かつて「生まれ変わったら道になりたい」と供述し、その異常なまでの執着が話題になった側溝男が再び逮捕された。これで8年ぶり、3度目である。9月14日、兵庫県警はスマートフォンを動画撮影状態にして側溝に仕掛けたとして、神戸市内に住む無職の男性A（36才）を、性的姿態撮影処罰法違反の疑いで逮捕した。 「このAは8年前にも、同市内の女子大近くにある深さ約60cm、幅約50cmの側溝に身を潜め、女性のスカートの中をのぞこうとした容疑で逮捕されています。当時、Aは大人がやっと入れるサイズの側溝に、約5時間も仰向けで潜んでいたのです」（社会部記者） 犯行の特殊性もさることながら、Aを一躍有名にしたのが警察の取り調べに対して発した冒頭の供述だ。 「当時、通報の段階からすぐに『またあいつか』と署内の誰もが思うほどの“有名人”で、取り調べでは『長所はどこでも寝られるところ。短所は側溝に入ってしまうところ。興奮

所属する暴力団の組長に対し、殴る蹴るなどの暴行を加えたとして六代目山口組の三次団体「常滑一家」の若頭・中沢秀也容疑者（53）が逮捕された。 「7月14日、中沢若頭と磯部伸治総長（73）は車で名鉄常滑駅を訪れていた。車を降りるや、中沢若頭は磯部総長の頭を平手で殴り、右足付近を蹴り、組長がかぶっていた帽子をたたき落としたりするなどの暴行を加えだした。中澤若頭は『お前またヘタ打ちしやがって、バカ野郎』などとどなりつけていて、目撃者が警察に通報。その後、中沢若頭は磯部総長を放置して現場から逃走した。警察の聴取に対し、磯部総長は殴られたことは認めたものの被害届を提出せず。しかし、防犯カメラに暴行の様子が映っていたことで逮捕になった」（全国紙社会部記者） 暴力団において若頭は組織のナンバー2。総長（組長）は言うまでもなくナンバー1だ。総長と若頭は疑似盃で親子として結ばれていて、子が親に手を上げるのはタ

荒井勝喜・元首相秘書官の「LGBT差別オフレコ発言」による批判を受け、LGBT理解増進法案の法制化を進めている岸田政権。だが、そこに再び水を差すような事態が発生した。 2月15日に開かれた超党派の議員連盟「 LGBTに関する課題を考える議員連盟 （LGBT議連）」後、記者団のオフのぶら下がりに応じた「性的マイノリティに関する特命委員会（LGBT特命委員会）」事務局長の城内実・自民党衆院議員が次のような発言をしたというのだ。 「同性婚はウクライナの問題と同じだ。『ウクライナが正しい』というのはむしろ少数派。世界の流れだっていうのは間違っている」 大手紙政治部記者はこう言う。 「今、世界的にも同性婚を認めていこう、LGBTの方々に対する差別をなくしていこう、という流れになりつつあるのに、城内さんの『（同性婚は）少数派で世界の流れではない』という発言に対して、その場に居合わせた記者たちは驚いたそ

安倍晋三・元首相が旧統一教会に恨みを抱く山上徹也容疑者に射殺された事件を機に、自民党と旧統一教会の関係に注目が集まっている。安倍元首相の実弟である岸信夫・防衛大臣は記者会見で「お付き合いもあったし、選挙の際もお手伝いをいただいた」と旧統一教会との関係性を認めた。さらに、稲田朋美・衆議院議員が友好団体のイベントに出席したことや、下村博文・衆院議員が代表を務める支部に友好団体幹部から寄付があったことなどが報じられている。 次々と自民党議員の名前が挙がっているが、その大半が安倍派（清和政策研究会）の所属や出身者である。岸氏、稲田氏、下村氏はもちろん、友好団体のイベントで挨拶したと報じられた細田博之・衆院議長は元派閥トップであり、会見で支援を受けていたことを認めた馳浩・石川県知事も同派出身である。 山口敏夫・元労働大臣は自民党で当初は三木派（現在は麻生派に合流）所属、河野洋平氏らと新自由クラブを立

「国民皆保険」がいつの間にか外国人に有利な制度として“活用”され、医療現場で疑問の声があがっている。その現状をフリーライターの清水典之氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 都内の総合病院で受付業務をしている事務員の男性が、こんな体験を話す。 「高齢の中国人男性が健康保険証を持って来て、『留学ビザで取った』と言っていた。あの歳で本当に学校に通っているのでしょうか」 別の病院に勤務している受付担当者もこう話す。 「心臓血管カテーテルの手術を受けた中国人の高齢女性がいて、実費で300万円近く支払ったんですが、何か月か後の再診では、経営・管理ビザで取ったという保険証を持ってきた」 最近、中国人が健康保険証を提示して受診するケースが増えているという。 外国人でも後述するような条件を満たせば日本の健康保険に加入できる。保険が適用されると、医療費が3割負担ですむだけでなく、オプジーボによる肺がん治療や人工関節

