仮想化時代の終わりを告げる5つの兆候
Janakiram MSV （Special to TechRepublic） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2015-08-26 06:45 仮想化の時代は終わろうとしているのだろうか？最近起きた出来事やトレンドを見る限りでは、答えはイエスだ。この記事では、IT業界が仮想化の次の時代に移ろうとしていることを示す5つの兆候を紹介する。 1．コンテナの台頭 サンフランシスコのPaaS（サービスとしてのプラットフォーム）会社だったdotCloudがLinuxのコンテナをベースとした新たな技術のデモを行ったとき、その技術はDevOpsの課題を解決する興味深い手法に見えた。しかし、それが時代を変えるような技術に成長するとは誰も予想しなかった。そのdotCloudは、今やシリコンバレーの寵児であり、10億ドル規模のスタートアップ企業であるDockerとなった。同社の技術は、ソフトウェアの開発と導入の形を再
ソフトウェア技術者軽視のシステム開発を続けるのはもう限界かもしれない - 達人プログラマーを目指して
つい先日、富士通がグループで抱える3万人ものSEを再教育して、職務転換を行う計画であるというニュースを知りました。 富士通の3万人SE職務転換大作戦は成功するのか？ - GoTheDistance 一つのシステムを複数の企業などが利用するクラウドサービスがこのまま普及すれば、顧客の要望を聞いて個別システムを作り込むＳＥは仕事がなくなり、余剰人員問題が顕在化するからだ。 クラウドの普及により、オーダーメイドでシステムをゼロから構築する必要がなくなり、そもそも顧客からの要件をまとめてシステムを設計するSEの仕事が不要になったり、基盤を構築、運用するエンジニアが不要になるということは、最近になってよく言われることであり、特に新しいことではありません。もちろん、クラウドの普及によって、これらの伝統的なSEの仕事が少なくなり、人員が余るという議論は間違いではないと思います。 ただし、一方でより本質的
保守を打ち切る
東京海上日動火災保険は2009年4月から、求められる可用性が99.8％以下のシステムについてハードウエア保守を打ち切った。99.9％以上のシステムについても、冗長構成を取っている場合は年間保守契約を外した。故障時も業務に支障をきたすリスクが少ないと判断したためだ（図1）。 380台の保守を打ち切り、3億円のコスト削減 これらを合計すると、同社が保有する約1700台のサーバーのうち、2割を超える約380台の保守を切ったことになる。これにより、年間で約3億円のコスト削減を実現した。 東京海上日動の基準で考えれば、国内のほとんどの企業の基幹系システムに、ハード保守は必要ないとも言えそうだ。日本情報システム・ユーザー協会の調査によれば、国内企業の基幹系システムの可用性は平均で99.79％だったからである。ハード保守が本当に必要かを、どの企業も再考する価値があるだろう。 アサヒビールの奥山博業務シス
システム・ソフトウェア開発業者が過去最悪に近い倒産数 : 暇人＼(^o^)／速報
システム・ソフトウェア開発業者が過去最悪に近い倒産数 Tweet 1：演出家(宮城県)：2010/08/09(月) 21:02:36.69 ID:oyUfZMSx システム・ソフトウェア開発業者倒産、7月までに107件--過去最悪に迫る勢い 帝国データバンクは8月9日、2001年から2010年7月までのシステム・ソフトウェア開発業者の倒産件数や負債額 などをまとめた。それによると、 2010年は7月までの倒産件数が107件で、過去最悪となった2009年に迫る勢いで 推移しており、8月以降の動向が注目されるとしている。 2001年以降の倒産は累計で1113件となっており、特に2008年以降に急増する動きを見せているという。1113件の 内訳は、業歴別では10年未満の倒産が47.7％、負債規模別では5億円未満が92.7％、態様別では破産が91.6％を 占めているとしている。 2004年に75件
二重派遣が横行、IT業界は治外法権なのか | JBpress (ジェイビープレス)
日本のITサービス・コンサルティング市場は、どのくらいあるのだろうか？ 経済産業省の調査によれば、市場規模は約14兆5000億円（2007年）という数字になる。現在、IT業界には約32万人の技術者がいるので、1人当たりの平均売上額は4500万円となる。 しかし、この数字を鵜呑みにしてはならない。なぜならば、この業界は2次請けや3～4次請けが日常化しているからである。1つの案件を複数の会社が多重売り上げしているので、実態はつかめない。 10年前は、1人当たりの売り上げが1000万円以上あれば「優良会社」と言われていたが、現在は800万円もあれば立派な数字である。800万円だとしても経済産業省の4500万円とは5倍以上の開きがある。そうなると、3兆円ぐらいが本当の市場規模なのかもしれない。 大手IT企業の「えげつない」手口とは 以前、大手のシステム開発会社が「ゼネコン化」している現実をお話しし
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