走るEVに無線で給電、デンソーが500キロ走行成功 充電停車無し - 日本経済新聞送電用のケーブルを使わずに走行中の電気自動車（EV）に電気を送る「ワイヤレス（無線）給電」の研究開発が日本でも盛んになってきた。デンソーが500キロメートルの連続運転に成功したほか、東京理科大学は給電を担う薄型のコイルを開発した。無線給電はイスラエルや欧米が先行して実証実験を進めてきた。後を追う日本は技術開発に加え、EVに送電するインフラの整備や装置の互換性を確保する取り組みなどが求められている
ORICON NEWS：千葉ロッテ、新たなリリーフカー“納車”を発表 あす5日から運用 益田直也「シンプルだけど存在感があってカッコいい」 | 毎日新聞
千葉ロッテマリーンズは4日、Hyundai Mobility Japanとパートナーシップ契約締結したことを公表。提供されたHyundai（ヒョンデ）のフラッグシップEV（電気自動車）『IONIQ 5（アイオニック ファイブ）』2台を、あす5日に千葉・ZOZOマリンスタジアムで行われる福岡ソフトバンクホークス戦（午後6：00試合開始）より、EVリリーフカーとして運用を開始することを発表した。 【写真】後ろも格好良い！IONIQ 5 N バックショット EVリリーフカー『IONIQ 5』は、エンジンがないため、排気ガスを出さず空気を汚さず、EVならではの静かで滑らかな走りと、安定した乗り心地で登板前の投手の集中力を支える。 また、あす5日の試合開始前には、グラウンド内で選手も登場する贈呈セレモニーが行われ、新たなEVリリーフカーの誕生を記念して、観戦チケットが当たる贈呈記念キャンペーンが実施
「EVしか乗れなくなる?」気候変動のフェイクが拡散 いま何が | NHK
ことしの夏も酷暑が予想されています。世界の平均気温は去年、記録が残る1850年以降で最も高くなり、洪水や猛暑などの異常気象による被害が相次ぎました。 背景にあるのは、地球温暖化。人間の活動による温室効果ガスの排出量の増加が、主な原因とされています。 ところがいま、温暖化や気候変動に関する偽の情報や、根拠がない情報がSNSにあふれる事態に。いったい、誰が何の目的で？ 増加する「気候変動懐疑論」 「地球の気温は一定でないのは当然。人間の影響で暑くなったのはウソだ」 「気候科学はひどい詐欺だ。気候変動をあおる連中は恣意的に切り取っている」 いま、気候変動についてSNSで増えているのは、このような根拠のない投稿です。 イギリスのニュースサイト「トータス」によると、気候変動を疑うインフルエンサーによるXの投稿は2021年から2024年にかけて82％増加。YouTubeでも43％増加したといいます。
EV先進国だったはずのアメリカで、EV人気が失速
EV先進国だったはずのアメリカで、EV人気が失速2025.06.09 15:0012,264 Matt Novak - Gizmodo US ［原文］ （ Kenji P. Miyajima ） うん、まあ、そうなるよね…。 AAA（アメリカ自動車協会）が実施した最新の調査によると、次に購入する自動車として｢EV（電気自動車）を選ぶ可能性が高い｣または｢非常に高い｣と考えているアメリカの成人は、わずか16%にとどまっているそうです。 EV購入意欲、2019年以来の最低水準にこの数値は2019年の25%以来の最低水準なのだとか。今回の結果は、アメリカが内燃機関エンジンからEVへの移行を進めるなかで、あまり良くない兆候といえそうです。 逆に、次に購入する自動車として｢EVを選ぶ可能性は低い｣、あるいは｢非常に低い｣と回答したアメリカ人は63%に達し、2022年の51%から顕著に増加しています。
EVが極寒の北欧で普及し、日本では普及していない背景--パナソニック担当者の見立ては