東京五輪のことなど忘れた頃に、巨額の請求書が国民に回ってくる。五輪組織委員会は無観客開催となり約900億円のチケット収入が消えたうえ、払い戻しのためのシステム開発などに110億円の追加経費がかかるなど大赤字は必至だ。 しかも、五輪費用は現在も増え続けている。大会時点で職員7000人を抱えていた組織委員会は10月から組織を縮小したものの、それでも職員数は大企業並みの約1150人。人件費だけでもバカにならない。 本誌・週刊ポストは五輪開催中の今年7月、競技場の建設費など大会経費と関連経費を合わせると、東京都民は「10万3929円」、都民負担金額を除いた国民1人あたり（都民を含む）の五輪負担は「1万408円」になると報じた（8月13日号）。 巨額予算を動かす組織委員会はその後もとんでもない経費の無駄遣いをしていた。国立競技場で1万個用意した開会式用の弁当を約4000個廃棄したのをはじめ、42の競

ワクチン接種後の健康被害がやっと救済される──。厚生労働省の審査会は8月19日、新型コロナワクチンの接種後にアナフィラキシーなどの健康被害を訴えた29人に対し、医療費や医療手当の補償を決定した。29人のうち28人が女性で、平均年齢は43才だった。 国が新型コロナワクチンの副反応の救済を認めるのは初めてだ。しかし、ワクチン接種後に亡くなった約1000人は、「ワクチンとの因果関係は不明」とされたままだ（8月24日現在）。 また、日本に先んじてイスラエルやアメリカなどが「3回目接種」を行うなどワクチンをめぐる話題はいまだ尽きない。 そんな中、製造元の1つである米ファイザー社が7月28日に公表した英語の研究論文が静かに波紋を広げている。 その研究には世界各国の4万人以上が参加。ファイザー製ワクチンの2回目接種から最大6か月間に及ぶ大規模な追跡調査を行った。 その結果、ワクチン接種によって発症を防げ

新型コロナワクチンの「3回目接種」が世界的に加速している。イスラエルでは8月1日から3回目接種を開始しており、日本でも来年以降に3回目を検討している。そんななか、日本国内ですでに「4回目」を打った人物がいる。 「勤め先の社長から『お前のこと新聞に載ってるぞ』と言われて驚きました。不正に4回打ったことは反省しています」 そう語るのは、北海道・弟子屈町に住む80代男性のA氏だ。 町外の医療機関に出入りする仕事をしているA氏は、今年4月と5月に医療従事者枠でファイザー製のワクチンを先行接種した。しかし、6月と7月にも自治体の高齢者枠でファイザー製ワクチンを打ち、計4回接種したことが報じられ波紋を呼んだ。 「先行接種した際、病院から『高齢者向けの接種券は破棄してください』と告げられましたが、それを無視して3回目以降を打ちました。打てば打つほど免疫力が上がるはずだと思ったんです。 病院に出入りしてい

五輪スポンサーが、ついに中止を要求──5月26日付の朝日新聞の社説〈夏の東京五輪　中止の決断を首相に求める〉は大きな話題を呼んだ。 その2日前に発売された本誌・週刊ポスト2021年6月4日号では、公式スポンサー71社に「東京五輪は開催か中止か」を問うた調査結果を掲載している。オフィシャルパートナーとして五輪スポンサーに名を連ねる朝日新聞社の回答は「お答えをいたしかねます」という中身のないものだったが、わずか数日で劇的な“方針転換”である。 社説では、感染拡大が続く東京での開催について〈理にかなうとはとても思えない〉〈誰もが安全・安心を確信できる状況にはほど遠い〉〈問題が起きたら、誰が責任をとるのか、とれるのか〉といった具合に、舌鋒鋭く政府の姿勢を批判している。 ただ、この突然の“転向”に困惑するのが高校野球関係者である。 「五輪は7月23日に開会し、パラリンピックの閉会式は9月5日。ちょう

