新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大を受け、首都圏は2度目の緊急事態宣言下にあります。対策の効果は徐々に表れてきていますが、もうしばらくは辛抱する必要があるでしょう。 テレワークが可能な業種は、2度の緊急事態宣言を受けて本格的に導入を検討する空気が醸成されてきています。テレワークは現在はもちろんのこと、COVID-19の沈静後も継続して検討すべき課題であることは間違いありません。社会インフラがテレワーク前提になりつつある状況で、テレワークを“安全”に実施するための基本的な対策をもう一度考えていきましょう。 「BYOD」でテレワーク……セキュリティ対策は丸投げ 何から始めればいいのか 2020年の時点で大企業がテレワークに関する整備を済ませた一方で、中小企業の中には、一時的な対策しか取れず同年の秋ごろには結局出社する体制に戻ってしまったというところも少なくありません。
![「BYOD」でテレワーク……セキュリティ対策は丸投げ 個人でできる“3つ”のこと](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/01beb775e0b390e691ccd4815f246629b675586a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.itmedia.co.jp%2Fenterprise%2Farticles%2F2102%2F16%2Fcover_news028.jpg)