ホッキョクグマ：１５万年前に祖先 地球環境の激変に適用 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
地球温暖化の影響で絶滅が懸念されているホッキョクグマ＝カナダ北東部で２００８年１１月、写真家の丹葉暁弥さん撮影 ホッキョクグマの祖先が約１５万年前に存在していたことを、米ペンシルベニア州立大など欧米の研究チームが突き止めた。その後の暖かい時期である「間氷期」と極地の平均気温が１０度近く下がった「氷期」をそれぞれ生き抜いたことになる。ホッキョクグマは地球温暖化の影響で絶滅が懸念されているが、環境変化に高い適応力を持つことを示している。米科学アカデミー紀要（電子版）に発表した。 ０４年、アイスランドの地質学者が、ノルウェー・スバールバル諸島の地層からホッキョクグマのあご骨と犬歯を発見。研究チームは化石に残された遺伝子と、米アラスカ州に生息するホッキョクグマ２頭とヒグマ４頭の遺伝子を比較解析した。その結果、氷期だった約１５万２０００年前にヒグマとホッキョクグマの共通の祖先から枝分かれし、最後の間
人為的温暖化危機なんて嘘っぱち（笑）：イザ！｜９月さんの「Septemberのブログiza版」
追記あり（２月17日） --------- mixi『政治社会問題としての地球温暖化』コミュより転載： すっごく分かりやすいし、日本国内には流れて来ない情報もありますので、全文転載します。 アメリカ海洋大気圏局のデータ疑惑（2010年02月16日）： Haruさん -------- mixi Haruさん wrote： こちらは1/27の私の日記に掲載したもので、ちょっと情報が古いですが、資料として公開します。 この日記を書いた後、Phil Jonesが情報公開法違反を認定され、IPCCレポートを巡る不正が続々と明るみに出たため、リードオーサーを含めIPCCの科学者たちが次々とIPCC・地球温暖化批判を展開する事態となっています。 12/5に書いたこの日記の前編は、California大の友人が以下のBlogに転載してくれました。 http://www.chem-station.
IR3S | 東京大学サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）
2019年4月1日をもって、サステイナビリティ学連携研究機構は、東京大学未来ビジョン研究センターに組織統合しました。本サイトはリンク等が正常に機能しない場合があります。最新の活動状況は、IFIウェブサイトをご覧ください。 「サステイナブルな地球温暖化対応策」 著者：住明正 平松あい 風間聡 増井利彦 一方井誠治 松岡俊二 田村誠 三村信男 サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）で取り組んできたフラッグシッププロジェクトの内、東京大学地球持続戦略研究イニシアティブ（TIGS）と茨城大学地球変動適応科学研究機関(ICAS)が幹事を務めた「サステイナブルな地球温暖化対応策」のとりまとめとして発表した叢書である。第一章では、地球温暖化問題全体を考える枠組みを構築した成果について、第二章では、地球温暖化問題を、関連した複数の問題と一緒に捉える三社会統合モデルについて、第三章では、緩和策と適応策
二酸化炭素を固定・分解する研究あれこれ : 有機化学美術館・分館
2月3 二酸化炭素を固定・分解する研究あれこれ クライメートゲート事件、鳩山首相による突然の二酸化炭素25％削減宣言など、CO2は相変わらず注目を集める存在です。地球温暖化との関係についていろいろな意見はありつつも、CO2の放出量削減の努力はとりあえず行われなければなりません。というわけで、近年この方面の研究がずいぶん目につくようになってきました。要はCO2を何らかの形で分解するか固めるかして、大気に放出しないようにする手段を編み出そうというわけです。 しかしCO2は炭素が燃えてできるもの、すなわちエネルギーを放出しきって安定な状態に落ち着いた分子であり、これを改めて反応させるのは非常に難しい話です。いかにCO2を活性化させるかが、化学者たちの知恵の絞りどころになります。 東大・野崎京子教授らのグループは、早くからCO2をポリマー鎖に取り込む研究に取り組んでいます（参考）。エポキシドとCO
地球温暖化がテーマの映画『不都合な真実』にある３５の科学的間違い（日本語字幕版） : カラパイア
『不都合な真実』は2006年に公開された、地球温暖化の問題に熱心に取り組んできた元アメリカ副大統領アル・ゴアの講演の様子と、アル・ゴアの生い立ちを辿った映像を絡ませながら構成したドキュメンタリー映画で、日本でも2007年に上映されたそうなんだ。 映画内では、温暖化の影響を受けて衝撃的に変化した自然のフィルムを数多く使われており、環境問題を直視しない政府の姿勢を批判し、人々が生活の中で環境を守る努力を続けることの重要さを訴えているものなんだそうだ。 アメリカ合衆国内では、ブッシュ政権が「地球温暖化など単なる学問上の仮説で、現実にはそんなことは全く起きていない!」という公式見解を出して温暖化を否定し続け、国内のメディアもほとんどがそれに追従してきたため、この映画を見て地球温暖化問題について初めて知ったアメリカ人が非常に多かったそうで、合衆国内に強い影響を与えたとの評もある一方で、事実誤認やデー
