2023年の映画ベスト100 ネット投票を集計しました - 破壊屋ブログ
X（Twitter）上のハッシュタグ『#2023年映画ベスト10』を集計しました！有効投票4457名が選んだ2023年最高の映画は『ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー：VOLUME 3』でした！ 1位：ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー：VOLUME 3 ジェームズ・ガン監督がベスト1を獲得するのは2021年の『ザ・スーサイド・スクワッド “極”悪党、集結』以来、アベンジャーズなどを描くMCUの映画がベスト1を獲得するのは2019年の『アベンジャーズ/エンドゲーム』以来です。そして本作はGOTGシリーズ3作目で、MCUシリーズ32作目でもあります。ここまで作品数が多いとついていけない人が多そうですが、本作は動物キャラを主役にして、心動かされる悲しいストーリーを主軸にしたのが勝因です。 またジェームズ・ガン監督の「悪趣味で不健全だけど道徳は守る」という絶妙なバランス感覚も、映画ファンにはピッ
カレーエリートの宇多丸が説く「音楽とカレーは似ている」 | U-zhaanが食べて聞く「カレーと音楽」 第1回
カレーは一般的に人気が高い食べ物だが、とりわけミュージシャンに熱狂的な追求者が多いように感じるのはなぜだろう。芸能界「カレー部」名誉会長を名乗る黒沢薫（ゴスペラーズ）、南インド料理レモンライス専門店・Lemon Rice TOKYOを開いた小宮山雄飛（ホフディラン）、カレー店・八月オーナーの曽我部恵一（サニーデイ・サービス）、カレー店・Hammer Head Curryを営んでいた浅井健一（SHERBETS）。北村匠海（DISH//）やセントチヒロ・チッチ（ex. BiSH）もスパイスカレー作りが趣味であることが知られているし、“大阪スパイスカレーの源流”と言われる名カレー店・カシミールの店長はEGO-WRAPPIN'のベーシストとして初期の活動を支えた後藤明人だ。 音楽とカレーにどんな共通点があるのか、ミュージシャンがカレーに惹かれる理由はなんなのか。音楽ナタリーでは、この疑問をインドの
松本人志 週刊文春を提訴 発行元の文芸春秋に５億５０００万円の損害賠償請求 - スポーツ報知
お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志（６０）が２２日、飲み会で性的行為などを強要したとの疑惑を報じた週刊文春の発行元である文芸春秋に対し、名誉毀損による損害賠償と謝罪広告の掲載などを求め、東京地裁に提訴した。同日、所属する吉本興業を通じて発表した。松本個人による提訴となる。請求額は約５億５０００万円。 同誌は２０１５年冬、松本人志らがホテル内で参加女性に対し、性的行為を行ったなどと報道。女性が「性的暴行暴力を受けた」とする証言を掲載した。その後も、芸人が主催した飲み会の席で性的発言などがあったとして３週連続で「性加害疑惑」報道を続けている。週刊文春編集部は「一連の報道には十分に自信をもっている」などとしている。 吉本の発表によると、松本側は訴訟を通じて、性加害に該当するような事実はないということを明確に主張し、立証するとしている。 以下、吉本興業全文 「当社所属タレント 松本人志に関する
米大統領選 デサンティス氏が撤退 トランプ氏 ヘイリー氏2人に | NHK
ことし秋のアメリカ大統領選挙に向けて野党・共和党から立候補を表明していたフロリダ州のデサンティス知事が撤退を表明しました。 これにより、共和党の候補者選びはトランプ前大統領とヘイリー元国連大使の2人に絞られ、2日後に迫った第2戦のニューハンプシャー州の予備選挙への影響が注目されます。 デサンティス氏は21日、自身のSNSにビデオメッセージを投稿し、選挙戦から撤退すると表明しました。 そして「共和党の候補者選びの有権者の大多数がトランプ氏にもう一度、チャンスを与えたいと思っていることは明らかだ。トランプ氏は現職のバイデン大統領よりも優れている」と述べてトランプ前大統領を支持する考えを示しました。 デサンティス氏の撤退によって共和党の候補者選びはトランプ氏とヘイリー元国連大使の2人の戦いとなります。 トランプ氏は21日、東部ニューハンプシャー州で開いた集会で「いかさまジョー・バイデンを打ち負か
今って好景気だよな？
輸出増えて、企業の利益も増えて、株価も上がって、税収も増えて、人手不足もどんどん進んでいて、賃金も多くの企業で（特に輸出してる企業は）ちゃんと増えてる。 もちろん企業によって賃金増えてないとか、物価ほど増えてないとかあるだろうけど、好景気といっても全部の企業が恩恵受けるわけじゃないからな。 まあ、とにかく今は全体的には好景気なんだよ。 はてなやってると時々信じられないくらい底辺で働いて文句垂れ流してる奴いるだろ？ おまえ、今がチャンスだからな！ 好景気だからって必ずしも待っていてもお金が増えないからな。転職して好待遇を手に入れろ！ マジで今がチャンスだから好景気の業界や人手不足の業界で行きたい企業とか職種とか応募してみろ。そういう業界なら今とほぼ同じ仕事でも年収増えたりもするぞ。 今動けない奴はいつまでも永遠に良い目にあえないぞ。とにかく動け！
玉木雄一郎さん、自民の９条改正案「妥協して生ぬるく拉致被害者救えない」～夜の政論②
