タグ

エネルギーに関するIWAKEのブックマーク (14)

  • 【完結編】EVサクラは家の電源になれるのか? 充放電効率の計測結果と今後の計画 - 家電 Watch

    【完結編】EVサクラは家の電源になれるのか? 充放電効率の計測結果と今後の計画 - 家電 Watch
  • 「動く蓄電池」として日産サクラを買った 電気を買わない生活は叶う? - 家電 Watch

    「動く蓄電池」として日産サクラを買った 電気を買わない生活は叶う? - 家電 Watch
  • 核融合に第3の方式が浮上、2024年にも発電開始へ

    最近になってにわかに注目を集め始めた核融合発電技術だが、実用化は早くても2030年代半ば。やや保守的な評価では2050年かそれ以降という見方も多い。ところが、2024年にも発電を始めるというベンチャーが出てきた。 それはこれまでよく知られている大きく2つの方式、具体的には日を含む数多くの国家が開発に参加し、フランスに建設中のITERのようなトカマク方式と、2022年11月に米国でレーザー光のエネルギーを超える核融合エネルギーが得られたレーザー核融合方式のどちらでもない、第3の方式「FRC(磁場反転配位)型プラズマ」に基づく注1)。核融合反応で中性子を出さず安全性が高く、簡素な設備で、しかも蒸気タービンを使わずに発電できる革新的な方式である。

    核融合に第3の方式が浮上、2024年にも発電開始へ
  • ロシアからの天然ガス供給停止 ドイツ経済約30兆円のダメージ | NHK

    ロシアからドイツへの天然ガスの供給が止まった場合、ヨーロッパ最大のドイツ経済はおよそ30兆円にのぼるダメージを被り、深刻な景気後退に陥るという見通しが明らかにされました。 これは、ドイツを代表するIFO経済研究所など5つの経済研究所が13日、ベルリンで共同で記者会見を開いて発表したものです。 それによりますと、ロシアからドイツへの天然ガスの供給が止まった場合、ドイツ経済は、この先2年間で、2200億ユーロ、日円にしておよそ30兆円にのぼるダメージを受けるとしています。 これは、ドイツのGDP=国内総生産のおよそ6.5%にあたり、その場合、ことしの成長率は1.9%にとどまり、来年はマイナス2.2%に落ち込むと見込んでいます。 キール経済研究所のクートス副所長は、会見で、「ウクライナでの戦争が景気回復に水をさしている。仮に、ロシアからのガスがとまれば、ドイツ経済は、来年、深刻な景気後退に陥る

    ロシアからの天然ガス供給停止 ドイツ経済約30兆円のダメージ | NHK
  • ドイツがエネルギー政策を大転換 ロシアのウクライナ侵攻で

    2月27日、ドイツのショルツ首相はロシアウクライナ侵攻を受けて、ロシア産ガスへの依存度を引き下げるためにエネルギー政策を大きく転換する方針を示した。写真は2007年4月、ドイツのハノーバーで行われた産業見市で、天然ガス輸送パイプライン「ノルドストリーム」の展示を清掃する女性(2022年 ロイター/Christian Charisius) [ベルリン 27日 ロイター] - ドイツのショルツ首相は27日、ロシアウクライナ侵攻を受けて、ロシア産ガスへの依存度を引き下げるためにエネルギー政策を大きく転換する方針を示した。ウクライナ危機に対処するため開かれた臨時国会で表明した。石炭火力発電所と原子力発電所の運用期限を延長する可能性がある。 ドイツは他の西側諸国からロシア産ガスへの依存度を引き下げるよう求める圧力を受けているが、石炭火力発電所を2030年までに段階的に廃止し、原子力発電所を今年

