ERR04-C. プログラムの適切な終了方法を選択する
ERR04-C. プログラムの適切な終了方法を選択する 範囲外エラーなど、いくつかのエラーはユーザの誤入力が原因で生じる場合がある。通常、対話型プログラムはこのようなエラーに対処するため、入力を拒否し、受け入れ可能な値の入力をユーザに促す。サーバはクライアントにエラーを示すことにより無効なユーザ入力を拒否し、同時にそれ例外のクライアントの有効な要求に対するサービスは続行する。揮発性ストレージに保存されたユーザデータの損失を防止することにより、少なくとも、メモリ残量低下(ディスクスペースの状態)などのリソースの不足に適切に対処するには、堅牢なプログラムを準備する必要がある。対話型プログラムを使用すると、ユーザはデータを代替メディアに保存でき、ネットワークサーバはスループットを落としたりサービス品質を低下させたりして対応できる。ただし、不確実な状態での実行を続行することによるリスクデータの破壊
[pdf]技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方
JPCERT-ED-2008-0002 JPCERT/CC 技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方 初版：2008-11-04 (Ver. 1.0) 発行日：2008-11-04 (Ver. 1.0) 執筆者：石田 康明、戸田 洋三 本文書の掲載 URL：http://www.jpcert.or.jp/ed/2008/ed080002.pdf 本文章は Web ブラウザを利用して Web ページを閲覧する際に注意すべき事項をまとめたものです。 個々のソフトウェアの情報に関しては常に最新のドキュメントを参照して下さい。 - 2 - Copyright © 2008 JPCERT/CC All Rights Reserved. 目次 技術メモ － 安全な Web ブラウザの使い方......................................................
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン2017年版
独立行政法人 情報処理推進機構 一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター 一般社団法人 電子情報技術産業協会 一般社団法人 コンピュータソフトウェア協会 一般社団法人 情報サービス産業協会 特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会 2017 年 5 月 情報セキュリティ早期警戒 パートナーシップガイドライン 目 次 Ⅰ．はじめに ................................................................. 1 Ⅱ．用語の定義と前提 ......................................................... 3 Ⅲ．本ガイドラインの適用の範囲 ............................................... 6 Ⅳ．ソフトウエア製品に係る脆弱性
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン 000052737.pdf
独立行政法人 情報処理推進機構 一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター 一般社団法人 電子情報技術産業協会 一般社団法人 コンピュータソフトウェア協会 一般社団法人 情報サービス産業協会 特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会 2016 年 5 月 情報セキュリティ早期警戒 パートナーシップガイドライン 目 次 Ⅰ．はじめに ................................................................. 1 Ⅱ．用語の定義と前提 ......................................................... 2 Ⅲ．本ガイドラインの適用の範囲 ............................................... 5 Ⅳ．ソフトウエア製品に係る脆弱性
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研究・調査・翻訳レポート 研究・調査・翻訳レポート インシデント報告対応レポート インシデント報告対応レポート インターネット定点観測レポート インターネット定点観測レポート 活動四半期レポート 活動四半期レポート CSIRT マテリアル CSIRT マテリアル
実はあまり知られていないGmailの検索オプション
