謎の天体が太陽系を通過中、外から飛来なら観測史上初
（ＣＮＮ） 世界中の天文学者が、太陽系を横切る素早くて小さな物体の動きを追っている。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は、この物体がすい星か小惑星かも不明としながらも、太陽系の天体の動きとは異なるため、太陽系外から飛来した可能性があるとの見方を示している。 これが確認された場合、天文学者が観測した初の「恒星間の物体」になるという。 ＮＡＳＡの地球近傍天体研究センターのポール・チョーダス氏は「我々は数十年間この日を待っていた」と言及。「恒星の間を飛び回り、ときには太陽系を通過することもある小惑星やすい星が存在することは以前から理論的に示されてきた。だが、探知されたのは今回が初めてだ。今のところ、あらゆるデータがこの天体が恒星間の物体である可能性を示しているが、今後さらに多くのデータが確認を助けてくれるだろう」と述べた。 ＮＡＳＡによると、データ取得のため、世界中の地上の望遠鏡と宇宙望遠鏡がこの天体に向
ノーベル財団、賞金原資を核兵器関連にも投資 資金引き揚げへ
アルフレド・ノーベルのメダルの画像が掲げられたスウェーデン・ストックホルムのカロリンスカ研究所の記者会見場（2017年10月2日撮影）。(c)AFP/Jonathan NACKSTRAND 【10月28日 AFP】ノーベル財団（Nobel Foundation）は27日、ノーベル賞（Nobel Prize）の賞金の原資を今後一切核兵器製造者に投資しないと発表した。 スウェーデンの首都ストックホルム（Stockholm）に本部があるノーベル財団は、ノーベル賞の創設者でダイナマイトの発明者でもあるスウェーデン人科学者アルフレド・ノーベル（Alfred Nobel）の遺産の管理を担っている。 ノーベル賞受賞者に与えられる賞金はこの遺産を原資としているが、ノルウェーの環境団体「Framtiden i vaare hender（The Future in Our Hands、未来は我々の手に）」によ
「弁護人殺したくなる」消えない殺意語る タリウム事件：朝日新聞デジタル
高校時代に同級生２人に硫酸タリウムを飲ませたほか、名古屋大生時代に女性を殺害するなどしたとして、殺人未遂や殺人などの罪に問われている被告の女（２２）＝事件当時未成年＝の控訴審の公判が２７日、名古屋高裁であった。被告は、今も「人を殺したい」という気持ちが１日に５、６回ぐらい浮かぶといい、「弁護人を殺したくなったりします」と話した。 この日の被告人質問は、弁護側が請求し、高裁が認めた。無期懲役の地裁判決以降の心境や控訴の理由について、弁護側と検察側の双方から行われた。髪を後ろで束ねた被告は、白いシャツと黒いズボン姿で出廷。証言台の椅子に座るとマスクを外し、落ち着いた口調で答えた。 弁護側の質問に、被告は「人を殺すということが、（今も）自分の手の届くところにあるという感じがある」と語った。こうした殺意の持続時間について、以前は数十分続いていたものが、７月に弁護人が提供した心理に関する書籍を読み、
硫黄呼吸：哺乳類も ヒト生命維持に不可欠 | 毎日新聞
哺乳類の細胞が、酸素だけでなく、食物に含まれる硫黄を使った呼吸（硫黄呼吸）をしていることが分かったと、赤池孝章・東北大教授（生化学・微生物学）らの研究グループが２７日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。硫黄呼吸は原始的な細菌だけが行っており、進化の過程で失われたと考えられてきたが、ヒトなどでも生命維持に不可欠だという。 細胞レベルでは、呼吸はエネルギーを作り出す活動を指す。生物は細胞内にあるミトコンドリアで、主にブドウ糖と酸素からエネルギーを作って利用している。研究グループはヒトやマウスのミトコンドリアを詳しく調べ、アミノ酸の一種のシステインと硫黄が酵素の働きによって結びついて活性化し、エネルギーを生み出していることを見つけた。硫黄呼吸をできなくしたマウスの寿命は約１０日しかなかった。
みずほ１万９千人削減へ…店舗集約、ＩＴ強化 : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
メガバンクの一角であるみずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が今後１０年程度で国内外１万９０００人の人員削減を検討していることが分かった。 グループ全体の従業員数の約３分の１に相当する。超低金利で収益が伸び悩むなか、デジタル化を進めて収益力の強化を図る。 みずほＦＧは２０１７年３月期で６０３５億円の最終利益を確保したが、今後、金融と情報技術（ＩＴ）を融合した金融サービス「フィンテック」の広がりで銀行以外の新興企業が台頭し、事業環境は厳しくなることが予想されている。 このため、大規模な構造改革に着手し、先手を打つ必要があると判断した。従業員数は２６年度までに１万９０００人減らす計画だ。新規採用の抑制や退職者を含め、全体の人員を現在の約６万人から約４万人へと段階的に縮小する。
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日本は高度人材不足 33カ国中ワースト3位 英人材大手調査 - 日本経済新聞
