にあわせて発行する。 研究会の委員16人を中心に専門分野ごとに分担。これまで収集、蓄積してきた竹島問題に関する地図や古文書などをもとに、1問1答形式で「竹島問題のいろは」を解説する。中身は明らかにされていないが、竹島の概要など基本的事項から日韓の主
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