家や外出先など、どこでも利用可能な、WEBメーラーGmailですが、メールが大量にたまってくると、昔のメールをひっぱりだすのは至難の技である。メールの振り分けやラベルなどで管理することも可能だが、手間がかかる。結局検索を使い、探し出したりもするがクリティカルなデータを抽出するのは難しい。そこで検索オプションを使い、メールをヒットさせれば更に使えるわけだ。 通常検索をする フォーマット： "打ち合わせ" フォーマット： "打ち合わせ 2月" 標準の検索方法。 もちろんスペースでAND検索も可能 メールタイトルの検索をする フォーマット： subject:打ち合わせについて メールタイトルを検索する場合に利用。 差出人・宛先検索をする場合 フォーマット： from:湯川 フォーマット： from:<email@address.com> フォーマット： to:<name> フォーマット： to:
JPCERT/CCの「HTML5(中略)調査報告書」が安全になっていた - 葉っぱ日記
JPCERT/CCは「HTML5を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書」(PDF))を以下のURLから公開しています。 http://www.jpcert.or.jp/research/html5.html 「HTML5を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書」はお勧めである、とするエントリを書こうかと思い、久しぶりにJPCERT/CCのトップページを確認すると改定されていました。 古いJPCERT/CCのトップページは右肩のお知らせ欄で「HTML5(中略)調査報告書」をリンクしていました。国内情報セキュリティの向上を目指しているのがJPCERT/CCですが、多数のお知らせに流れて「HTML5(以下略)」が消えてしまいました。はっきり言うと当然でした。 しかし、今も「HTML5を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関す
IPv6プロトコルのセキュリティ課題に対する取り組み
ネットワーク機器、インターネット接続サービスのメニューにおいてIPv6対応が急速に広がっており、IPv6を利用できる環境が普通のものになりつつあります。セキュリティを含めたネットワーク管理の立場からIPv6を見ると、IPv4とは異なる考え方で対応する必要のある機能が含まれています。 JPCERT/CCではこうした状況を鑑み、IPv6を調査し、ネットワーク機器にIPv6対応の機能を実装する場合や、それらの機器を利用する上での注意事項を整理して、関係者の方々に普及啓発する活動を次のように進めています。 1) IPv6の仕様に関するセキュリティ課題の調査 2012年度、RFCやインターネットドラフトなどから、IPv6にセキュリティ上どのような課題が存在するのかを攻撃方法も含めて調査し、対策を検討しました。この調査は、有識者を交えて進められ、「IPv6の仕様に起因する問題」や「マルチキャストやDN
重要！ まずは「オリジン」を理解しよう
連載目次 皆さんこんにちは。ネットエージェントのはせがわようすけです。今回から、HTML5やJavaScriptに関連したセキュリティの話題について連載することになりました。よろしくお願いします。 もう読みましたか？ HTML5のWebアプリセキュリティに関する報告書 皆さんすでにご存じかと思いますが、2013年10月30日にJPCERTコーディネーションセンター（以下、JPCERT/CC）から「HTML5 を利用したWebアプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書」が公開されました。 この報告書の調査の一部は、弊社が行いました。また、JavaScriptのセキュリティ上の問題について次々と鋭い指摘を行っているmalaさんにもさまざまな技術的アドバイスを頂いた上、日常的にWebアプリケーションのセキュリティ検査や構築を実際の業務として行っておられる専門家の方々にも査読をお願いして
HTML5 を利用したWeb アプリケーションのセキュリティ問題に関する調査報告書
HTML5 は、WHATWG および W3C が HTML4 に代わる次世代の HTML として策定を進めている仕様であり、HTML5 およびその周辺技術の利用により、Web サイト閲覧者 (以下、ユーザ) のブラウザ内でのデータ格納、クライアントとサーバ間での双方向通信、位置情報の取得など、従来の HTML4 よりも柔軟かつ利便性の高い Web サイトの構築が可能となっています。利便性が向上する一方で、それらの新技術が攻撃者に悪用された際にユーザが受ける影響に関して、十分に検証や周知がされているとは言えず、セキュリティ対策がされないまま普及が進むことが危惧されています。 JPCERT/CCでは、HTML5 を利用した安全な Web アプリケーション開発のための技術書やガイドラインのベースとなる体系的な資料の提供を目的として、懸念されるセキュリティ問題を抽出した上で検討を加え、それらの問題
JPCERT コーディネーションセンター 採用情報
