「見分けつかない」 ゲーム「ぷよｉＰｈｏｎｅ」、ツイッターで話題
パズルゲーム「ぷよぷよ」のパネル（ぷよ）を、人気スマートフォンのｉＰｈｏｎｅに置き換えた「ぷよｉＰｈｏｎｅ」が、「難しすぎる」と、ツイッター上で話題になっている。 制作したのは、システムエンジニアの「五爺」さん。「人気パズルゲームの『ぷよぷよ』と、人気スマートフォンの『ｉＰｈｏｎｅ』を融合させれば、相乗効果で大人気になるのではないか」という、安直な着想から１５分で作り上げ、１日に公開した。 上から落ちてくるｉＰｈｏｎｅを４つつなげて消していくルールで、登場する機種は「ｉＰｈｏｎｅ ＸＳ」「ｉＰｈｏｎｅ ＸＲ」「ｉＰｈｏｎｅ １１」「ｉＰｈｏｎｅ １２」「ｉＰｈｏｎｅ １３」の５種類。 初心者向けの「やさしい」では、ノッチと呼ばれる画面上部にある黒帯の大きさ、背面カメラの数や配置など、本体の形状から区別しやすい「Ｘ」「１２」「１３」の３機種しか出てこないが、上級者向けの「むずかしい」では、「
三重県、「カール特区」申請へ 「地の利」生かす
明治がスナック菓子「カール」の販売を中部地方以東で中止すると発表したことを受け、三重県は２７日、カールを公正に売買する「カール特区」の設置を内閣府の「国家戦略特区」に申請することを決めた。中部地方と近畿地方の両地域に帰属している地の利を生かし、県経済の活性化を図る。 明治は２５日、カールを９月以降、滋賀県、京都府、奈良県、和歌山県以西のみで販売すると発表。三重県も中部地方の一部として販売中止地域に指定された。 事態を受け県では２６日、関係部局による緊急検討会議を招集。県財務局は、隣県から法外な価格で持ち込まれる「闇カール」の流通やカールが買える他府県への人口流出など、最大で１兆８千億円もの損失が県経済に発生すると試算した。 また同時に対応策として、県が近畿地方のスーパーから大量に仕入れたカールに手数料を上乗せして、愛知県以東のスーパーに販売する中継貿易を提案。仕入れたカールを県の管理下で適
「ニンテンドースイッチじゃない」 父親殴った息子を逮捕
東京都世田谷区内の自宅で父親（５３）に暴行を加えたとして、警視庁は３日、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「頼んだゲーム機を買ってこなかったからやった」と容疑を認めているという。父親は頭部を打撲する全治２週間のけがを負った。 西世田谷署によると、息子は３日発売の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の購入を父親に依頼したが、頼んだゲーム機と違うものを買ってきたことから激高。午前１０時３０分ごろ、台所にあったスキレット（パン渡り１５センチ）で、父親の額を毎秒１６連打で小刻みに何度も叩きつけたとしている。 父親の悲鳴を聞きつけた警戒中の署員より早く宅内に駆け付けた女性が「夫が台所で倒れている」と１１９番通報。少し遅れて到着した署員が息子を傷害の現行犯で逮捕した。近くの病院に搬送された父親は、ＨＤ脳振盪（しんとう）を起こして一時意識を失ったが、現在意識は回復しているという。 調べに対し
ポスト舛添、アルファ碁が最有力 緊急世論調査
東京都の舛添要一知事（６７）の辞職に伴い、本紙では１５日、「次期都知事は誰がふさわしいか」について緊急の世論調査（電話）を実施した。次の都知事として最も期待を集めたのは、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」で、約７割の支持を獲得。与野党の後任候補選びに大きな影響を与えそうだ。 舛添知事の辞職を受け、現在各党とも後任候補者の調整に入っているものとみられる。しかし、東京五輪招致をめぐる裏金疑惑や辞職のきっかけにもなった不適切な公金利用など「政治とカネ」に対する都民の目は一層厳しさを増していることから、クリーンな候補者選びは難航している。ある与党関係者は「四角い三角形を探すようなもの」とこぼす。 本紙が１５日、都内に住む有権者３千人を対象に行った緊急世論調査では、次の都知事にふさわしい人物として人工知能「アルファ碁」が７１％で最も大きな支持を集めた。以下「空位」「特になし」「右に同じ」と続き
政府、西之島新島に「アウトロー特区」 ２０年にも
政府は３日、国家戦略特区諮問会議を開き、規制緩和策の一環として憲法を含むすべての法律の適用を除外する「アジール（聖域）特区」を東京・西之島に設置することを決定した。今国会に改正法案を提出する。火山活動が収まり次第整地を始め、東京五輪が開催される２０２０年の施行を目指す。 政府では規制緩和の最終段階として、徴税や独占禁止法の廃止などを含む国家制度解体について検討してきたが、３日の会議でその第一段階として一部地域に限って法の適用を除外する「アジール特区」を設置することを決定した。 アジール特区は国際法的には日本の領土だが、特区内では憲法を含むすべての法律を適用外とした。特区に限り外国人労働者の無制限雇用や労働基準法を大きく逸脱する「ブラック労働」を認めるほか、法人税率もゼロになるため、財界からはタックスヘイブン（租税回避地）としての利用に期待が高まっている。 だが一方で警察権や「違法行為」が存
財務省、全硬貨を１円サイズに統一 原料費高騰で？ - 虚構新聞
財務省は１０日、電子決済の普及により硬貨の物理的な意味が薄れてきたことを理由に、現在発行している硬貨６種類を来年度から１円硬貨サイズに統一すると発表した。急激な円安による原料費の高騰が影響しているとの見方もある。 財務省では「物理的な貨幣を必要としない電子時代では硬貨の持つ意味が大きく変わりつつある」として、第２次安部政権発足以降、電子決済時代に対応した硬貨のあり方について検討してきた。その結果「硬貨に使用する金属をすべてアルミニウムに置き換える」、「硬貨のサイズを縮小する」の２案が浮上。最終的にサイズ縮小の方針を打ち出した。 発行済み硬貨との互換性を確保するため、デザインは現行のまま全ての硬貨を１円サイズに縮小。これにより財布のふくらみを４０％、重量も３０％減らせるようになり、持ち運びの利便性が高まるとしている。本格的な鋳造は来年１月からの見込み。 貨幣経済に詳しい京都大学文学部の坂本義
社長命令に違反、社員９割が記事撤回
朝日新聞社が１１日、「吉田調書」に関する一連の報道について誤報を認め、記事を取り消した問題で、同社社員の９割にあたる４千人近くが「ネガティブキャンペーンに屈するな」という社長命令に違反し、記事撤回を支持していたことが本紙の調べで分かった。 本紙が独自に入手した資料によると、同社では今年８月、吉田調書報道について他紙から疑義が呈されてからも、社長命令として「読者横取りを目論む他紙の執拗なネガティブキャンペーンに屈してはならない」と、引き続き社の見解を堅持するよう各記者に通達していた。 ◆葬られた命令違反 だが、当時記者の９割が社長命令に違反して特集記事の撤回を主張していたことが明らかになった。その後、２０年にわたって放置してきた従軍慰安婦の誤報取り消しや、池上彰さんのコラム不掲載問題も重なって、世論の不快指数が急上昇しており、社長命令に背いて組織が一丸となって自己保身に走れなかったことが、結
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