    ドイツがエネルギー政策を大転換 ロシアのウクライナ侵攻で
  • 日本の自動車産業とEVについて書こうと思う

    こんばんは。増田です。最近、元三洋の人が書いたスマホの記事が面白かったので、私も書いてみることにしました。 ちなみに私は電装系サプライヤー勤務。年齢は元三洋の人とおそらく同じくらいです。かつてはホンダ系列だったのですが、今はそこを離れてとある企業の傘下になってます。あのときは結構衝撃を受けましたけど、確実に働きやすくなりましたね。 さて、日企業はEVに消極的で世界の時流に乗り遅れ、未だに内燃機関に固執している、みたいな話。半分当で、半分ウソです。世界に先駆けてEVを積極的に取り組もうとしたのは日でした。(ここで言うEVは純粋にバッテリーで動く電気自動車のことで、当はBEVと書いたほうが正確なんでしょうが、ここではEVとしておきます。) それにはいわゆる京都議定書(1997)の存在があります。これは温暖化防止の為の初めての国際的な取り決めでしたが、この会議で日は2008~2012年

    日本の自動車産業とEVについて書こうと思う
  • 原発の発電コスト上昇、太陽光などより高く コスト優位性揺らぐ | 毎日新聞

    経済産業省は12日、原子力や火力、太陽光などの発電コストについて2030年時点の試算を有識者委員会に示した。最も安い電源が原発から事業用太陽光に代わった。原発は東京電力福島第1原発事故を踏まえた安全対策費の増加などを反映して、前回15年の試算より1割程度上昇。1キロワット時あたり「11円台後半以上」となり、政府や電力業界が訴えてきたコスト面の優位性は揺らぐことになる。 この試算は、近くまとめる予定のエネルギー政策の中長期方針「エネルギー基計画」などの前提となる。政府は原発には出力が安定し、温室効果ガスを発電時に排出しない利点があるとして引き続き活用する方針だが、試算結果は議論を呼びそうだ。

    原発の発電コスト上昇、太陽光などより高く コスト優位性揺らぐ | 毎日新聞
  • 市場連動型電力供給を販売している営業マンの話

    タイトル見てピンときた人となんのこっちゃって思った人が居ると思うけど、なんのこっちゃって人にも現在の電力業界の事情がわかるように書こうと思う。 ・そもそも今なにが起こっているのか 2016年に家庭向けの低圧も含めた全ての電力小売が自由化された。それまでは電気を買おうと思ったら選択肢は基的には地域の電力会社しか無かったのだけどそれがいろんな会社から選べるようになった。 でもいろんな会社から買えるって言ったって電気を売るためには電気を手に入れないと当然売ることはできないが電気を作る発電所をポンポンとみんな作れるわけではないから業界活性の為にJEPX(日卸電力取引所)という発電所を持っていない会社でも電気を仕入れることの出来る電気の市場が開設された。 この市場の取引価格が2020年末から高騰しており、発電所を持たずJEPXから電気を仕入れている新電力と呼ばれる会社や、JEPXの価格でそのまま

    市場連動型電力供給を販売している営業マンの話
  • この日本をエネルギー大国に。ぼくは、そのために生まれてきた。──清水敦史|WIRED.jp

  • 石油はこれから「正味エネルギー」が急減する:日経ビジネスオンライン

    ところが、その原油の「正味エネルギー供給量」は、2000年頃から減少し始めている。 今後も「正味」のエネルギー供給量の減少は続き、石油経済の行方に大きな影響を与える。しかし、ほとんどのエネルギー統計で「正味」は触れられることなく、「見かけ」の数字で構成される。「正味」を語らないエネルギー統計からは、この問題を読み取れない。 エネルギー統計で見えてこない“真実” 「正味」とはどういうことか。 原油を地下から回収するには、油田の探索を行い、発見できれば地下から回収するための設備や機器類を設営し、採掘する。これら全工程で直接あるいは間接的にエネルギーが消費される。当然だが、原油というエネルギー源を回収するには、外部から何らかのエネルギーを投入しなければならない。 ある油井で、原油1バレル(159リットル)相当のエネルギーを投入して、10バレルの原油を採掘できたとする。この10バレルが「見かけ」の