私たちJPCERT/CCは、特定の政府機関や企業に属することなく、情報のコーディネーション、組織調整を中立な立場で行い、日本における情報・制御システムの円滑な運用と、情報・制御セキュリティインシデントによる被害の最小化を図ることを目的に活動する非営利の組織です。 国や地域、業界の境界を越えて発生するサイバーインシデントに対して、迅速に対応できるよう、私たちは日本の窓口CSIRT（Computer Security Incident Response Team）として、国内外と連携し、日本と世界をつなげ、調整する役割を担っています。 この役割には、技術力だけではなく、情報を厳重に管理し情報と人をつなげるコーディネーション力も必要とされます。JPCERT/CCの設立時から連綿と続くコーディネーション活動によって築いてきた「信頼」を引き継ぎ、各自の力を発揮できる方をお待ちしています。 今回の採用
GNUプロジェクト30周年と、「自由2.0」PDF版 | オープンソース・ライセンスの談話室
The GNU 30th banner CC-BY-SA 2.0. © 2013 Free Software Foundation. GNUプロジェクトが、9月23日に30周年を迎えました。 関係各方面では、記念イベントが開催されたり、まとめ記事が公開されたり、いろいろしています（当サイトは、相当出遅れていますが）。 なにはともあれ、この活動を継続してきたrmsことリチャード・ストールマンに敬意を表するとともに、その影響力の大きさをかみしめつつ、関連情報を整理しておきます。あと、「自由としてのフリー(2.0)」のPDF版とODT版を作成して配布中。 GNUプロジェクト30周年──すべてはここから始まった | サイボウズ式 「GNUは衰退しました」「自由都市としてのフリーソフトウェア」、あるいは「『ハッカーはクラッカーじゃない。』の30年」──GNUについて知るワークショップ | サイボウズ
このブログのライセンス条項を明記しました（追記あり） - おがさわらなるひこのオープンソースとかプログラミングとか印刷技術とか
はてなダイアリーでのうまいやり方がわかんなくて放置してたんですが、まあ大事なことなので。 私の著作物以外（例えばTwitterの他者の発言の適切な引用の範囲を超えるコピーとか）は当然それぞれの著作者に準じるわけですが、それ以外はもう全部クリエイティブ・コモンズ 表示 - 継承 3.0 非移植 ライセンス でいきますよと。そんだけです。 フッターに入れたんだけど、これがまた、自動ページ取得の機能と相性が悪いｗ まあ、なんか考えます。 クリエイティブ コモンズとは？ (2013.09.30 追記) ライセンスとかにあんまり関心をお持ちでない向きはすでにココらへんで読む気を失われているでしょうし、逆に関心をお持ちの方はすでにCCとはなんぞやという話はご存じかと思いますが、いちおう私なりに説明書いてみます。 クリエイティブ・コモンズ・ジャパン (CCJP)によるクリエイティブ・コモンズ・ライセンス
［メール編］CC欄を確認せずにやり取りしてはいけない
メールには、複数の人に同報できる便利さがある。PM（プロジェクトマネジャー）は、やり取りしている相手だけでなく、ステークホルダーのメールアドレスをCC（カーボンコピー）欄に加えておけば、やり取りをそのまま伝えられる。あとで一から説明する手間が省けて便利だ。 ただしPMは、CC欄を確認せずにメールをやり取りしてはいけない。PMがプロジェクト内の相手だと思って気楽に書いたメールが、プロジェクト外の人にも読まれていることがあるからだ。内容がまずいものを送ってしまうと、プロジェクト外の人に知られることになり、相手との信頼関係が崩れるといった、冗談では済まされない事態を招きかねない。 メールのCC欄を意識しなくなる落とし穴にはまったSさん SIベンダーに所属するPMのSさんがあるプロジェクトを終えたときのことだ。そのプロジェクトは、ユーザー企業にいる利用部門の担当者からの細かい仕様が膨らむ難しいもの
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインとは 「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」は、「ソフトウエア製品等の脆弱性関連情報に関する取扱規程」（平成29年経済産業省告示第19号、最終改正令和6年経済産業省告示第93号）の告示を踏まえ、国内におけるソフトウェア等の脆弱性関連情報を適切に流通させるために作られている枠組みです。 IPA、一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（略称：JPCERT/CC）、一般社団法人 電子情報技術産業協会(略称：JEITA)、一般社団法人 ソフトウェア協会(略称：SAJ)、一般社団法人 情報サービス産業協会(略称：JISA)及び特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会(略称：JNSA)は、脆弱性関連情報の適切な流通により、コンピュータウイルス、不正アクセスなどによる被害発生を抑制するために、関係者及び関係業界と協調して国
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