出典：日経コンピュータ 2014年6月12日号 pp.44-47 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 2014年5月、国産ベンダーが相次ぎSDNに関する発表を行った。OpenFlow規格の製品をいち早く投入したNECはソリューションを強化。富士通、日立製作所は他社との協業戦略を打ち出す。グローバルに目を転じれば、標準化の動きが活発化し、国産ベンダーへの影響は必至だ。国産SDNベンダーの最新動向を追った。 国産ベンダーが、ソフトウエアでネットワークを制御するSDN（ソフトウエア・デファインド・ネットワーキング）の新製品を相次ぎ発表した（表）。富士通は広域ネットワーク向けのSDN製品「Virtuora」の販売や、クラウドOS「OpenStack」に関するSDNベンチャー企業ミドクラとの提携を発表。日立グループは、ネットワーク機器を開発する日立金属が、NTTデータ

企業システムにおけるデータの保存方法として「磁気テープ」の利用が広がりつつある。2010年から「データ記録用磁気テープ」の生産量は上昇に転じ、毎年連続で増加している。バックアップ用として捉えられがちな「テープ」にいったい何が起きているのか。そこには、ビッグデータやクラウド時代の“次世代ストレージシステムの姿”を睨んだテープ再評価への動きがあった。 膨大なデータの保存と活用にテープという選択肢が急浮上 テープ需要の高まりは、欧米では顕著に表れており、日本でも徐々に高まりつつある。その契機となったのが、3年前の東日本大震災だ。被災地の自治体などでは、津波によって貴重なデータが失われ、復旧や復興に大きく影響するケースもあった。これにより、データ保存の重要性があらためて認識されるとともに、バックアップ用として容量当たりのデータ保存コストが安価なテープへの関心が高まった。 「テープの復権」の理由はそ

仮想化の進展で仮想マシンの乱立が課題に サーバー仮想化への取り組みが、急速に広がっている。仮想マシンであれば、物理サーバーのようにサイジングや調達に悩まされることがない上、新規での立ち上げも容易だ。また、少数の物理サーバーに多数の仮想マシンを集約することで、IT投資の効率化も図ることができる。 しかし、一方で、注意を払うべき問題もある。それが、増え続ける仮想マシン上のデータを、いかに保護するかという問題である。 データの保護には日常的なデータバックアップが不可欠になる。しかし、仮想マシンはその生成の容易さゆえに、ともすれば無秩序に増殖を続ける傾向にある。そして、膨大な数になってしまった仮想マシンを対象に、確実なデータバックアップをとりこぼしなく行うことは、決して簡単なことではない。 それを模式的に表したのが下の図である（図1）。 従来のバックアップ手法は、週に1回程度、定期的にフルバックア

MotionBoardは、企業のビジネスに必要な情報の分析・活用を支援するダッシュボード・ソフト。ビジネス情報を、円、棒、折れ線、レーダー、ゲージなどのチャートで可視化するほか、ドリルダウンやドリルスルーといったOLAP分析、動的なアラート、ユーザー間での情報共有などの機能を備える。既に、流通・小売業や製造業など約160社の導入実績があるという。 2014年3月26日に発表した「MotionBoard Ver.5.0」では、Excel連携、インメモリー技術による大量データ集計の高速化、データを地図上に表現する地図機能（GEOアイテム）、チャート表現の追加などの機能強化を行った。 Excel連携では、Excel/CSVファイルを、データとしてそのままMotionBoardに取り込めるようにした。手動だけでなく、あらかじめスケジュールで設定した時刻や、ファイルを更新したタイミングに合わせて自動

出典：日経コンピュータ 2011年5月12日号 p.15 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 2010年度は113万台だった電子書籍端末市場が、2015年度には639万台にまで拡大する。電子書籍端末を「電子書籍専用端末」と「タブレット端末」とに分け、それぞれの市場規模をMM総研が予測した。専用端末は16万台（2010年度）から198万台（2015年度）に、タブレット端末は97万台（2010年度）から441万台（2015年度）に増える。この調査では、iOSやAndroidを搭載し、5インチ以上のディスプレーを備えた端末をタブレット端末とした。

しかし、実際にユーザー企業が採用している、もしくは採用予定がある垂直統合型製品は、サーバー、ストレージ、ネットワーク機器といったハードウエア（統合レイヤ1）と、ハードウエアからデータベースまでを統合したもの（統合レイヤ1～4）という結果が出た。これは、垂直統合製品に対するユーザーニーズとサーバーベンダーが提供している同製品との間にギャップがあることを示唆しているとIDCではとらえている。 また、垂直統合製品のシステム構成要素のうち、他社製品への乗り換えが特に困難なものは、「データベースソフト」「サーバー」「オペレーティングシステム」「アプリケーション」であるとユーザー企業が認識していることがわかった。 このことからIDCでは、垂直統合型製品では「データベース」「サーバー」「オペレーティングシステム」「アプリケーション」を核にすえることが重要になるとしている。ただし、サーバーやオペレーティン