パナソニック・エレクトリックワークス（パナソニックEW）は5月26日、大阪市でメディア向け説明会を開き、EV／PHEV向け普通充電器「ELSEEV hekia S Mode3」のモデルチェンジについて説明した。最大の変化は、コネクタホルダを本体から分離したセパレート構造の採用で、これにより車両の充電口に合わせた柔軟な設置が可能となり、ケーブルの取り回しやすさも向上した。 一方、足元を見ると、日本ではEVの普及が進んでいない。パナソニックはEV用充電器市場で国内トップシェアを誇り、EVの普及は今後も拡大するとの見立てだが、2024年の国内EV販売台数は前年割れとなっている。米国の10％増など、諸外国と比べても極端に振るわない数字だ。 この背景については、質疑応答で記者から「なぜ日本ではEVの普及が進まないのか」との問いが投げ掛けられた。その背景について、パナソニックEWの蓄電池・EV企画課で
テスラ、5月英販売台数が前年比45％減＝調査
米電気自動車（ＥＶ）大手テスラの６月の英国新車販売台数は７８９１台で、前年同月から１２％増加したと、調査会社ニュー・オートモーティブが４日発表した。ロンドンで４月撮影(２０２５年 ロイター/Maja Smiejkowska) [４日 ロイター] - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ(TSLA.O), opens new tabの５月の英国における新車販売台数は１７５８台と、前年同月の３２４４台から４５％超減少した。調査会社ニュー・オートモーティブが４日発表したデータ（速報値）で明らかになった。
率直に言う EVは「ハイブリッド車」を滅ぼすだろう | Merkmal（メルクマール）
EVは今や15万台を突破し、タクシーの半数に迫る規模に成長。価格・燃費・エネルギー効率の全てで内燃車を凌駕し、ガソリン供給網の崩壊も時間の問題だ。淘汰されるのは、むしろHVを含む内燃車の側である。 電気自動車（EV）はもはや珍しい存在ではない。街中で見かけない日はほとんどない。日本の登録台数はすでに15万台に達しており、これはタクシーの登録台数30万台の半数に相当する規模だ。 だが、EV否定論は依然として根強い。航続距離の短さ、冬季の性能低下、充電時間の長さなどを理由に、 「EVは普及しない」 「今後も内燃機関車、特にハイブリッド車（HV）が主流だ」 と結論づける意見が多い。 こうした否定論は本当に妥当なのか。答えは否である。むしろ淘汰されるのは内燃車の側だ。EVはハイブリッド車さえも駆逐する可能性を秘めている。
ＢＹＤ株続落、値引き発表で中国ＥＶ市場の新たな値引き合戦を懸念
27日の香港株式市場で中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）の株価が続落し、２日間の下落率は10％を超えた。先週発表された値引きを受け、中国ＥＶ市場で新たな激しい値引き合戦が展開されるとの懸念が広がった。 ＢＹＤの株価は午前の取引で一時４％下落。前日は8.6％安となっていた。急落の背景には、ＢＹＤがＥＶおよびプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、計22車種について、中国市場で６月末まで最大34％値下げすると発表したことがある。 関連記事：中国ＥＶ株が軒並み安、ＢＹＤの大幅値下げで競争激化懸念広がる (1) 同社は４月の販売台数が前年同月比で21％増だったが、これは2020年８月以降で昨年２月の落ち込みを除けば最も低い伸び率にとどまった。24年２月は春節（旧正月）の影響で中国全体の自動車販売が22％減少していた。 中国自動車技術研究センターのデータによると、競合の吉利汽車が販売する
BYD「160万円」自動運転EVの衝撃…“爆売れ”トヨタ最新EV「bZ3X」との共通点とは（ビジネス＋IT） - Yahoo!ニュース
