日本のケータイブームの一端は、女子高生が担っていると言われている。ケータイ小説やケータイSNSなどにいち早く飛びついたのも、デコメールやケータイの音楽再生機能を真っ先に使い始めたのも、女子高生だ。彼女らは、小学生、中学生のころからケータイを使いこなし、いわゆる「モバイルインターネット」に物心付いたころから親しんでいる。ある意味、ケータイを“母国語”同然に操っていると言えるだろう。 では、“最先端”の女子高生は、一体どのようなケータイライフを送っているのか。今回は、学校卒業を間近に控えた首都圏在住の女子高生4人に集まってもらい、それぞれのケータイ事情をざっくばらんに語ってもらった。座談会からは、ケータイを“外国語”として身につけた世代からは分からない、“女子高生特有の感覚”をつかむことができるはずだ。もちろん、彼女らは決して女子高生全員の意見を代表しているわけではないし、統計データ通りの行動

西松建設側からの政治献金に絡み、公設第１秘書が逮捕された民主党の小沢代表は４日午前、党本部で記者会見で、「私自身は何らやましいことはないし、私の秘書の行った行為は政治資金規正法にのっとって適法に届け出ている。私としては、それでどうこうということは考えていない」と述べ、代表や議員を辞職する考えがないことを明らかにした。 　小沢氏は会見に先立って開かれた党役員会で、「国民や議員の皆さんに大変ご心配、ご迷惑をかけたことをおわびしたい」と陳謝した。出席者によると、小沢氏は「西松建設から献金を受けているが、法律にのっとって処理してあり、なんら問題はない。こういう形での強制捜査は前例がなく、許されない」と語ったという。

ピアノがうまいとか、ギターがうまいとか、ドラムがうまいとか、「音を出す」っていう根本的な所を考えれば、ウマ/ヘタはあまり関係ないはずなんだけども、例えば譜面のような「演奏を再現する」という目的がある限り、その精度によって「うまさ」というのはどうしても測られてしまうわけだよね。もちろん、そういった「うまい」演奏というのは、それはそれで見ていて気持ちいいし、高揚したりもするんだけど、今回注目してみたいのは、そういった「うまい」演奏ではなくて、そこから逸脱しているもの、例えば本来楽器ではないものを楽器にしている、本来の使い方とは違う方法で演奏している、ようなもの。こうした一風変わったテクニックの中に、人と楽器のインターフェイスを考える上でのいろいろなヒントが隠されているような気がしている。 本来の用途とは違う使い方をしている代表格として、レコードをこする事で音を出すスクラッチがあげられると思う。

寿司ネタ備忘録

熊本県の社会科教師らでつくる研究団体が作った県内の中学２年向け社会科の学力テストで、同県の川辺川ダム建設への賛否を問う問題が出され、ダム計画を巡り対立が続く地元の一部中学校が「子どもたちの不安と動揺を招く」として、テストの実施を見送っていたことがわかった。一方、専門家からは「社会への関心を高めるのに役立つ」との指摘もある。 　県中学校教育研究会社会科部会が０８年１１月、地理分野の問題として作成。「川辺川ダム計画に賛否双方の意見があり、解決の見込みがない」と現状を紹介したうえで、賛否と理由を書くよう求めた。理由が論理的かが採点のポイントで、配点は５０点満点の１点だった。今年１月１８日までに同県内の１５０校が実力テストなどに使い、生徒約１万７千人が受けた。 　同部会は「近い将来、公民となる中学生が社会への関心を高め、公民的資質を育てるようにと考えた」と出題の意図を説明する。 　だが、ダムへの賛

国内外で多額の裏金を作っていたとされる準大手ゼネコン「西松建設」（東京）側の政治献金に絡み、東京地検特捜部は３日までに、政治資金規正法違反の疑いがあるとみて、小沢一郎民主党代表側の政治団体を捜査する方針を固めた模様だ。 　小沢代表側の複数の政治団体は、西松建設のＯＢが代表を務めていた二つの政治団体から多額の献金を受け取っている。小沢代表側の政治団体関係者が、西松建設の資金と承知して受け取っていた疑いなどがあるという。政治資金規正法は、他人名義での献金や政党側以外への企業献金を禁止している。政治家側の政治団体関係者が、ＯＢの団体を経由した西松建設の資金と認識していれば、政治資金収支報告書の虚偽記載などで同法違反となる可能性がある。 　西松建設のＯＢが代表を務めていた政治団体は、「新政治問題研究会」（９５年設立、０６年解散）と「未来産業研究会」（９８年設立、０６年解散）。特捜部はこれまで、二つ

李明博（イ・ミョンバク）大統領が最近、「見習うべき企業」と絶賛した日本のゲーム会社「任天堂」が、韓国に奇襲攻撃を仕掛けました。任天堂は最近、韓国を中国やメキシコなどともに、「違法コピーが横行している国」として、米国通商代表部（USTR）に報告したのです。残念ながらこれは、事実に反するものではありません。 韓国の小学生たちが持ち歩いている携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」の多くに、違法コピーされたゲームソフトが使用されているからです。 しかし、任天堂の今回の措置は、韓国を無視した不当な仕打ちだという指摘が出ています。 任天堂は製品を売ることだけに汲々（きゅうきゅう）とし、韓国市場をターゲットにした活動はほとんど行わずに突然米国政府に訴えたのです。USTRは毎年4月、通商法の「スペシャル301条」に基づいて『外国貿易障壁報告書』を作成し、各国の知的財産権の保護の状況について発表しています