大規模ソフトウェア開発でもコーディングに人海戦術は必要ない：言語開発者のベンチャー起業戦記：エンジニアライフ
皆さんこんにちは、起業もできるコンピュータ言語開発者を目指している株式会社i3planetの飯塚です。 自分は、もともとは、大規模開発に関わるSEでした。そして、ソフトウェアをチームで開発する時には、必ず会議が必要になります。 もう、10年近くも前のことなので、時効だと思い、打ち明けてしまいますが、会議のたびにいつも思っていました。「これ、11人とか2人で作った方が早くできるのではないか？」と。 ■会議が無駄過ぎる とにかく、会議というものが無駄の塊でした。それぞれが、連携の仕方についての議論をして、それで各役割などを決め、持ち帰って検証して、また会議にかけます。この繰り返しです。 当然、毎回、議論をしていくわけですが、全体を把握している人がいないので、前回決まったことがどんどんまたひっくり返り、また、元に戻っていくわけです。 ■会議から生まれる無駄 毎回ころころ仕様が変わることによっても
技術者の起業に最も必要なのは現在のスキルでも知識でもない：言語開発者のベンチャー起業戦記：エンジニアライフ
最近、LEAN STARTUPなどという言葉が流行り、技術者が起業するのがブームになっています。自分も、起業家の端くれなのですが、起業するのに必要なのは、単純にスキルや知識ではないと最近よく感じます。 では、起業に本当に必要なこととは何なのでしょうか？ やはり、それは、自分でやってみることと、失敗してもあきらめないことだと思います。 ■最初は、必ず失敗する これは、本当にやってみて、ほとんどの場合はそうだろうなと思うことです。最初のアイデアというのは、必ず、自分の経験と机上の空論アイデアから生まれます。ですので、実際にやってみるのとは、やはり、違うわけです。 特に、ほかにないサービスを考えて実行する場合などは、それが、世の中的にも初めてなわけですから、検証なんてされていません。ですから、どんなプロの起業家の人でも、一発で成功させるというのは難しいことです。 最初は、必ず、「何か軌道修正がい
技術を魅力的なソリューションに導く デザイン・シンキングとは [カーファー・トズン] | ISSUES | WORKSIGHT
集中と交流を随時切り替えられる場づくりに必要なもの ［カーファー・トズン］SAP Innovation Center MD所長 企業にとって「成功」と言えるイノベーションの条件は、魅力的であること、ビジネスとして成り立つこと、そして実現可能であることの３つであると述べました。これらの条件満たしつつ、開発を進めるためにSAPが大切にしているのが、デザインシ・シンキングです。 デザイン・シンキングとは、マニュアル的なノウハウではなく、考え方です。デザイン・シンキングを身につけるには、常に意識して、試行錯誤する必要があります。技術者は、課題に対して技術を用いて自分が考える最適解を出すことに腐心してしまいがちです。誰のためにもならない技術課題にこだわって、研究に没頭してしまうことがあるわけです。しかし、そうして生まれたものには需要がなくて、魅力的でもなければ、ビジネスとしても全く意味を持ちません。
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日本が無意識に実践していた創造的活動を、欧米は意識的に体系化している
造れば売れる時代は、とうに過ぎ去った。造るべき物が見えにくい今ほど、創造的なアイデアが求められている時代はないだろう。そうした中、創造的なアイデアを生み出す「デザインシンキング」を世に広めようとしているのが、社会人主体の大学院である慶応大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科（以下、慶応SDM）だ。デザインシンキングとは何か、既存の発想法とはどう違うのか、そして世界でデザインシンキングはどう活用されているのかといったことについて、慶応SDM非常勤講師であり、コンサルタントとしてデザインシンキングの活用支援を手掛ける富田欣和氏に聞いた。（聞き手は高野 敦＝日経ものづくり） ――慶応SDMでは「デザインシンキング」あるいは「イノベーティブ・シンキング」と呼ぶ手法を研究・活用しています。『日経ものづくり』誌でも連載していただいたわけですが、その中には「ブレーンストーミング」のような広く知ら
LINE最大のライバルWeChat
無料通信サービス「LINE」が爆発的に流行っている。日本生まれのアプリがこれほどの大人気を得るのは久々だ。LINEの登録者数は、サービスが始まってからわずか1年10カ月ほどの2013年4月30日には、ついに1億5000万を突破。海外での認知度も高まっている。 LINEはこのまま世界で普及していくだろうと考える人も少なくないかもしれないが、実は、LINEの強敵といえる競争相手も現れてきている。中国発のWeChatだ（中国インターネット通信大手Tencentが提供するサービス。中国語では「微信」、文字通り、微少の文字数の手紙という意味。WeChatはその英語名）。WeChatのサービスは多数の国で展開されており、その登録者数は2013年1月の段階で既に3億（海外4000万）を超えている。今回は、WeChatとLINEのそれぞれの機能や特徴を比較し、今後の行方について考えてみる。 WeChatと
