上海ワンダプラザ周浦店のショッピングセンターでコロナ陽性者が確認されたところ、中国共産党政府はショッピングセンターの中にいる客ごと封鎖した。 日本では起こりえない中国共産党政府の強制力のあるパワープレイに客は待ったなしで隔離されてしまい、陽性者も含めて過酷なショッピングセンターでの生活を送る羽目になった。客は、床に置かれた簡易ベッドで寝ている様子が伺える。 ネット上では、「商品を枕にしてる笑」、「ちょっと楽しそう」や「(映画の)ミストみたいですね」というようにショッピングセンターで生活することをエンタメ要素があり楽しそうだったり、ショッピングセンター内での生活を余儀なくされた映画のミストと捉える声や意見が見受けられた。

タイトル通り。どうすればいいんだろう。 新婚さんいらっしゃいを見ながら恋人に「いつ結婚する？」と聞いたら「え、結婚する気ないよ」と言われた。 めちゃめちゃびっくりして、きょどりながら「なんで？」って聞いたら理由は自分の浮気だった。 頭が真っ白になった。 ばれていないと思っていた浮気はほとんどばれていた。 次に出た「なんで」は無意識だった。「なにが」と聞かれ、なにを聞きたいのか考えなければならなくなって、言葉がすぐには出てこなかった。 「なんで言わなかったの」 「結婚してないから別にいいかと思って」 「なんで別れなかったの」 「付き合ってるの楽だし他に探すの面倒だから」 「ごめん」 「謝らなくていいよ、それより結婚する気あったんだ」 何も言えなかった。 そのあと「結婚したいなら他の人を探してね」と言われて会話は終わった。 1か月くらいしてから婚活のためにマッチングアプリに登録した。 数十人の

なんで立憲民主党が広告会社作ったという件まで問題になってるの？　別に政党がメディアを作ろうが広告会社作ろうが、それは自由だろう。利益相反は隠されていた場合だけが問題で、公表されたそれは問題ではない。

米紙バンゴー・デーリーニュース（電子版）は8日、「IOC（国際オリンピック委員会）は実質的にジェノサイド（民族大量虐殺）を支援している」との見出しで記事を掲載。IOCは1936年のベルリン五輪で歴史的な失敗を犯し、2月に開幕する北京冬季五輪で同じ轍（てつ）を踏んだと批判した。 「IOCは“寡黙の外交”を展開し、歴史的な過ちを犯したとの評判を得たが、2022年の冬季輪を開催する中国で、全く同じ間違いを犯した」と同紙。IOCは「政治的中立を守る」とし、ジェノサイドと外交ボイコットに関してほぼ口を閉ざしている。 同紙が“歴史的な過ち”としたのは、ドイツのヒトラーとナチスによる1936年ベルリン五輪で「五輪はナチスに栄えある国際社会の一員としての地位を与えた。これを契機にホロコーストは敢行された。欧州の全ユダヤ人を虐殺しようとし、数百万人規模でロシア人とポーランド人を殺害しようとした」と論じた。

アメリカの批評家が去年の最も優れた映画を選ぶ全米映画批評家協会賞が8日、発表され、濱口竜介監督の映画「ドライブ・マイ・カー」が作品賞をはじめ4つの部門を受賞しました。 濱口竜介さんが監督、西島秀俊さんが主演を務める「ドライブ・マイ・カー」は村上春樹さんの短編小説が原作で、舞台俳優で演出家の男性が専属ドライバーの女性と出会い、ともに過ごすうちに、目を背けてきた亡き妻の秘密と向き合う物語です。 全米映画批評家協会は8日、「ドライブ・マイ・カー」が作品賞、監督賞、脚本賞、それに主演男優賞の合わせて4部門を受賞したと発表しました。 配給会社によりますと、作品賞を受賞した日本映画は、1985年の黒澤明監督の「乱」以来だということです。 また主演男優賞は、西島さんがアジアの俳優として初めての受賞となります。 全米映画批評家協会賞は「アカデミー賞の前哨戦」とも位置づけられています。 「ドライブ・マイ・カ

BS１スペシャル 「河瀨直美が見つめた東京五輪」について 去年１２月２６日に放送、３０日に再放送したＢＳ１スペシャル「河瀨直美が見つめた東京五輪」後編の字幕の一部に、不確かな内容がありました。 この番組は、東京五輪の公式記録映画監督である河瀨直美さんや映画製作チームに密着取材したものです。映画の製作中に、男性を取材した場面で「五輪反対デモに参加しているという男性」「実はお金をもらって動員されていると打ち明けた」という字幕をつけました。ＮＨＫの取材に対し、男性はデモに参加する意向があると話していたものの、男性が五輪反対デモに参加していたかどうか、確認できていないことがわかりました。ＮＨＫの担当者の確認が不十分でした。 番組の取材・制作はすべてＮＨＫの責任で行っており、公式記録映画とは内容が異なります。河瀨直美さんや映画監督の島田角栄さんに責任はありません。 字幕の一部に不確かな内容があったこ