国家存亡の危機であるほど、政治家は自らを奮いたたせ、危機乗り切りの先頭に立つ。それが世界共通の、責任ある政治家に求められる姿勢だろう。 ところが、あれほど「一強」「独裁」と呼ばれた強気の安倍晋三首相からは、コロナ危機が深まって以来、“オレが国を救ってみせる”という気概が感じられなくなった。 緊急事態宣言の延長を発表した5月4日の記者会見では「国民の皆様におわび申し上げたい」「責任を痛感」と自らの政治的責任に言及したものの、視線は終始、演壇の左右に置かれたプロンプターに交互に向けられ、そこに映し出された官僚の作文を棒読みするばかりだった。そのため、国民の関心が高い給付金の入金時期について「早い人で8日から」と書かれていた原稿を「8月」と読み間違えても気づかない。 その前日、憲法記念日に寄せた首相のビデオメッセージの内容も与党内で話題になった。昨年まで強調していた「2020年を新憲法施行の年に

例年1～2月に猛威をふるうインフルエンザだが、今年は一足早く流行し始めた。 「12月中旬から患者さんが増加しています。年末年始の休みが終わり、学校や仕事が始まる頃に、12月の患者数をさらに上回る傾向があるので、今後はより警戒する必要があります」（亀谷診療所院長の亀谷学さん） そんななか「玄米を食べているから、うちはインフルエンザにかからない」と話すのは、松山ケンイチ（34才）との間に3人の子供がいる小雪（43才）だ。 昨年12月に開催された、映画『いただきます　ここは、発酵の楽園』の完成披露試写会（1月24日公開）で、小雪は昨年から都心と田舎で二重生活を送っていることを明かした。 「春から夏は自分たちで野菜を作って食べ、みそ造りも毎年欠かさないとか。小雪さん自身が5才の頃から玄米食で育ったそうで、幼い時は、『なんでうちは茶色いご飯なんだろう？』と思っていたそう。今は家族そろって茶色の玄米食

「最近、娘に言われてiPhoneに替えたら、ネットもLINEも1台でできるようになって、とっても便利になりました。だけど、本人認証が面倒臭くてたまらない」 そうぼやくのは、ジャーナリスト・鳥越俊太郎氏（79）。いまやスマホは年齢を問わず“必需品”になりつつあるが、最初にスマホを起動する時に始まり、手続きや支払いなど、何かをするたびに本人認証を求められることになる。 「僕はLINEのほか、アマゾンや楽天、アップルIDでの買い物などいろんなサービスを使ってるけど、それぞれにログインするたびに本人認証を求められるから、煩わしくて仕方がない。しかもみんな本人認証に必要な文字数や、アルファベットと数字の組み合わせ方も違う。何回か失敗してログインできなくなって、再設定する羽目になったことは何度もあります」 しかもスマホのキャッシュレス決済の拡大を目指す経済産業省は今年4月、決済事業者に対して、より精度

製パン最大手の山崎製パンが、今年３月26日、自社のウェブサイト上に〈「イーストフード、乳化剤不使用」等の強調表示について〉と題したページを公開した。当初は大きな話題になることはなかったが、そのページの存在が知られるにつれ、業界がざわついている。 どんな内容かを紹介する前に、「イーストフード」「乳化剤」について説明しておこう。これらはパン作りに使われる食品添加物である。 イーストフードは文字通り、“イースト菌（酵母）の食べ物”で、イースト菌によるパン生地の発酵を促し、ふっくらしたパンを作るために使う。消費者庁の基準では、塩化アンモニウムや硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、リン酸三カルシウムの他、計18種類の物質を総称してイーストフードと呼ぶことを認めている。乳化剤はパン生地の保水性を高めて柔らかさを保つために使われるもので、こちらも同様に、グリセリン脂肪酸エステルや卵黄レシチンなど25種類を総

エスカレーターに乗る際は、急ぐ人のために片側を空けておく──。すっかり社会に定着している「大人のマナー」である。東京なら右側を空け、大阪では左側を空ける。しかし名古屋では「両側とも空けない」という。 そもそも、「片側空け」は、どのようにして生まれたのか。エスカレーターの歴史に詳しい江戸川大学社会学部の斗鬼正一教授が解説する。 「諸説ありますが、第二次大戦中の1944年頃、ロンドンの地下鉄で混雑緩和のため考案され、左側を空ける習慣が定着したという説が有力です」 斗鬼教授によると、その後、「片側空け」は、欧米各国からオーストラリア、中国、韓国など世界中に広まり、今や世界標準の習慣になっているという。海外ではほとんどの国が「右立ち・左空け」だ。 日本では、大阪、神戸など近畿圏で「右立ち・左空け」、東京、札幌、福岡などの地域で「左立ち・右空け」と分かれる。これは英国式を取り入れた大阪と、自動車の右