大学入試で人気復活の工学部で何を学ぶべきか？
ソニーやパナソニック、シャープといった、日本を代表する電機メーカーが苦境に陥り、従業員のリストラも余儀なくされています。その一方、大学の入学試験では、むしろ、工学部の人気が復活しています。リーマンショック後は、理系が就職しやすいことから、「文低理高」のトレンドが鮮明になっているのです。 確かに、工学部で学ぶ知識は、幅広い分野で使われ、「つぶしがきく」ことは間違いありません。例えば、電子工学科で学んだ知識は、たとえ、家電メーカーが苦境に陥ったとしても、車、精密機械、社会インフラといった、日本がまだ強みを持つ産業でも必要とされます。実際に、卒業生が就職先に困るわけではありません。 しかし、もし、工学部に入学する学生のみなさんが、工学部は「就職に強く」はともかく、「企業に終身雇用してもらえる」、「一生稼げるスキルが学べる」と思ったら、それは少々危ういと感じます。企業や事業も、個人のスキルも一生続
日本の若者が世界の研究チームに勝てたワケ
スパイバー（本社山形県鶴岡市）という慶応大学発のベンチャー企業が2013年5月下旬、1枚のドレスを東京・六本木の商業施設に展示して世界中を驚かせました（図）。コバルトブルーに光り輝くこのドレス、実は人工的に合成したクモ糸でできています。合成クモ糸の量産化に向けた研究は1990年代以降、世界中の研究チームが躍起になって進めてきました。そんな中、設立6年目の日本の企業が横から割り込んできて（失礼！）、いきなり量産化に向けた基礎技術を確立してしまったのです。しかも、スパイバーの創業者は、1983年と1984年生まれの“アラサー”たち。一体なぜ、日本の若者たちがこうした偉業を成し遂げられたのでしょうか。そこには、いかにも「日本らしい」理由がありました。 同社代表取締役社長の関山和秀氏に電話で取材をしたのは、今からちょうど2週間前のことです。同氏にお聞きしたかったことはたくさんありましたが、個人的に
日本の企業は“超天才の集団”にどう立ち向かえばいいのか
前編では、創造的なアイデアを意識的に生み出すための手法「デザインシンキング」について、同手法の活用支援コンサルティングを手掛ける富田欣和氏に聞いた。後編では、欧米がデザインシンキングをどう活用しているのか、それに対して日本の企業はどう導入すべきかについて、引き続き同氏に尋ねた。（聞き手は高野 敦＝日経ものづくり） ――欧米の大学や企業は昔の日本を研究した上でデザインシンキングに取り組んでいるということですが、それは大学が研究し、企業が実践するというような関係なのでしょうか。 富田欣和（とみた・よしかず）氏 慶応義塾大学大学院非常勤講師。同大学院システムデザイン・マネジメント（SDM）研究科でデザイン・プロジェクトや起業デザイン論、イノベーティブ・ワークショップ・デザイン論などを担当。イノベーティブ・デザイン合同会社代表としてイノベーティブ思考によるソリューション開発支援を手掛けるなど、数社
不確実な未来を予測するコツ、教えます：日経ビジネスオンライン
読者のみなさん、こんにちは。月1度の書評コラムです。 今回は、不確実な今の世の中で、「未来予測」をモノにするための本をご紹介します。まず、書籍のご紹介を始める前に、予備知識です。最近発表された日本経済研究センターによる「2050年への構想」という、長期の経済予測をご覧いただきたいと思います。一部分はこちらでアップされています。（ウェブのリンクはこちら） 世界経済の先行きは言うまでもなく不確実です。アベノミクスも、始まったころは市場も熱狂し、株価も為替も一本調子で盛り上がり、債券市場もおとなしかった。「あっ、割とうまくいきそうだな」と思っていましたが、このところ、株も債券も乱高下し、若干不安感が広がっています。 高度成長期の経済は、実に将来を読みやすかった。行くべき世界がある程度見えた。しかしこれからは、先の読みにくい時代になっていくのだと思います。実際に去年、アベノミクスを予測した人なんて
日本経済研究センター JCER
2050年の日本が経済一流国の地位を堅持するための方策を提言した長期経済予測を2014年2月にまとめました。14年度からはその内容を深化させ、より具体的な「成長への道筋」を探って参ります。技術の進歩と活用で社会がどう変化するか、それに対応したエネルギー・環境政策、ヒト・モノ・カネの自由化策を提言する予定です。 2016年12月下旬に経済産業省の東京電力・１Ｆ問題委員会は、福島第１原発事故の処理に22兆円かかるとの再試算を公表し、政府は、その一部を電気料金に上乗せするとの方向性を示した。しかし日本経済研究センターの試算では最終的に70兆円近くに処理費が膨らむ可能性すらある。電力不足や原発が安価な電源という訳でもない状況下で原発を維持するには、過半数の国民が原発に懐疑的な状況を変える必要がある。国民負担の前提として東電の法的整理を含めた関係機関の責任の明確化、エネルギー源としての原発の必要性と
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