「40歳と45歳はたいして変わらないって思っていたけど、45歳と48歳はえらく違う！　まさしく人生の岐路！　あ～、なんだかもう、って感じよ」 これまでにも40代のオッサン世代の“嘆き”や“迷い”を、幾度となく取り上げてきたが、今回はオッサンではなく、オバ…、いやいや、某メーカーに勤める大学時代の先輩（48歳の女性、バツイチ、子供なし）の事例を紹介しよう。 っと、恐らくこの時点で、「おいおい、どうして男性の時はためらうことなくオッサンって書くのに、女性相手だとオバサンと、ストレートに書かないのか！」などと鼻息を荒くしている方もいらっしゃるかもしれませんが、特段の理由はありません。なんとなく…、私自身が単に個人的に、この女性、つまり先輩に対して、オバサンと書けなかっただけです。どうかご容赦くださいませ。 久しぶりに彼女と再会したのは、年明け早々のこと。その時に真っ先に飛び出したのが、「48歳」

“彼ら”が部下になった時、彼らは自分の上司を、「真の上司」として受け入れることができるのだろうか？ 次世代のリーダーを育成する目的で2006年4月に開校した中高一貫校「海陽学園」が、この春に初めての卒業生を送り出すことになった。オトナたちが「リーダーを作りたい」と願って設立し、学生たちも「リーダーになりたい」と願って入学した学校から輩出される、最初の“理想のリーダー”予備軍である。 同校はトヨタ自動車、中部電力、JR東海を中心に約80社からの寄付で設立された全寮制の男子校で、設立当初から話題になった。1学年の募集人員は120人。1期生のうち約20人が中学から高校に進学する時点で転校してしまったり、年約300万円という高額の授業料が敬遠され入学者が定員割れしたりと、紆余曲折もあったものの、現在の在校生は616人で、そのうち約100人がこの3月に卒業する。 英国の男子全寮制パブリックスクールの

天皇大権と首相権力の曖昧な関係 （前回から読む） 憲法は意思決定システムの根幹である。だが、それは生き物の如く変化していくが故にバリエーションは多様となる。それを理解せず、意思決定システムが行き詰ると何かと改憲を打ち出す向きは多い。首相公選論や参議院強化論がこれにあたるが、その実現可能性は低く、政治的な牽制以上の意味は持ちにくい。 もちろん、オルタナティブが万策尽きれば改憲した方が良いだろう。ただし、意思決定システムは制定者の狙い通りには生きてくれない。それを肝に銘じるべきである。 明治憲法を制定した伊藤は、その後の育成プランまで立てていた。様々な政治勢力に試みた説得と妥協によって、条項に様々な曖昧さと矛盾が残されていたからである。自分こそが、明治憲法を漸進的に育て上げなければならない。この強烈な自負心によって、明治憲法には生命力が吹き込まれた。だが、伊藤は次第に、曖昧さと矛盾が時限爆弾の

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 伊藤博文の漸進主義 （前回から読む） 政変は、権力闘争のリスクと同時に事態打開のチャンスである。この瞬間を見逃すリーダーの決断は空虚だ。かつての自民党には、保守合同後の岸信介、60年安保後の池田勇人、ニクソンショック後の田中角栄と、抜け目なく政変を次の時代へとつなげる政治家が群雄割拠していた。 小沢一郎が良かれ悪しかれ存在感を発揮しているのは、この要諦を皮膚感覚で知っているからだ。1993年の自民党の政権転落と小選挙区制の導入は、もともと経世会（旧田中派）内部の権力闘争に敗れた小沢が、これを「政治改革」のうねりに置き換えて実現したものだ。いずれ改めて論じるが、小沢は政変をチャンスに変え、ここから日本政治の意思決定のあり方を大きく動かしていった

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1月24日、第180回通常国会が召集された。首相の野田佳彦は施政方針演説を「決断する政治」で切り出し、そして締めくくった。東日本大震災からの復興、税・社会保障の一体改革、TPP交渉と、目の前には日本の将来を左右する喫緊の難題が横たわっている。にもかかわらず、この国では決められない政治が続いている。 問題の所在は政策以前にある。国家の基本的な意思決定すら果たせない現状だ。1990年代の冷戦終結・バブル崩壊から、戦後国家を長く支えてきた自民党政権は動揺し、2009年に歴史的な政権交代が実現した。だが、漠然と期待を集めた民主党政権は迷走を続け、日本政治の閉塞感は高まっている。民主党の政権担当能力、そして指導者の資質欠如といった要因もたしかにあろう。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前2回で、欧米においても、日本においても、国家金融資本主義が限界を露呈しつつある現状について説明した。国民経済は困難に直面している。政府や銀行が、国民経済の実力以上に信用を膨張させて、経済を拡大しようとしても、うまくはいかない。早晩「ダウト」の声が上がり、そうした虫の良い政策は破綻をきたしてしまう。そのメカニズムを確認した。 多様な市場参加者がウォッチしているため、欧米ではダウトの声が早い段階で上がる。2011年夏のアメリカ国債のデフォルト危機、昨年以来今も続いているユーロ危機がそれである。 いっぽう日本では、政府の管理下にある銀行が政府と一蓮托生になって、延々と国債を購入・保有し続けている。この点に違いはあるものの、信用を過膨張させた経済運

前回は、いま欧米で起きているソブリンリスクはオーバークレディット（過剰信用）リスクであり、2008年に起きたリーマンショックと同類・同根の問題であると説明した。実体経済の実力以上に信用を創造しようとしても、金融市場において必ず“ダウト”の声が掛かってしまう。金融技術を駆使しても身の丈以上の経済的果実を手に入れることはできないということである。 では、日本はどうなのか、というのが今回のテーマである。 円高は信認の証しではない 日本ではデフレ、低成長が15年以上続いているものの、今回のソブリンパニックには巻き込まれなかった。それどころか、欧米のソブリンリスクを嫌ったマネーが「円」に流れ込み、円相場は高騰、史上最高水準にある。 ではこの円高は日本経済への信任と日本財政の盤石さを示しているのか？　もちろんそんなことはない。 国民経済の活力のバロメーターである株価を見れば明らかである。2008年のリ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2011年という激動の1年が終わり、2012年を迎えた。2011年は、日本では大地震と原発事故が発生した。ヨーロッパではギリシアの財政破綻に端を発したユーロ危機が深刻化。アメリカでは国債のデフォルト危機が起きた。またアメリカとイギリスでは不況と格差に対する若者たちの不満が高まった。アメリカではウォール街のオキュパイ（占拠）に発展。イギリスでは、ロンドンで発生した若者の暴動が全国に広がった。 こうした事態は、日米欧という先進国において、従来の国家統治の方法論（政治と経済政策）が限界に至ったことが原因である。 2012年の展開を考える上で、この視点を持っておくことは極めて重要だ。この視点を欠いてしまうと、これまでの方法論が通用しなくなったにもかか

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次世代通信規格「5G（第5世代）」を使う大きなメリットは、4Gよりも高精細で遅延の少ない映像を配信できる点だ。この特徴を生かし、建設機械や医療機器を遠隔操作しようとする取り組みが広…続き 5Gがやってくる　つながる機器は100万台 ［有料会員限定］ ５Ｇでロボット遠隔操作や遠隔医療、ドコモが公開