化学物質過敏症 確立した疾患のように見える外形上の事情 メディアの人向けまとめ｜maru
これまで、化学物質過敏症をニュースや企画として取り上げる際にメディアが注意したほうがよいことを書いてきたのですが、ざっくりポイントをまとめます。 （なぜ注意したほうがいいのか、については、診断されることによって患者さんが受ける影響と、エビデンスの確立していない”治療”につながりかねないこと、の２点が大きいと考えています。） まずは押さえておくべき資料厚労省のサイトから検索可能です。 科学的根拠に基づく シックハウス症候群に関する 相談マニュアル(改訂新版) （※省内研修会で使われた簡易版はこちら） タイトルに化学物質過敏症の言葉はありませんが、この中で化学物質過敏症について現状の科学的根拠に基づきどう考えるかが説明されています。（p.50~54） こちらは研究班の作成物なので国の広報物（国の見解）とは言えませんが、厚労省に確認したところ、科学的な見地についてはこの内容を参考としており、シッ
「化学物質過敏症」の伝え方 自治体掲載の「厚労省研究班のパンフレット」は厚労省の見解とは全然違う｜maru
多くの自治体が情報提供を行う化学物質過敏症「化学物質過敏症」と検索すると、大小さまざまな自治体の 化学物質過敏症に関する情報提供のページがヒットします。 都道府県レベルで見ても、 明確に化学物質過敏症について説明するページ等を設けているものが 33都道府県ありました。 その内容は ・原因として具体的に洗剤や芳香剤、食品添加物、残留農薬などをあげる（山形県、宮城県、京都府など） ・オリジナルのパンフレットを制作して啓発する（神奈川県、岡山県、高知県など） など、多くが患者さんに何らかの配慮を求めるものですが、 東京都はメカニズムが不明であることや、 診断・治療方法が確立していないことなどを淡々と掲載しています。 少し変わったところでは、群馬県のサイトがあげられます。 化学物質過敏症の患者さんについて ＜電磁波にも過敏になり、家電製品の使用が困難になることもあります＞ と記載されています。 た
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