BYDはテスラの売上高を追いかけるように成長してきたが、2024年の米国でのEV普及の減速があり、ついにテスラを抜いた（出典：各社財務報告書） BYDがほぼ全車種に自動運転機能を搭載する。最も安いコンパクトEV「ドルフィン」（中国市場では海鴎：シーガル）は約160万円という驚きの安さで、高速道路での自動運転機能が搭載されている。テスラを抜いて世界一となったBYDに死角はあるのか。世界最大の自動車市場である中国で、今後各社の明暗を分ける要素とは何か。 【詳細な図や写真】2024年の自動車販売台数ランキング。トヨタの不動の1位だが、BYDが米国や日本のメーカーを抜き、波乱が起き始めている。さらに、中国の吉利汽車（Geely、ジーリー）も10位に食いこんできた（出典：各社発表を整理） テスラ抜いたBYD、世界販売台数でも猛進「5位」に BYDの成長に拍車がかかっている。2024年の自動車部門の売
価格.com - bZ4Xよりひと回り大きい『bZ4Xツーリング』、トヨタEV最強パワーで欧州にも投入へ
トヨタ自動車の欧州部門は、新型電動SUV『bZ4Xツーリング』の詳細を発表した。『bZ4X』よりもひと回り大きいbZ4Xツーリングは、2026年春頃に日本発売が予定されている。 bZ4Xツーリングは、アクティブなライフスタイルや家族向けの広々とした使い勝手を求める顧客のために、より強力で多目的なパフォーマンスと大幅に増加した積載スペースを提供する。 本格的なSUVとして設計されたbZ4Xツーリングは、より多くのスペースと汎用性を備え、急速充電、十分な走行距離、パワフルなモーターを組み合わせることで、電気自動車を選ぶ際にライフスタイルを妥協する必要がないよう配慮されている。 bZ4Xツーリングは、トヨタの電気自動車ラインナップをさらに強化し、新型『アーバンクルーザー』や『C-HR+』、改良新型bZ4Xと共に、主要なB、C、Dセグメントの電気SUV市場をカバーする。これらすべてのモデルは、トヨ
こりゃトヨタも抜かれるわ…テスラを超えた「BYD」を軽く見る日本人を待ち受ける「受け入れがたい未来」
売上高でテスラを超えた中国の自動車メーカーBYDが、日本の自動車業界に与える影響は甚大です。すでに日産の売上高を追い抜き、ホンダ超えも視野に入った同社。トヨタの存在すら揺るがしかねない新勢力は「しょせん中国車だから大丈夫」と軽視できる相手ではありません。EVやPHVの覇権だけでなく、次世代モビリティの基盤となるSDV、自動運転、そして充電インフラまで…世界の先端を走るBYDの圧倒的な技術力に日本メーカーは太刀打ちできるのでしょうか。実現すれば、日本の自動車産業が吹っ飛びかねない「最悪のシナリオ」とは――。（百年コンサルティングチーフエコノミスト 鈴木貴博） トヨタが15万台、BYDは248万台… 脱炭素の本命・PHEVで歴然たる差 中国の自動車大手のBYDが3月24日に2024年12月期の決算を発表しました。売上高が前年比26％増の7770億元（約16兆700億円）で、ライバルであるアメリ
経産省、2025年度「CEV補助金」の概要決定 新たに「電池の安全性」など 上限額は変更なし – 一般社団法人 日本自動車会議所
経済産業省は、電気自動車（ＥＶ）などの購入費用を補助する「クリーンエネルギー自動車（ＣＥＶ）補助金」において、２０２５年度分の取り扱いを決めた。補助額を算定する評価項目に、重要鉱物の安定確保に向けた取り組みや、車載電池の安全性などを追加する。また、環境負荷が低い鋼材（グリーンスチール）の導入計画に応じ、補助金を最大で５万円加算する措置を設ける。４月１日以降の登録・届け出車に適用する。 経産省は、２４年度分からＣＥＶ補助制度を大幅に見直した。車両の環境性能だけでなく、充電インフラやアフターサービス体制、サイバーセキュリティーなどに関する「企業の取り組み」と、電費・航続距離などの「車両性能」をそれぞれ評価。全項目を２００点満点で評価し、合計点に応じて補助額を決めている。 ２５年度分も同じ枠組みを用いる。既存の評価項目に加え、新たに①重要鉱物の安定確保に関するリスク低減の取り組み②調達先に対する