    石油はこれから「正味エネルギー」が急減する:日経ビジネスオンライン
  • 太陽エネルギーが石炭産業を殺す日

    化石燃料に回帰するアメリカを尻目に自然エネルギーで世界をリードするのは中国?(湖北省武漢) Kevin Frayer/GETTY IMAGES <パリ協定を離脱して石炭重視を貫くトランプだが、技術革新と低価格化でどのみち自然エネルギーが主流になる> 今の時代に石炭産業を保護する――それは、パソコンが急速に普及しだした80年代にタイピスト職を保護するくらい無意味なことだ。 なぜか。ドナルド・トランプ米大統領がどんなにじだんだを踏んでも、太陽光技術の発展によって石炭・石油産業はいずれ破壊されるからだ。 米半導体メーカー・インテルの創業者の1人であるゴードン・ムーアは65年、「半導体の集積度は18カ月ごとに倍増していく」と予測した。半導体の高集積化と低価格化を進めたこの「ムーアの法則」は、太陽光にも当てはまる。 半導体ほど急速ではないものの、太陽光技術もより安く、より高度に、予想を裏切らず持続可

    太陽エネルギーが石炭産業を殺す日
  • 蓄電池導入で「安い電力」になってきた太陽光:日経ビジネスオンライン

    オーストラリアやニュージーランド、米国で家庭向け太陽光発電システムと組み合わせて使う蓄電池ビジネスが広がり始めている。新規事業者が続々と参入。地元電力会社も追随し始めた。太陽光を取り巻く制度変更と蓄電池のコスト低下が追い風となり、海外では一足先に蓄電池の普及に弾みがつきそうだ。 オーストラリアでは、電気料金が高止まりしている中で、2017年からビクトリア州、南オーストラリア州、ニューサウスウェールズ州という人口集中地域の3州で、屋根置き太陽光発電(出力10kW以下)を対象にした固定価格買取制度(FIT)が廃止される。太陽光発電システムを導入しても家庭の売電収入は大きく減る。 豪AGL、世界で初めて家庭向けに蓄電池を発売 FIT廃止を見越して、電力会社として世界で初めて家庭向けに蓄電池を売り出したのが、オーストラリアの大手電力会社であるAGLだ。同社は2015年5月から、台湾AU オプトロニ

    蓄電池導入で「安い電力」になってきた太陽光:日経ビジネスオンライン
  • 「電力会社の電気はいりません!」独立型の自家発電で、晴耕雨読の日々をおくる佐藤隆哉さん・千佳さんに聞く、これからの電力自給のありかた

    「電力会社の電気はいりません!」独立型の自家発電で、晴耕雨読の日々をおくる佐藤隆哉さん・千佳さんに聞く、これからの電力自給のありかた 2015.05.01 わたしたちエネルギー わたしたちエネルギー 寄稿者 寄稿者 「わたしたち電力」は、これまで“他人ごと”だった「再生可能エネルギー」を、みんなの“じぶんごと”にするプロジェクトです。エネルギーを減らしたりつくったりすることで生まれる幸せが広がって、「再生可能エネルギー」がみんなの“文化”になることを目指しています。 こんにちは。新井由己です。軽バンを改造した「オフグリッド移動オフィス」で全国を訪ねている、フリーランスのルポライターです。 今、電気料金が少しずつ値上がりしてます。電力会社は原発が停止しているので化石燃料のコストがかかっていると言っていますが、料金内訳の中に「再エネ賦課金」と書いてあることを知ってますか? 太陽光・風力・バイオ

    「電力会社の電気はいりません!」独立型の自家発電で、晴耕雨読の日々をおくる佐藤隆哉さん・千佳さんに聞く、これからの電力自給のありかた
  • ミニブログ - Himatch - 現在、過去、未来、あなたはどこでなにをしていますか?

    免責事項:サイトに含まれる情報は、一般的な情報提供のみを目的としています。情報はスペシャルベストによって提供され、当社は情報を最新かつ正確に保つよう努力しますが、いかなる目的においても、ウェブサイトまたはウェブサイトに含まれる情報、製品、サービス、関連グラフィックスに関する完全性、正確性、信頼性、適合性、利用可能性について、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証も行いません。従って、これらの情報に依拠することは、あくまでもお客様ご自身の責任において行われるものとします。 当社は、当ウェブサイトのご利用に起因するいかなる損害についても責任を負いません。 ウェブサイトから、スペシャルベストの管理下にない他のウェブサイトへリンクすることができます。当社は、それらのサイトの性質、内容および利用可能性を管理することはできません。リンクは必ずしも推奨するものではありませんし、リンク先で述べら

  • 1