IPCCの山岳氷河後退論、登山愛好家雑誌と学生論文が根拠か 英紙
ネパールにある世界最高峰エベレスト（Mount Everest、チョモランマ）のクンブ（Khumbu）氷河（2009年5月11日撮影、資料写真）。(c)AFP/Subel BHANDARI 【2月1日 AFP】地球温暖化の影響で世界各地の山岳氷河が後退しているとした国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）の主張は、大学院生の論文と登山愛好家向け雑誌が根拠になっていると、英紙サンデー・テレグラフ（Sunday Telegraph）が31日、報じた。 IPCCは最近の報告書で、南米アンデス（Andes）山脈、ヨーロッパのアルプス（Alps）山脈、アフリカの山地で、地球温暖化の影響による山岳氷河の後退が観測されたと報告。根拠となった文献として2つの論文を挙げている。 サンデー・テレグラフ紙によると、
asahi.com（朝日新聞社）：地球温暖化の鈍り、成層圏の水蒸気減少が影響？ - サイエンス
今世紀に入って地球の気温上昇が鈍り、横ばい傾向になっているのは、上空の成層圏にある水蒸気の減少が関係しているとの分析を米海洋大気局（ＮＯＡＡ）のスーザン・ソロモン博士らのグループがまとめた。米科学誌サイエンス（電子版）に発表した。 国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の２００７年報告書は地球温暖化により、今世紀末に気温は２０世紀末に比べ１．１〜６．４度上昇すると予測している。しかし、温室効果ガスの二酸化炭素（ＣＯ２）は増え続けているのに気温上昇が横ばいなことから、一部の専門家は「地球温暖化は止まった」とＩＰＣＣの分析を疑問視している。 成層圏は地表に近い対流圏の上にある。水蒸気の量などは衛星観測により、広範囲のデータ分析が近年可能になった。水蒸気が減った理由は不明だが、気温の変化の仕組みを解明する手がかりになる可能性がある。 研究グループによると、成層圏下部の水蒸気濃度は２
asahi.com（朝日新聞社）：気候変動報告の誤り、責任執筆者「確信犯」 英紙報道 - 環境
気候変動報告の誤り、責任執筆者「確信犯」 英紙報道2010年1月26日7時5分 印刷 ソーシャルブックマーク 【ワシントン＝勝田敏彦】国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の第４次評価報告書に、科学的立証がないのに「ヒマラヤの氷河が２０３５年までに消失する可能性が非常に高い」という誤った記述が含まれていた問題で、該当部分の統括責任執筆者が英紙の取材に「私たちがこの部分を強調できれば政策決定者や政治家に衝撃を与え、しっかりした対応を取るよう働きかけることになると考えていた」と述べていることがわかった。 ２４日付英紙デーリー・メール電子版が報じた。記事によると、この統括責任執筆者は、ＩＰＣＣの作業部会でアジア編を担当したインド人研究者のムラリ・ラル博士。取材に対し、参考文献にした世界自然保護基金（ＷＷＦ）の報告書が、科学的に検証されていない「あいまい（ｇｒｅｙ）な文献」と知っていたと話
東大IR3S『地球温暖化懐疑論批判』名誉毀損訴訟
文部科学省科学技術振興調整費（戦略的研究拠点育成）プロジェクト”IR3S”サステイナビリティ学連携研究機構（東洋大学・国立環境研究所・東北大学・千葉大学・早稲田大学・立命館大学）から、反・CO2地球温暖化懐疑論をテーマにした書籍、IR3S/TIGS叢書No.1『地球温暖化懐疑論批判』が刊行された。 内容は、東北大学の明日香壽川の個人的レポート『温暖化問題懐疑論へのコメント』を下敷きに、多少手を加えた程度のものである。このIR3Sによる『地球温暖化懐疑論批判』という冊子の内容は、およそ科学の名に値しないものである。CO2地球温暖化仮説に対して異議を唱える私を含めて12名の研究者らに対して、なんら科学的な理由を説明せぬまま、反論を封殺した上で謂れなき誹謗・中傷によって個人に対する卑劣な人格攻撃を行った。槌田氏は、IR3Sおよび東大に対して、名誉回復措置をとるように再三申し入れを行ったが、彼ら
バイオ燃料は、温室効果ガス排出量を「増やす」 米研究者ら指摘
コロンビア・パミラ（Pamira）で、含水エタノールを生産するためキャッサバの根を採取する人（2009年8月18日撮影）。(c)AFP/Luis ROBAYO 【10月23日 AFP】米国の研究者らは、バイオ燃料の生産規則によって森林破壊が進み、バイオ燃料生産技術がかえって間違った温暖化削減手段になっていると警鐘を鳴らしている。 23日の米科学誌「サイエンス（Science）」に掲載された論文で、13人の科学者グループは、こうした「抜け穴」をなくした新たな規則を作り、12月にデンマーク・コペンハーゲン（Copenhagen）で行われる気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）で提唱することを求めている。 論文は、米エネルギー省の統計も含む数々の分析が、「CO2の削減目標が高くなるなかで『抜け穴』を放置すると、世界の原生林の大半が失われていくことになる」可能性を示しているという。EU
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