インターネット報道番組を制作・配信するネットメディア「Choose　Life　Project」（CLP）が、立憲民主党から「番組制作費」として約1500万円の資金提供を受け、その事実を伏せていた問題が発覚した。政権批判などを行う“リベラルなウェブメディア”として注目されていたが、政権与党と等しく報道対象とすべき野党との資金面での関係が明らかになり、中立性が問われる事態になった。メディアの在り方に詳しい識者や、ネットメディアを主宰するジャーナリストは、この問題をどう見るのだろうか。【塩田彩/デジタル報道センター】 検察庁法改正問題などで存在感 CLP（佐治洋、工藤剛史・共同代表）のウェブサイトなどによると、テレビ局のディレクターだった佐治氏らは2016年にCLPを発足させ、動画投稿サイト「ユーチューブ」や運営するウェブサイトなどで、著名人が選挙への投票を呼びかける動画を主に制作して配信。20

まとめ 橋迫瑞穂氏「やってることが気持ち悪くて暇すぎるのと、あとフェミニズムとかジェンダーに対する理解が全くないから「全体的.. 幻集郎氏のフェミニスト系共感力ランキングに対する橋迫瑞穂氏の反応とその後のやりとり ※橋迫瑞穂氏は大勢の人とやりとりされているため一部の人とのやりとりのみ抜粋しています ※橋迫氏のツイートのうち重要そうなものを青に、それ以外の方のツイートのうち重要そうなものを青にしています ※誹謗中傷コメントはダメです 7814 pv 68

Choose Life Project @ChooselifePj 「市民とともに、市民のためのメディアをつくる」CLPは選挙への関心を高め、投票率を上げることを目指す映像プロジェクトです｜レギュラー番組 #社ちゃんラ #気候辞書TV｜活動へのご寄付を募集中▶︎ cl-p.jp/supporter cl-p.jp Choose Life Project @ChooselifePj 安住淳（立憲民主党）「国民の皆さんの声が与党や政府を動かした。武田大臣は、担当大臣でないので検察庁法のことはわからない。黒川さんのことを後付けしたというのが垣間見える。明日15日短い時間だが内閣委員会の審議合意に至った」#検察庁法改正案に関する緊急記者会見 youtu.be/2RgiIGWh-fE pic.twitter.com/rFt21kuRCF 2020-05-14 17:24:52

オミクロンは重症化リスク低いので、「全例入院」は悪手です。リスクなければ自宅か施設、リスク高ければさっさとゼビュディ打って自宅か施設。入院適応のハードルを上げましょう。状況を正しく理解し、自らのリソースを理解し、最適解を探すのです。前例なんてなんの役にも立ちません。

Choose Life Project（以下、CLP）は、立憲から2020年3月以降に広告代理店や制作会社を通じて「番組制作費」として約1500万円の資金援助を受けていたと、同団体のサイトで公表した。 援助を行った立憲民主党（以下、立憲）も、当時幹事長を務めていた福山哲郎議員の名前で支援の事実を認めるコメントを発表した。 その詳しい経緯は様々な記事で確認して欲しいが、実はこれで一件落着とはいかない。説明は食い違う上に、法的な問題も有るからだ。 その後、福山議員の事務所に具体的な支援の状況を問うたところ、支払いは以下の4回との回答があった。 2020年 8月7日　4,475,390円2020年 9月4日　5､637,090円2020年10月9日　2,511,420円2020年10月9日　2,384,370円 総額で1500万円余。何れも「動画制作または企画広報費」として支払ったという。CLP

kmm295🐈 @kmm295 一応音楽垢(@u_chan255も音楽系)/山本太郎氏支持(れいわ党は不支持)/子どもの問題に力になりたい/性犯罪撲滅/ジェンダー解体/男女同権/女性差別撤廃/専用スペース医療スポーツ統計等で性別の区別が必要な場合は生物学的性別で区別すべき/フェミニストではありません/法令検索elaws.e-gov.go.jp kmm295.hatenablog.com kmm295🐈 @kmm295 >「ヲタクの血を輸血するのは汚らわしい」 と言っている人がいたなら垢消す前にスクショに保存されてたと思いますね… それが回ってこないって事はそんな人はいなくて「汚らわしいと言われてたことにしたい人がいる」だけなのでは？と思っています。 誰もスクショすら取ってないのはあり得ないです。 twitter.com/ShinHori1/stat… 2022-01-06 10:47:

新型コロナの感染の急拡大を受けて、岸田総理大臣は、NHKの日曜討論で、国内の医療体制の充実などに取り組んだうえで、病床がひっ迫するおそれがある場合は、行動制限の措置を検討する考えを示しました。 これに対して、立憲民主党の泉代表は、病床や医師を確保するため、総理大臣官邸が調整のための司令塔機能を果たすべきだと主張しました。 この中で岸田総理大臣は、オミクロン株をはじめとする新型コロナ対策について「G7で最も厳しい水際対策を行い、国内の医療体制の充実と3回目のワクチンの開始、口から飲める治療薬の実用化を進めてきた。それでも医療ひっ迫の危機があるなら、行動制限も考えていく。在日アメリカ軍の施設区域などでの感染拡大を深く懸念しており、不要な外出は認めないことでアメリカ側と大筋合意した」と述べました。 公明党の山口代表は「生活困窮者や事業者への支援、子育て世帯への10万円給付などがいち早く届くよう、