中村勘三郎氏の死去1週間後に千葉で大地震!? 米科学者の意味深な予言 - ハピズム
Current Secrets, and our Near Future』 （Richard Boylan, Ph.D., LLC; 1st edition） ボイラン氏著 11月未明、意味深な予言がネット上を駆け巡った。 「歌舞伎界の大物が去り 一週間後千葉に大きな地震 首都完全麻痺 津波が襲い死者数20万人 この影響で大企業が次々倒産するので 生き残っても辛い辛い人生になる 全然関係ない地方だが夕張みたいになる 農家だけは食べ物を確保でき安全」 そして今月5日、いわずもがな歌舞伎界の大物、中村勘三郎氏が死去し、この予言が「ホンモノ」なのでは？ と再注目を浴びている。 予言の発信源は、アメリカの科学者であるリチャード・ボイラン氏。これまでも「2011年7月23～25日」「8月6日」「9月7日」「2012年1月9日」「1月23日」にM9.8レベルの東京大地震が来る！ と、メルマガ並みの頻度
コラム：「2―3％インフレ目標」ではなぜまずいのか＝熊野英生氏
１２月６日、第一生命経済研究所の熊野英生氏は、中央銀行に２―３％といった高めのインフレ率を設定し、政治的誘因に基づき積極的に行動させる手法には矛盾があると指摘。提供写真（２０１２年 ロイター） [東京 ６日 ロイター] インフレを起こそうとする政策には、誘惑が付きまとう。最初はデフレが解消できればよいとだけ思っていても、時間が経つと「いやいや望ましい物価上昇率は１％程度」となる。そして議論が白熱すると、「物価上昇率は２％でなくてはならない」「私たちは３％が最適だと考える」とエスカレートしてくる。しかし、その誘惑は事後的に見えにくい代償を支払わなくてはいけない。 事前の約束が事後的には好ましくない結果を招くジレンマは、「時間非整合問題（Time inconsistency）」と呼ばれる。わかりやすく言えば、「事前と事後の食い違いによる苦しみ」といったところだろう。 たとえば、中央銀行の政策目
リフレをやってもハイパーインフレは来ないだろうし、経済が破綻することもないかもしれないが、経済が韓国のようになる可能性は高いのではないか？ - カンタンな答 - 難しい問題には常に簡単な、しかし間違った答が存在する
安部総裁のリフレ発言？を機に、良くも悪くも活気付いてきたリフレ・反リフレ界隈であるが、その中でも池田教授や小幡氏が活き活きと?リフレ政策批判を展開しているのが目立つ。 「インフレは起こらないがハイパーインフレは起こる」池田 信夫 http://agora-web.jp/archives/1501677.html 「ハイパーインフレは起きないが、リフレは経済を破綻させる」小幡 績 http://agora-web.jp/archives/1501889.html 筆者も従来よりいわゆる”リフレ”的な政策には反対の立場であり、また池田教授や小幡氏が指摘するリフレ政策の問題点については原理的には納得できるものだと思うが、一方でハイパーインフレや経済破綻のような事がすぐに起こるとは思っていない。そして代わりに起こるのはいわば経済の”韓国化”だろうと考えている。 もちろんこの経済の”韓国化”というの
原発の是非を選挙の争点にする前に認識しておくべき６つのこと
原発の是非を選挙の争点にするのは構わないが、「日本の経済のために原発は不可欠」、「とにかく原発は危ないから再稼働させるべきではない」という二つの両極端の意見を戦わせていても、何も解決しない。 私には、「（酒に酔っていようがいまいが）明日は車が必要なので今日は自分で運転して帰るしかない」、「（酒に酔って運転すると事故を起こすから）酒はいっさい飲んではいけない」と同じに聞こえる。 大切なことは、まず 福島第一の事故は電力会社と経産省の癒着が起こした人災である もし再稼働するのであれば、安全基準はこれまでよりも遥かに厳しいものであるべき しかし、たとえどんなに厳しい安全基準を決めても、絶対に安全な原発などありえない なので、万が一の事故の際には、どうやって住民を避難させるか（そして補償するか）を前もってちゃんと考え、準備しておく必要がある 高速増殖炉が現実的ではない今、再処理はただちに中止し、放
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