立憲民主党の初鹿明博衆院議員（４８）が３１日までに、「大学入試センター試験の『ムーミン』に関する設問に関する質問主意書」を提出したことが話題になっている。 【写真】ムーミンを取り上げたセンター試験地理Ｂの問題 １３日に実施された大学入試センター試験では「地理Ｂ」で、人気アニメ「ムーミン」や「小さなバイキング　ビッケ」の舞台がフィンランドかノルウェーかを問う問題が出された。ところが大阪大学大学院言語文化研究科スウェーデン語研究室が、ホームページに「スウェーデン語研究室に属する教員が現時点で原作（ただし現時点では全９作すべてのスウェーデン語原典を確認できてはおりません）やトーベ・ヤーンソン関連の評論・資料などから確認できている限りで、『ムーミン谷』は架空の場所であり、フィンランドが舞台だと明示されておりません」と指摘。ムーミンの公式サイトも、原作は「ムーミン谷はフィンランドを含むどこか実在の場

サッカー：なかなか点が排卵　パス回しみてても楽しくない　わざと服ひっぱったりこかしたりとかするの見てて気分わるい 相撲：始まるまで長すぎ　うんこずわりになったからやっとはじまるかと思ったらまた立ち上がってがっかりというのを何回も見た 野球：ガムかんでて行儀悪い　ベースカバーでわざと足ふむのきらい　ホームへの突入時のタックルも嫌い 水泳：泳いでるだけ　船で十分 駅伝・マラソン・短距離走：走ってるだけ　車のほうが早い 重量挙げ：持ち上げてるだけ　ショベルとかブルドーザーで十分 フィギュア：くるくるしてるだけ　ジャンプのときにあからさまに助走つけて力ためるの見ててめざわり スピードスケート：ちゅうごしで滑ってるだけ

２０１６年のエンゲル係数（家庭の消費支出全体に占める食費の比率）が２５．８％と４年連続で上昇し、１９８７年以来２９年ぶりの高水準となったことが１７日、総務省の調査で分かった。所得が伸び悩む中、食料品が値上がりし、食費以外の生活費を切り詰める節約志向が強まっていることを反映した。 総務省が発表した１６年の家計調査（２人以上の世帯が対象）によると、消費支出は２８万２１８８円。物価変動の影響を除いた実質では前年比１．７％減と３年連続で減少した。このうち食料品への支出は７万２９３４円で前年より１０９０円増加。天候不順で高騰した野菜や調理済み食品の支出が増えた…

2018年2月1日 9時15分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 現役官僚の橘宏樹氏が「白熱教室」の授業方法を疑問視している 賢く博識な学生ほど展開の先が見えて、発言を控えがちになると指摘 全体として仕組まれた茶番に見えてくる感すらあると分析した 意見の分かれる深刻な問題について、学生にさまざまな意見を述べさせ、最後に教授がエレガントにまとめあげる。そうした「白熱教室」スタイルの授業は現在も人気です。しかし英国の名門校に留学してきた現役官僚の橘宏樹氏は「『白熱教室』は『オレの答え』を示さない。一方、英国の名門校はそうした欺瞞を許さない」と指摘します。2つの違いを「パターナリズム」という言葉で分析します――。※本稿は、橘宏樹『現役官僚の滞英日記』（PLANETS）の第3章「エリート再生産システムとしてのオックスフォード」の一部を再編集したものです。 ■上下関

アマゾンジャパン（東京・目黒）は書籍や雑誌を印刷会社から直接取り寄せる。文芸春秋など出版社に注文した雑誌などは出版取次会社を介さず、印刷工場から自社倉庫に仕入れる。アマゾンは取次大手の日本出版販売（日販）と在庫のない書籍については取引をすでに打ち切った。出版社だけでなく印刷会社との直接取引で、取次会社を前提とした書籍の流通構造が大きく変わりそうだ。アマゾンは書籍の多くを日販から仕入れている。日

３１日の参院予算委員会で民進党の小川敏夫参院議員会長が、学校法人「森友学園」が開校を目指した小学校名をめぐって、過去に安倍晋三首相を追及した際、「（設置趣意書の校名部分は）黒塗りになっているから、中身を想像して質問しただけだ」と発言した。 黒塗り部分については朝日新聞などが「安倍晋三記念小学校」の可能性を報じ、野党も国会などで追及したが「開成小学校」だったことが判明している。 開き直った小川氏に対して、首相は「こんなことを延々と議論される考え方が、よく分からない」とあきれた様子で語った。

