今年もいよいよ、“黒いヤツら”が暗躍する時期を迎えました。キッチンで、風呂場で、寝室でカサカサカサ……ヤツらはまさに神出鬼没。そう、人類の大敵“ゴキブリ”が大発生する季節です。 “ゴキブリを1匹見かけたら、その家には100匹は生息している”なんて俗説もありますが、ゴキブリの発生・繁殖を防ぐには一体どうすればいいのでしょうか？　 今回は、花王のハッピー家事メディア『マイカジスタイル』の記事をもとに、ゴキブリが発生・繁殖しやすい家の特徴7個をお届けします。 ■1：庭・ベランダに植木鉢がある 園芸が趣味というかたは要注意！　植木鉢にはゴキブリの卵が産みつけられていることがあるのだそうです。 万が一、卵が孵化しても家のなかには侵入させないよう、植木鉢のそばに毒エサを置いて撃退しましょう。 ■2：宅配便の段ボールを室内に置きっぱなしにしている 意外なことに、宅配便の段ボールに卵や成虫がくっついていて

NEWSポストセブンの年始恒例企画、直木賞作家石田衣良氏へのインタビューをお届けする。「文化が寡占化する日本」。（取材・構成＝フリーライター神田憲行） ＊　＊　＊ 今の日本で嫌なのは文化的に寡占傾向が進んだということです。小説の世界でもアイドル、ドラマでも同じだと思います。誰かが何かを「面白い」と言えば、すぐ行列が出来ちゃう。行列の先になにがあるかわからないけれどとにかく並んでおくか、という貧しい時代のソ連のようですね。 たとえば僕がいる小説の世界で言うと、フロー（新刊）は売れてもストック（古典）が全く売れないんです。いま生きている作家でも死んだら途端に売れなくなります。あまり表に出てないですが、リーマンショック以降、作家の3分の1は厳しい状況ですよ。でも出版界全体の売り上げはピーク時の3分の1が落ちたところ。音楽CDのように半減していませんから、これからもっと落ちるかもしれない。 原因み

｢大往生したければ医療と深く関わるな」「がんで死ぬのがもっともよい」。そんな主張をする医師が京都にいる。京都の社会福祉法人老人ホーム「同和園」の常勤医を務める中村仁一氏だ。これまで数百例の自然死のお年寄りを見送ってきた中村氏から、老人医療の問題点、これからの日本人か持つべき死生観について聞いた。（聞き書き＝ノンフィクション・ライター神田憲行） ＊　＊　＊ 医者のくせに「大往生したかったら医療に深く関わるな」というと、みなさん、いぶかられると思います。でもいま、年寄りは病院で苦痛の果てに死んでいます。そのままにしていたら、医療が濃厚に介入しなかったら。きっと穏やかな死を迎えていたはずなのです。 病気やケガを治すのは、基本的には、その人が持つ「自然治癒力」なんです。医者はそれを助ける「お助けマン」、薬は「お助け物質」にすぎません。医療は年老いたものを若返らすこともできなければ、死を防ぐこともで

過熱するスマートフォン市場で人気を二分しているのが、iPhoneとAndroid端末。一見似ているように見えるが、実際の使用感や特徴はどちらを選ぶかで、かなり異なってくる。iPhoneの利点とは何か？　また、iPhone派のエキスパートはAndroidのどこにデメリットがあると考えるのか？ ＊　＊　＊ iPhoneはMacやiPodで有名なアップル社が開発したスマートフォンだ。幅広い層にスマートフォンを普及させるきっかけを作った端末であり、単一機種としては圧倒的な販売数を誇る。 元『MAC LIFE』編集長で、現在は『OnDeck』という電子雑誌でIT最前線に取り組んでいる高木利弘氏が語る。 「その魅力はなんといっても完成度の高い操作性とデザイン。よく“直感的”といわれるように、触れたことがなくても操作方法がなんとなく分かる作りが心憎い。画面を動かす感覚も、非常に滑らかです」 初めてAnd

過熱するスマートフォン市場で人気を二分しているのが、iPhoneとAndroid端末。一見似ているように見えるが、実際の使用感や特徴はどちらを選ぶかで、かなり異なってくる。Androidの利点とは何か？　また、Android派のエキスパートはiPhoneのどこにデメリットがあると考えるのか？ ＊　＊　＊ AndroidはGoogleが開発したOS（基本ソフト）で、携帯メーカー各社がOSを自由にカスタマイズして端末に搭載できるのが大きな特徴。そのため、様々なメーカーからそれぞれの個性を持ったAndroid端末が数多く誕生している。 スマートフォンの話題などを扱うメディア『TECH SE7EN』を運営し、ガジェットやソーシャルメディアの話題が専門分野のイイヅカアキラ氏が語る。 「Googleが開発するだけに、Gmailを筆頭にGoogleが提供するサービスとの相性も抜群です。Googleのサー

大新聞・テレビは、菅内閣の不信任決議案をめぐる今回の政変を「被災地無視の政治抗争」と報じたが、では、菅政権のままなら被災地は救われるのか。 本誌がこれまで報じてきたように、政府は原発事故の情報を隠匿することで「安全デマ」をバラ撒き、多くの住民に無用の被曝をさせてきた。農作物や漁業被害の補償金の支払いも遅れて農家や漁師は生活苦に直面している。 菅直人首相が「5月までに3万戸を建てる」と約束した仮設住宅は、まだできていない。 それなのに菅首相は、政権を延命させるために復興予算（第2次補正）の編成を先送りしようとした。この政権が続いても、将来に希望が見いだせないことは被災者こそが痛切に感じている。 小沢一郎・元民主党代表は、5月27日、米紙『ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）』のインタビューで、菅政権をこう厳しく断罪した。 「福島だけではない。このままでは、汚染はどんどん広がるだろう。だか

菅政権は長く問題点が議論されてきたコンピュータ監視法案を、震災のドサクサの中で閣議決定した。　これは捜査当局が裁判所の捜査令状なしでインターネットのプロバイダに特定利用者の通信記録保全を要請できるようにするものだ。 指宿信・成城大学法学部教授はこう指摘する。 「当局が通信傍受を行なう場合は組織犯罪に限るなど厳しい制限があり、国会報告も義務付けられている。しかし、この法案はやろうと思えば誰のネット通信記録でも安易に取得されてしまう危険性がある」 この法案の閣議決定と歩調を合わせるように、警察庁はネット上の「デマの規制強化」に乗りだし、名誉毀損などで摘発も検討する方針を打ち出した。 警察庁OBの大貫啓行・麗澤大学教授が語る。 「ネットの掲示板にはデマも多いが、それをデマだと打ち消す情報もある。大震災や原発事故にかかわるネット情報が氾濫していることに、捜査当局がパニックになって冷静な判断ができて