EVは環境に優しい」は本当？EVは製造までに多くのCO2を排出し、そのライフサイクルのうち46％が「製造時」。一方でガソリン車での製造時CO2排出量はライフサイクルの20％にとどまる
そしておよそ41,000km走行後にはガソリン車よりも「ライフサイクル通じてクリーンな乗り物」に 巷でよく言われるのが「電気自動車は本当に（ガソリンやディーゼルエンジンを搭載する）内燃機関車よりも環境に優しいのか」。 この疑問の背景には「EVの生産には多くのエネルギーが必要である」という前提があり、EV用バッテリーの製造に不可欠なレアアース（金属）の採掘は環境に大きな負担をかけ、バッテリーやEV製造のための輸送によるCO2排出もここへ加算されます。 つまりはガソリン車に比較して「生産までの導線」が長く、かつ素材の入手方法にも環境負荷が懸念されるということですが、これらをもって「ガソリン車のほうがクリーンである」と断じることはできず、EVの方がガソリン車よりも環境に優しくなる明確なタイミングがあるわけですね。
ソニー・ホンダモビリティ、EV初号機「AFEELA 1」正式発表 約9万ドルから 日本でも26年納車開始
ソニー・ホンダモビリティは1月6日（現地時間）、米国ラスベガスで開催中の「CES 2025」で“AFEELA”ブランドの初の製品となるEV「AFEELA 1」を発表した。日本でも2026年に納車を始めるスケジュールで販売予定で、詳細は改めて発表する。 装備やカラー設定の異なる「AFEELA 1 Origin」と「AFEELA 1 Signature」を用意。価格は、車両に3年間のサブスク料金（5G使用のオンラインサービス）を含めて8万9900米ドル（約1423万円）から。同日より米国カリフォルニア州でオンライン予約受付を始めている。 AFEELA 1は、運転手の負荷軽減を目指す運転支援システム（ADAS）や対話型パーソナルエージェントを搭載したEV。カメラやLiDAR、レーダー、超音波センサーなど40のセンサーで周辺環境や運転状況をセンシングし、データを最大800TOPSの計算能力を持つE
ＢＹＤブラジル工場建設現場、中国人が「奴隷労働」＝労働検察庁
ブラジル労働検察庁は１２月２３日の会見で、中国電気自動車（ＥＶ）大手の比亜迪（ＢＹＤ）がブラジル北東部バイア州で保有する工場の建設現場で、中国人労働者１６３人が「奴隷のような状況」で作業を行っていることが判明したと発表した。１１月１７日、同州カマサリにあるＢＹＤ工場の建設予定地で撮影（２０２４年 ロイター/Adriano Machado） [リオデジャネイロ ２３日 ロイター] - ブラジル労働検察庁は２３日の会見で、中国電気自動車（ＥＶ）大手の比亜迪（ＢＹＤ）(002594.SZ), opens new tabがブラジル北東部バイア州で保有する工場の建設現場で、中国人労働者１６３人が「奴隷のような状況」で作業を行っていることが判明したと発表した。 当局によると、労働者らは中国で別の会社に雇われ、ブラジルに不正な形で連れてこられた。ブラジルの法律で認められている時間を超える長時間労働に従事
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日産、新型「リーフ」（第3世代）概要発表 クロスオーバースタイルで航続可能距離は600km以上に
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東芝、10分で80%充電できる新型電池 バスなどの電気自動車へ - 家電 Watch
テスラ時価総額22兆円消失 過去最大、マスク氏とトランプ氏決裂で - 日本経済新聞
BYD、日本専用の軽EVを26年投入 国内4割市場狙う - 日本経済新聞
