幻覚物質ジメチルトリプタミン(DMT)入りのお茶を販売した男性が逮捕された事件(※前編参照)の取材を続けていると、そもそも「麻薬とは何か」という素朴な疑問が浮んだ。メキシコ留学の経験から先住民のドラ ... 記事全文を読む
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北アルプスに「伝説の登山道」、父の遺言で40年ぶりに復活 「まさに秘境」急流渡り、岩上り、温泉の噴気、急登…その先に絶景が
トキが顔を覚えるなら…同じ色の作業服、帽子のつばは後ろに…学び続けた21年間「繰り返しだけど、毎日違う」 佐渡トキ保護センター(新潟佐渡市)飼育員・中川浩子さんが退職
税金を投入する価値ある?万博会場を歩いたら思ってもみない「声」が聞こえてきた 大屋根は「断片」、広がる更地…「国民不在の国家プロジェクト」
文部科学省の2015年度概算要求で、STAP細胞問題の舞台となり、小保方晴子(おぼかた・はるこ)氏が所属する神戸市の理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(CDB)の運営費としての要求額が14年度予算から約45%減の約15億8千万円だったことが28日、分かった。 理研各研究機関の要求額の詳しい内訳が判明するのは初めて。概算要求額が前年度予算よりも低い額になる異例の事態となった。CDBと同じ生命科学系機関の要求額減少が顕著で、STAP問題が大きく影響したことが明らかになった。 理研の研究者によると、概算要求額は削ることができない人件費が占める割合が大きく、圧縮されるのは大部分が研究費となる見通し。 理研全体の要求額は前年度予算と比べて5億円減の528億円。文科省の担当者は「研究費を抑制した結果と捉えている」とする。 理研は8月、研究の一部廃止や幹部交代などCDBの解体的出直しを表明。理研
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