国民民主党の玉木雄一郎代表と、東京・新橋の日本料理店「京矢」を訪れた。稀少な銘柄日本酒で気持ちがほぐれた玉木さんは、最近なにかと注目を集める自民党との間合いを語りだした。経済対策では先導役になっていると自負するが、共闘する憲法改正を巡っては、９条の条文を残したまま自衛隊の存在明記だけで終わる自民案を「生ぬるい。公明党が飲めるように中途半端に妥協した結果、北朝鮮にいる拉致被害者すら救出できない代物になった」と酷評する。 自民がちょっと頑張ればできることを提案する「玉木さん久しぶり。ここに来たらお酒を飲まないとダメでしょ」 女将が手にしていたのは、三重県名張市の銘酒「而今（じこん）」‖木屋正酒造‖の「純米吟醸雄町」だ。「雄町」は山田錦など高級酒米の源流で、幻の酒米ともいわれる「雄町米」を指す。酒蔵のホームページには「ふくよかなうまみと果実のような甘味と酸味」が広がると紹介する。 玉木さんはゆっ
能登半島地震 自衛隊「逐次投入」批判の浅薄さ 新聞に喝！ 日本大教授・小谷賢
能登半島地震への政府の初動対応について、立憲民主党の泉健太代表は５日、「自衛隊員が逐次投入になっているのは遅い」と発言した。各紙はこの「逐次投入」発言を取り上げ、政府や自衛隊の対応を間接的に批判している。 例えば、８日の朝日新聞は「現場の部隊は２日の約１千人を皮切りに、３日に約２千人、４日に約４６００人、５日には約５千人、６日には約５４００人、７日には約５９００人に増員した。ただ、１１年の東日本大震災では発災の翌日に約５万人から約１０万人に、熊本地震では２日後には当初の約２千人から約２万５千人へと、首相や官房長官らのトップダウンで増員を決めている」と、今回の政府による初動対応があまりうまくいっていないような報じ方だ。 他方、７日の毎日新聞電子版は「自衛隊派遣、増員が容易でない背景 能登半島地震と熊本地震の差」と題して、能登半島の地理的問題や、近隣に自衛隊の大規模駐屯地がない、という理由で、
自民 茂木幹事長“政治資金 法改正で政治家も責任負う制度を” | NHK
自民党の派閥の政治資金パーティーをめぐる事件を受けて、茂木幹事長はNHKの「日曜討論」で、政治資金規正法を改正し、悪質な会計処理があった場合、政治家も責任を負う制度を導入することに前向きな考えを示しました。 この中で自民党の茂木幹事長は、派閥の政治資金パーティーをめぐる事件を受けて、今週召集される通常国会で政治資金規正法の改正を目指す考えを示しました。 その上で「会計責任者や秘書では終わらせず、政治家が責任を持つ制度を作らなければならない」と述べ、政治資金収支報告書に悪質な会計処理があった場合、政治家も責任を負う制度の導入に前向きな考えを示しました。 また、政治資金の透明化に向けて外部監査の義務づけや収支報告書のデジタル化も目指す考えを示しました。 一方、政党から議員に支給される「政策活動費」の廃止や透明化を求める意見が野党や公明党から出ていることについては、国から政党に交付される政党助成
“被災地でのボランティア 早ければ1週間以内にも”石川県知事 | NHK
石川県の馳知事は、現時点では控えるよう呼びかけている被災地でのボランティア活動について、早ければ1週間以内にも受け入れられるとの見方を示しました。 被災地でのボランティア活動について、石川県は、道路などのインフラが復旧していないことや、自治体の受け入れ態勢が整っていないことなどを理由に、現時点では控えるよう呼びかけています。 馳知事は21日、県庁で記者団の取材に応じ「ボランティアの人が入ることができるための道路を開く準備をしている。1週間以内には1か所でもボランティアを受け入れて対応できる」と述べ、早ければ1週間以内にもそれぞれの自治体でボランティアの受け入れを始められるとの見方を示しました。 県は、ボランティア活動を希望する人を対象に、事前登録を行う特設サイトを今月6日に開設し、21日午後2時までに事前登録を済ませた人は県内と県外をあわせておよそ1万2300人となっています。 馳知事は「
「珠洲原発があったら…もっと悲惨だった」 能登半島地震で孤立した集落、原発反対を訴えた僧侶の実感：東京新聞 TOKYO Web
能登半島地震は22日で発生から3週間になる。被災地では道路が寸断され、多くの集落が孤立した。かつて「珠洲原発」の予定地だった石川県珠洲市高屋町も孤立。住民が市外に逃れるのに10日余りを要した。計画は住民の反対を受けて2003年に凍結されたが、「珠洲原発があったら、避難どころじゃなかった」。反対運動の中心的存在だった地元の僧侶・塚本真如（まこと）さん（78）が、避難も屋内退避もできない状況を振り返った。（岸本拓也） 珠洲原発計画 関西と中部、北陸の電力3社が1976年に構想を発表した。関電が高屋地区に、中部電が寺家（じけ）地区にそれぞれ100万キロワット級の大型原発を建てる計画だったが、住民らが反対運動を展開。電力需要の伸び悩みもあり、2003年に凍結された。
石川県 馳知事 安倍派から819万円キックバック 報告書不記載 | NHK
石川県の馳知事は、国会議員を務めていたおととしまでの5年間に、所属していた自民党の安倍派から合わせて819万円のキックバックを受け、政治資金収支報告書に記載していなかったことを明らかにし、陳謝しました。 馳知事は21日、石川県庁で記者団に対し、国会議員を務めていた際、所属する自民党の安倍派から政治資金パーティーの収入のキックバックを受けていたことを明らかにしました。 金額は、2018年からおととしまでの5年間で819万円で、全額を政治資金収支報告書に記載していなかったとしています。 今月11日に安倍派の座長を務める塩谷元文部科学大臣から直接連絡を受け、国会議員時代の秘書にも確認して判明したということです。 キックバックを受けた819万円の一部は旅費や通信費といった事務所経費に使ったとしていて、この秘書からは「派閥から政治資金収支報告書に記載しなくてもいいと聞き、それに従い処理した」と説明を
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