GoPro止めてたつもりが回っていて、槍ヶ岳山頂での地震の映像が撮れていました。臨場感がハンパないです。何かの参考になれば幸いです。 #槍ヶ岳 #登山 #地震 #崩落 https://t.co/FUXLEyL0Na
江戸時代、幕府によって信仰が禁じられる中、キリスト教の信徒が、ひそかにローマ教皇に送った書簡を、日本の研究チームが初めて現地で調べた結果、一部の書簡では最高級の和紙に高度な技術で文字がしたためられていることや、武士や商人など京都を中心とした地域の有力者と見られる署名が記されていたことが確認されました。専門家は、幕府の厳しい弾圧の中でも信徒たちが信仰を続けていたことを示す貴重な資料だとしています。 調査は、ローマ教皇庁があるバチカンに保存されている日本に関する資料を調べようと、日本のキリスト教史の研究者などでつくるチームが、去年1月に許可を得て初めて現地で行ったものです。 この中で、江戸幕府によってキリスト教が禁じられる中、日本各地で隠れて信仰を続けていた信徒たちが1620年代に当時のローマ教皇からのメッセージのお礼として、感謝の言葉をしたためて送った「奉答書」と呼ばれる5通の書簡を、顕微鏡
5月12日追記 サポーターの皆さま サポーターの皆さまの手厚いご支援により、達成率が158%、ご支援総額は¥2,379,400にまで達し、チャレンジ期間を終えることが出来ました!!! これまでにたくさんのご支援と温かいお言葉を下さった127名のサポーターの皆様に、この場を借りて厚く心よりお礼申し上げます。 以降も、皆様のご支援とご期待にお応えすべく、一層気を引き締めて本研究プロジェクトを進めて参ります。 研究の様子や進捗状況は、アカデミストのウェブサイトをはじめ、私たちの活動母体である関西大学アジア・オープン・リサーチセンター(KU-ORCAS)のウェブサイトでも随時お伝えしていく予定です。 弊センターのウェブサイトでは、バチカンプロジェクトの特設ページの他、弊センターで管理するデジタルアーカイブを利用した「塗り絵 大坂画壇」など、楽しいコンテンツを多数ご用意しております。併せてご覧頂けま
半導体の重要性が再認識されている。アメリカや中国は経済安保の観点からも兆円単位の国家支援を打ち出し、日本でも、経済産業省が「半導体・デジタル産業戦略」を発表した。ただ、かつて世界に覇を唱えた日本の半導体産業はすっかり凋落してしまった。復活には何が必要か。富士通で半導体部門のトップを務め、現在は半導体の設計ベンチャーを経営する藤井滋氏に聞く。前編「『日の丸半導体』が凋落したこれだけの根本原因」に続く、後編。 ――経済安全保障の観点から最先端の半導体工場を日本でも持とうという動きがあります。国がTSMCの工場誘致を探る動きもありますが、日本勢でやることは可能ですか。 これまで自動車向けには枯れた技術の半導体が使われていた。が、電動化や自動化で先端半導体も使うようになる。日本の自動車メーカーの半導体調達における地政学リスクをヘッジするなら、TSMCと同じくらいの最先端工場を日本に造らないといけな
この記事は、元々コンピュータゲーム『Doom』で使用されていたDoomエンジンの非公式ソース(コード)移植の一覧である。ほとんどの場合、ここに示されているソース移植は、id Softwareまたは関連会社によって作成されたDoomの公式版とは対照的に、Doomコミュニティによって行われた改造であり、日本語のメディアでは互換エンジンと呼ばれることもある[1]。 Doomエンジンのソースコードは1997年12月23日に公開された。Doomは元々MS-DOS用に制作されたが、DOS版ではプロプライエタリなサウンドライブラリを使用していたため、公開されたオリジナルのソースコードはDOS版の後に発売されたLinux版のものであった[2]。ソース移植の本来の目的はクロスプラットフォームの互換性であったが、Doomソースコードの公開後まもなく、プログラマー達は独自のソース移植にある古い未対処の『Doom
番組では、2021年10月28日(木)発売予定のシリーズ最新作『スーパーロボット大戦30』の第2弾PVや『スーパーロボット大戦DD』最新情報、『スーパーロボット大戦』シリーズ関連商品の情報などが公開された。 配信には『スーパーロボット大戦』シリーズプロデューサーの寺田貴信氏を始め、『スーパーロボット大戦30』最上頌平プロデューサー、『スーパーロボット大戦DD』オオチヒロアキプロデューサーが登場。さらに、声優の赤羽根健治さんや阿座上洋平さん、長久友紀さんのほか、お笑い芸人のがっつきたいかさんも登場し、番組を盛り上げた。 本稿では発表内容&最新情報をまとめてお届け!
電気自動車(EV)の火災事故が世界各地で相次いでいる。衝突事故に伴う炎上など原因はさまざまだが、共通するのが事故処理の難しさ。一度鎮火してもバッテリーの発熱によって再燃してしまうのだ。全米防火協会(NFPA)や米国家運輸安全委員会(NTSB)の調査結果から実態に迫る。 2021年4月17日夜、米国テキサス州ヒューストン北部で米Tesla(テスラ)のEV「モデルS」が木に衝突して炎上し、2人が死亡した(図1)*1。21年8月14日にはドイツVolkswagen(フォルクスワーゲン、VW)のEV「ID.3」がオランダで充電後に発火*2。米GMの「Bolt EV」も充電中に電池から発火した事例が複数あり、GMは3回にわたってリコール(回収・無償修理)を発表した*3。 *1 地元警察の発表では、事故時の運転席が無人だったことから、事故直後はテスラの運転支援システム「オートパイロット」との関連が注目
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