京都大学が去年行った２次試験の物理で、出題ミスが明らかになり、大学は当時、不合格と判定した複数の受験生を追加合格にすることが文部科学省などへの取材でわかりました。 京都大学は、１日、記者会見を開いて詳細を明らかにする方針です。 京都大学と文部科学省に対して、先月、外部から「解答できない問題がある」などと指摘が寄せられ、大学が確認したところ、出題ミスが明らかになったということです。 この試験は、工学部などを志願する受験生が受けていましたが、今回、出題ミスが明らかになったことで、本来は合格となるはずが不合格の判定を受けていた受験生が複数いることがわかり、大学はこれらの受験生を追加合格にすることにしています。 京都大学は、１日、記者会見を開いて、詳細を公表する方針です。 国立大学の２次試験をめぐっては先月、大阪大学が去年行った「物理」で、同じく外部からの指摘で出題ミスが明らかになり、当時は不合格

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今まで当然のようにできた運動ができない。優秀だった選手のパフォーマンスがおかしくなった。 例えば、野球の投手が突如としてストライクが入らなくなった。急激にスピードが落ちた。動きがぎこちなくなった。 このような選手を目にしたとき、監督やコーチはどんな何と言うだろうか。 「何をやっているんだ！」「気合を入れろ！」 そんな声をかけてしまわないだろうか。 もし、練習では好調に見えるが、試合になると動きがおかしくなる選手がいるとする。彼を「精神的に弱い選手」と断じてしまわないだろうか。 イップス研究所で所長を務める河野昭典氏（５９）は、語気を強めて断定する。 河野氏　イップスはメンタルだけの問題ではなりません。選手自身や指導者が「精神的に弱い」と片付けているならば、間違いです。その認識を変えなければ克服できません。 トレーニングサポート研究所でイップス克服を指導する松尾明氏（４８）も、同じ言葉を口に

By melissa.meister 社会的・心理的に男女を区別するジェンダーは生物学的な性「セックス」とは区別されるもので、「男らしさ・女らしさ」という言葉で表現される性別の概念です。複数の研究結果をもとに調査が行われた結果からは、ジェンダーの違いはこれまで広く認識されている「社会が作りだしている」という要因とは別に、生物学的なものを根源とする要素があることが浮き彫りになっています。 Sex differences in children's toy preferences: A systematic review, meta-regression, and meta-analysis - Todd - 2017 - Infant and Child Development - Wiley Online Library http://onlinelibrary.wiley.com/doi

アメリカの政治家科学者兼心理学者のJohn R HibbingがPsychology Todayに投稿した記事を訳して紹介。なお、私は同様のテーマについて論じられた著作『Predisposed: Liberals, Conservatives, and the Biology of Political Differences』も数年前に読んだことがある。 ジョセフ・ヒースやジョシュア・グリーンなどの著書や記事を読んだあとでは「保守もリベラルも、どちらの政治的立場も感情や生物学的特徴などの非合理な要素に基づいている（だから、どちらが理性的だとかどちらが正しいとは言えない）」というタイプの主張にはやや眉に唾を付けて受け入れているところがあるのだが、まあ興味深い内容ではあるので紹介することにした。元記事の投稿は2014年1月。 www.psychologytoday.com 「政治と、ミミズを食

アメリカ・メジャーリーグのクリーブランド・インディアンスが、ネーティブアメリカンの描かれた球団ロゴの使用を今年限りで取りやめると、メジャーリーグ機構が２９日、発表した。人種差別に当たるとの議論が起きていた。 アメリカの先住民の長が描かれたインディアンスのロゴをめぐっては、一部のネーティブアメリカンなどから人種差別に当たるとの抗議などが起きていて、アメリカＮＢＣによると、機構側も使用を取りやめるよう求めていた。 今回の発表によるとインディアンスはロゴについて、今年限りで使用をやめ、新たなロゴとして、クリーブランドの頭文字であるアルファベットの「Ｃ」を使うという。 オーナーは「ファンがロゴに愛着を持っていることは認識しているが、最終的に要望に同意する」との声明を発表している。

最近、地方において「起業家」頼みの事業が拡大しています。はっきり言って安易であり、しかも行き過ぎの感があります。 税金で「起業家」を誘致、｢数値目標｣を立てる自治体も 一部の自治体では、地方創生政策のなかで、地元に「起業家を何人誘致・輩出する」、といったような数値目標を立ててしまうところまで出ています。その目標達成の手段として、「地方に転居すると一定期間、税金で給料を出す」ことを売りにした「起業家」誘致事業まで、各地で始まっています。 「地方を活性化したい」と思った場合、新事業を興し、その地域に「新たな稼ぎ」を作り、雇用を作り出し、地元の社会サービスに必要な納税をしてくれる起業家は本当に大切です。しかし、今、地方自治体などが取り組んでいる「起業家誘致」はどうやら、それとは様子が違います。 以前、本連載では、「現代版奴隷制度」とも言われる外国人研修生制度について、問題点を指摘しました（｢ブラ