音楽をマネタイズしていく上で、コミュニティの存在はひとつのカギを握る。今までのようにCDが売れることは悲しいけど、難しい。 ソーシャルメディアで音楽ビジネスに光を灯すには、コアファン同士をつなげることとコアファンから潜在層や健在そうライトファン層へ階層を引き上げ、ファンのレイヤーをあげることだ。 今回はソーシャルメディア時代の音楽コミュニティの未来を考察する。 ◆コアファン同士をつなげるコミュニティ「タコツボ」 音楽に対してCDであれ、ライブであれ、ファンクラブであれお金を支払うのは基本コアファンだ。アーティストに対し、楽曲に対し、ライブ(フェス)に自分ゴト化されたユーザはそこに価値を見出す。 ソーシャルメディア時代の音楽コミュニティを考える上で、重要なのは「タコツボ」と「トライブ」の違いを分けて考えることだ。 これからの時代においてコミュニティはひとつの未来を描く。そのコミュニティはあら

ダウンロード違法化などの問題で音楽産業・音楽業界のあり方が逆に問われる状況になっているが、今回は個人的に「こういう売り方はやめてほしい」と常々思っていることをいくつか挙げてみたい。これは、周辺的にではあるがアーティストの公式ファンクラブに関わった経験とそのとき観察したことに基づいての思いである。特にここ10年足らずの「CDが売れなくなってきた」時代においてレコード会社としてはやむなく選んだ戦略について、それがまたファンを離れさせる原因にもなっていると感じている。 以下、特に大手レコード会社の方向性としてよく見られるものである。もちろん、「いい音楽をリスナーに届けたい」という思いはすべての業界人に共通しているだろう。ただ、マネタイズの方法に難があるということは伝えたい。 ベスト盤を頻発しすぎ シングル盤とLPアルバムが完全に別のものだったアナログレコードの時代には、アルバムはコンセプトを持っ

The following error occurred: The requested URL was not found on this server. Please check the URL or contact the webmaster.

「CDが売れなーい！」と音楽業界が叫び出してからかなりの時間がたちました。確かに、2000年にはシングルCDの生産枚数約10,500万枚、CDアルバムの生産枚数約27,600万枚でしたが、これが2010年にはシングルCDの生産枚数約5,100万枚、CDアルバムの生産枚数約15,600万枚になっています。 つまり、シングルCD、アルバムCDとも10年でほぼ半分にまでなっています(一般社団法人日本レコード協会のデータによる)。 ですが、例えばFMラジオ局でアンケートを採ったりすると「CDは買いたい」、「やっぱりデータだけじゃイヤ。モノが手元にほしい」という意見が多かったりするのです。 一体このギャップは何でしょうか？ CDの購入意欲について調べてみました。 調査期間：2012/2/29～2012/3/4 アンケート対象：マイナビニュース会員 有効回答数 1,000件(ウェブログイン式

「CDが売れなくなった」とは仕事上よく聞く話しではありますが、一体いつから売れなくなったんでしょうか。 上記のグラフは社団法人日本レコード協会の音楽ソフト種類別生産金額の推移から、CDのみを抜粋しました。こちらは12cmのシングルとアルバムを合計したグラフです。2000年に若干上昇しながらも98年から減少し続けているといってもいいでしょう。98年は音楽業界の最盛期でもあり音楽ソフトの総合計では6,074億円を記録しています。この頃はミリオンヒットもたくさん出てましたね。どうしてCDが売れなくなってしまったんでしょうか？よく言われるのが携帯電話・インターネット等によるコンテンツの多様化による相対的に音楽への消費の減少です。ちなみにNTT docomoのiモードは99年からスタートしています。 それでは音楽配信の現状はどうなんでしょう。 08年までは好調ですがそれ以降は横ばいになり頭打ちの兆候

生産額の減少が続き、暗い話題が絶えない日本の音楽産業。この現状を打破するため、360度ビジネスや定額制音楽配信サービス、B to B事業の展開など様々な方法で業界の底上げを図っている。しかし、未だパッケージの売上を補う方法が見つからないまま、超円高により、CD売上がドルベースで世界一になるという皮肉な状況となった。 一方、海外ではフリーミアム（基本サービスを無料で提供し、上位サービスに課金する）モデルなどを利用した『ソーシャル・ミュージック』を積極的に取り入れたことで、売上が回復する国も出始めている。 SpotifyやPandora Radioが起こしたソーシャル・ミュージックのブームは、欧米各国の議会を巻き込む勢いを見せている。しかし日本の音楽シーンは、iTunesや着うたフルの時代で話が止まっており、海外のメジャーレーベルと日本の音楽産業との間には、鎖国時代のような“情報格差”が生じて

今回は音楽業界の現状を分析し3つの変化から新たなパラダイムを迎えており、新しいビジネスモデルが必要である事を明らかにします。そしてその上で押さえるべき重要ことは何か、今後どうしていくべきか考えてみたいと思います。 ■市場規模の変化をみる 下のグラフは2011年までの音楽ソフト生産実績の推移を表したものです。 ・音楽ソフトは、オーディオレコードと音楽ビデオの合計 ・オーディオレコードは、ＣＤシングル・アルバム・アナログディスク・カセットテープその他の合計 ・音楽ビデオは、DVD・Blu-ray・テープ・その他の合計 権利ビジネス・デジタル配信を除いたCDやDVD・Blu-rayといったパッケージでの総合計が音楽ソフトになります。グラフを見ると2011年の生産実績は281,850百万円。前年比は99％と微減ですが依然として減少し続けています。 次にオーディオレコードの内、CDの合計生産金額の推

いつのまにか連載みたいになってしまった音楽ビジネスの話。 過去記事はこちらから。 ・音楽はもともと無料のものだったのだ ・音楽は『所有』よりも『共有』で事足りてしまうのか ・共感だけでは足りないし、共有だけでも足りない ・『共感』と『共鳴』は明確に違うのではないか？ さて、僕らはわざわざCDを買わなくても、至る所で音楽を享受できる。 音楽ビジネスの中でこの一連のサービス群は無視できないだろう。 同時にそれに抗おうとするのも、もはや難しい。 では、使ったほうがいい。 自分たちに還元されるように使ったほうがいい。 音楽を共有されるサービスを用いて、リアルな『場』に人を呼び、 そこで収益を上げ、そして結果的には楽曲売上も目指すという方向だ。 もちろん、共有されただけでは意味が無い。それはあくまで始まりであり、方向性の転換だ。 同時にアーティストサイトやレーベルサイト、フェスサイトなども大いに変革