Yahoo! JAPAN の奮闘（1） – 東日本大震災と情報、インターネット、Google
東日本大震災では、Google 以外にもさまざまな企業が災害対応を行っていた。中でもYahoo! JAPANは、電力情報やボランティア支援などのサービスを提供して高い評価を受けていた。同社の取り組みを 2 回にわたって紹介する。 この連載では、Google によるクライシスレスポンス（災害対応）を中心に取り上げてきた。しかし、災害対応を行っていた企業は Google 1 社ではない。規模の大小を問わず、さまざまな業界のさまざまな企業が、被災地の人々を助けようと奮闘していた。中でも、情報支援において Google と勝るとも劣らない存在感を示していたのが、ポータルサイトの Yahoo! JAPAN だ。 東日本大震災の発生直後から、Yahoo! JAPAN は地震情報のページを立ち上げて信頼性の高い情報の提供を始めた。そして、計画停電マップや募金、ボランティアへの支援などのサービスを次々に送
クライシスレスポンスを支えた夜食のパスタ – 東日本大震災と情報、インターネット、Google
Google クライシスレスポンスチームの奮闘は、それをサポートする大勢のスタッフによって支えられていた。特に社員が感謝したのが、裏方であるフードスタッフの細やかな心遣いだった。 楽しい時でも、悲しい時でも、不安な時でも、おなかが減るのが人間だ。そして、空腹が続くと人は惨めな気分になる。 逆に、おいしい食事を取って、暖かくして、誰かといっしょにいられるのなら、困難に立ち向かう気力も湧いてくる。 東日本大震災では、食事のありがたさを改めてかみしめた人も多かったのではないだろうか。 被災地の避難所では、十分な食料が行き届かず、辛い思いをした人がたくさんいた。首都圏は損害が少なかったにも関わらず、震災の翌々日から、コンビニやスーパーの食料品が消えてしまった。不安に駆られ、目に付いた商品を片っ端から買い占めていった人がいたことは記憶に新しい。現代の日本において、食べ物の不足に脅える状況は久しくなか
マシン リーダビリティの重要性 – 東日本大震災と情報、インターネット、Google
東日本大震災では情報サービスが大いに活用されたが、課題も浮かび上がってきた。その 1 つが「マシン リーダビリティ」（機械可読性）である。情報はコンピュータで処理しやすい形式で提供されることで、より効率的に、より広く活用されるようになるのだ。 日本において、情報サービスは活用されているのだろうか？ このような質問をナンセンスだと思う人も多いだろう。 誰もが携帯電話を使ってコミュニケーションを取っているし、会社ではパソコンで文書を作り、表計算ソフトにデータを入力することが当たり前になっている。 ところが異なる観点から見ると、事情は違ってくる。日本生産性本部が発表した「労働生産性の国際比較 2011 年版」によれば、日本の労働生産性は OECD 加盟 34 カ国中第 20 位。経済産業省は、2010 年 に発表した「情報経済革新戦略」の中で「我が国の労働生産性は 90 年代以降停滞しており、先
パーソンファインダー、東日本大震災での進化（2） – 東日本大震災と情報、インターネット、Google
クライシスレスポンスサイトのトップに掲載された、避難所名簿共有サービスへの投稿を呼びかける案内文。被災地でのリアルな雰囲気がこの写真から伝わってくる。 3 月 14 日（月）の朝、東京オフィスに出社した Google マップのプログラムマネージャ、村上陽祐は、Picasa ウェブ アルバムを見て驚いた。午前 2 時にスタートしたばかりの「避難所名簿共有サービス」に、すでに大量の写真データが投稿されていたからだ。 ただし、避難所名簿共有サービス単独だとそれほど利便性は高くない。確かに避難所名を頼りに 1 枚 1 枚写真を見ていけば、知人や家族の安否を確認できることもあるだろうが、これにはかなりの手間がかかる。やはり人名などのデータから検索できるようにするのが望ましい。Google は自社のミッションを「世界のあらゆる情報を整理して世界中の人がアクセスできるようにすること」としており、この思想
被災地で IT は役立ったか？（1） – 東日本大震災と情報、インターネット、Google
これまでの記事では震災直後からの Google の取り組みを紹介してきた。被害の少なかった首都圏や西日本では、Twitter や Google のクライシスレスポンスは注目を集めた。では、被災地でこれらのサービスは役立ったのだろうか？ 震災直後、インターネット上の各種支援サービスは本当に人々の役に立ったのか。今回ほど IT が活躍した自然災害はないという声がある一方、本連載の読者からも、通信インフラが絶大な被害を被った状況で IT は役に立たなかったのではないか、という厳しい意見をいただいている。 その答えは簡単には出てこない。被災地域はあまりにも広く、被害の状況は千差万別。置かれた状況によって被災者が求めている情報もまったく異なるからだ。 大きな被害にあった東北地方沿岸部であれば、真っ先に知りたかった情報は、避難場所であり、余震への対処方法であったろう。大きな揺れを感じた程度に留まった東
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