1970年兵庫県生まれ。1992年東京大学教養学部卒業後、NHK入局。ディレクターとして報道番組、音楽番組を制作。 2001年米コロンビア大学経営大学院修了（MBA）。ボストンコンサルティンググループ、外資系テレビ局などを経て、2012年、作家／コンサルタントとして独立。主な著者に『ハーバードでいちばん人気の国・日本』（PHP新書）、「スタンフォードでいちばん人気の授業」（幻冬舎）、『ハーバードはなぜ日本の「基本」を大事にするのか』（日経プレミアシリーズ）など。BIPROGY（旧・日本ユニシス）株式会社社外取締役。佐藤智恵オフィシャルサイトはこちら ハーバードの知性に学ぶ「日本論」　佐藤智恵 世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバードビジネススクール。その授業では、「日本」が教材となることも少なくないという。この連載では、作家・コンサルタントとして活躍する佐藤智恵さんがハーバー

特集「三井住友の野望」の他の記事を読む 「対面からデジタル・モバイルへの大変革が進んでいる」 三井住友フィナンシャルグループ（FG）の太田純社長が、スーパーアプリ「オリーブ」を開発した背景に挙げたのは、銀行店舗を取り巻く環境変化だ（オリーブを軸とした三井住友のリテール改革の詳細はこちら）。銀行にとっての「顔」である実店舗は、キャッシュレス決済や取引のデジタル化によって来店客が減少し、存在意義が問われている。 もともと、銀行にとって店舗は重要な経営戦略だった。最前線の営業拠点であるだけでなく、貸し出しの原資となる預金獲得の機能も担っていたためだ。平成バブル期以前は出店競争の激化を抑えるべく、大蔵省が年間の新規出店数に上限を定めるほどだった。 ところが、平成バブル崩壊以降は不良債権に苦しんだ銀行同士の合併が進み、現在の3メガバンク体制に収斂。維持費のかかる店舗は統廃合が進められた。メガバンクの

私は２０２２年に後期高齢者の仲間入りをしました。それと同時に嫌な予感がしました。振り返るとほぼ１０年ごとに大病をしてきたからです。 案の定、昨年４月のある朝、目覚めるとめまいがし、周囲がぐるぐると回転していました。耳奥では雑音を感じたのです。起き上がると立ちくらみがして、ただ事ではないと血圧を測ると、１８０／１１０でした。 すぐに脳梗塞を疑い、懇意にしている脳外科医を受診し、点滴と注射治療を受けました。彼が言うには、「富家さんの場合、糖尿病を発症している上、狭心症で心臓の冠動脈の手術を３回も受けているので、こういった症状が出るのは当然です」とのことでした。ＭＲＩをやりましたが脳梗塞の所見はありませんでした。 その後、症状は改善せず、右耳が聞こえなくなったので、今度は耳鼻科で診察を受け、「突発性難聴」と診断されて東京共済病院に１０日間入院。副腎皮質ステロイドの投薬治療を受けました。突発性難聴

（唐鎌 大輔：みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト） 政府は2023年4月8日に任期を迎える黒田東彦・日銀総裁の後任に、経済学者で元日銀審議委員の植田和男氏を起用する人事を固めた。経済学者出身の日銀総裁は戦後初となる。同人事案は2月14日に国会に提示され、衆参両院の同意を経た後、内閣が任命することになる。 元より本命と言われ、事前報道でも政府からの打診が報じられた雨宮正佳・副総裁は「今後の金融政策には新しい視点が必要」との考えから固辞されたという。 なお、2人の副総裁は内田真一・日銀理事および氷見野良三・前金融庁長官と報じられている。現在に連なる非伝統的政策の理論的支柱である植田氏、現行の枠組みを熟知する内田氏、金融システムの安定化を目的としたプルーデンス政策と国際性に優れる氷見野氏という正副総裁体制は文字通り隙のない布陣と言える。 少なくとも、実験に勤しんで金融市場との対話力がしばし

●新しいNISAが話題だが、それでもiDeCoの重要性はゆるがない ●iDeCoとNISAは併用が肝心！毎月数万円だからこそ優先順位はiDeCoが高い ●投資方針としては2口座を一体で考える意識で ●安全資産はiDeCo外で持つといい 新しいNISAが話題だが、それでもiDeCoの重要性はゆるがない 2024年からスタートする新しいNISA（ニーサ：少額投資非課税制度）制度が話題です。元々予定されていた新NISA（と金融庁は呼んでいた）のことはもはやなかったことのように、新しいNISA制度の情報があふれています。 ここで改めて解説すると紙幅（ネットのコラムに紙幅というのもおかしな話ですが）が足りなくなるので省略しますが、制度の一本化、毎年の拠出上限と累積投資上限の大幅な引き上げは利用シーンを大きく拡大することになるでしょう。 そうなると、「iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）とNISA

「適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性がある」　fizkes-shutterstock ＜アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）は、適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性があることを示す研究結果を発表した......＞ 適切に水分補給している人はそうでない人よりも健康で、慢性疾患を発症しづらく、長生きだとみられることがわかった。 血清ナトリウム濃度は体内の水分量を示す指標として用いられている。その正常値は135～146mmol/lとされ、水分量が下がると血清ナトリウム濃度は上がる。 「適切な水分補給が老化を遅らせる可能性がある」 アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）の研究チームは、まず、血清ナトリウム濃度と心不全リスクとの関係にフォーカスし、45～66歳の1万1814人を対象に25年にわたって追跡調査を行った。2022年3月に発表

半導体 最後の賭け 日米半導体摩擦から40年。世界一の座から陥落した国内半導体産業に、千載一遇のチャンスが訪れている。敗者から一転、日本陣営が国際連携の鍵を握る主役に躍り出ているのだ。その枠組みの第1弾が、米国・台湾と連携する「国策半導体プロジェクト」である。いまや産業のコメから社会の頭脳となった半導体は、国家の安全保障を担保、産業政策を切り開くための“戦略物資”である。主要国・企業の猛者がうごめく半導体産業において、日本が再びプレゼンスを発揮するには越えるべきハードルは多い。日本の半導体復活に向けて「最後の賭け」が始まった。 バックナンバー一覧 日本の半導体復活の切り札として、最先端半導体の国産化を目指すラピダス。設立に奔走し同社会長に就任した東哲郎氏は、半導体製造装置大手の東京エレクトロン出身。過去40年以上にわたって日本の半導体産業が“凋落”するさまを間近で見てきた歴史の証人だ。特集