メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
メディア・パブ: 分散型メディアで月間10億回の動画再生を一気に達成した「INSIDER」、意外な次の一手とは
分散型動画メディア「INSIDER」がアッと言うまに、月間10億回の視聴数を達成した。同メディアの概要を把握できる64秒間のプロモーション動画があったの、参考までに以下に貼っておく。 Exciting news: INSIDER is launching a website. Introducing https://t.co/litFRoTPTs!https://t.co/WaBX17qd7q — INSIDER (@thisisinsider) 2016年5月25日 図1 INSIDERのプロモーション動画 大流行の分散型動画メディアの中でも、見逃せないのが「INSIDER」である。昨年8月に立ち上がった動画メディアであるが、今年に入って急激に再生回数を増やし、4月に10億回の大台を突破した。メディア/ニュース/出版分野の動画メディアでトップを走っていたNowThisを一気に追い抜いた。
メディア・パブ: 信頼できるニュースソース、検索エンジンがソーシャルメディアを引き離す
信頼できるニュースソースとして、グーグルに代表される検索エンジンが今年もトップとなった。ユーザーは、検索エンジン経由で接したニュースを、伝統メディアやオンラインメディア（ニュースサイト）で接する場合よりも信頼している。またソーシャルメディアで接するニュースに対する信頼度は、高くならないで頭打ちになっている。 これは米PR会社のエデルマン(Edelman)がまとめた「2016 EDELMAN TRUST BAROMETER」の調査結果である。昨年同様、今月20日から始まる世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）に向けて実施され調査で、2015年10月13日～11月16日の間に28か国の3万3000人を対象に行った。 昨年の調査で注目されたのは、最も信頼できるニュースソースとして、検索エンジンが初めて新聞やテレビなどの伝統メディアを追い抜いたことであった。今年はさらに、以下の図に示すように、検
メディア・パブ: 爆発的人気を博したバイラルメディアに陰り、一方で伝統メディアは記事のバイラル化に拍車
オンラインのニュースメディア市場は変革の嵐が吹き荒れている。バイラル重視で台頭してきた新興メディアの攻勢に、伝統メディアが守勢に回されているのだが・・・。 検索からソーシャルへの流れに乗って、新興ニュースメディアが飛躍 ほんの数年前までは、米国では新聞や雑誌、テレビ（ケーブル）の伝統メディアが手がけるニュースサイトが圧倒的に優位に立っていた。デジタル版に特化した新興メディア・サイトも成長し続けていたが、まだまだ伝統メディアのサイトを脅かす存在には至らなかった。 ところがFacebookなどのソーシャル系サイトが浸透するに伴い風向きが変わり、新興のメディアサイトが勢い付いてきた。comScoreの調査結果でも次第に、新興メディアサイトが伝統メディアサイトを月間訪問者数で抜く場面が目立ってきた。そして4年前についに、新興メディアのHuffingtonPost.comが新聞サイト・トップのNYT
メディア・パブ: 「広告ブロック」に危機感募らせる米ネット広告業界、訴訟やユーザー遮断の強硬策までも飛び出る
オンライン広告やデジタルパブリッシャー産業が崩壊の危機に。特にこの1か月くらいの間は、NYタイムズやWSJ、BBCなどの高級メディアも加わって、この議論で大騒ぎである。 図1 オピニオン系メディアサイトのMondayNoteでも、「広告ブロック」によりメディア産業が崩壊の危機に直面していることを伝えている デジタルメディア業界を震えさせている震源元は「広告ブロッカー」である。広告を非表示にする広告ブロック・ソフトは、オンラインメディアに携わっている者にとって、以前から気になる存在であった。それがここにきて一段と業界に危機感を募らせたのが、PageFairとAdobeが8月に発表した衝撃的なレポートであった。広告ブロックソフトの利用者が今年6月に世界で1億9800万人に上り、2015年（今年）にはパブリッシャー（メディア側）に約220億ドルもの損失をもたらすと予測したからだ。さらに不安を増幅
メディア・パブ: 巨大な「モノのインターネット」市場、シリコンバレー企業よりも老舗企業が主導？
モノのインターネット（IoT:Internet of Things）が2025年には、年間3.9兆ドル～11.1兆ドルの経済価値を世界市場にもたらす。 これはマッキンゼー（McKinsey Global Institute）がはじき出した予測である。 （ソース： McKinsey Global Institute） 図1 マッキンゼーのIoT市場予測 そのIoT市場の主導権を握るのはどこか。やはりネット企業なのだろうか。必ずしもそうではなさそうだ。影が薄くなっていた伝統的な老舗企業が、今度こそは我々の出番だと意気込んでいる。 インターネット市場はこの20年近く、爆発的な成長を遂げてきた。ヤフー、アマゾン、グーグル、フェイスブックのようなシリコンバレー育ちの新興企業が台頭し大活躍してきた。その間、これまで産業界の主役であった伝統企業の多くは、守勢に回りがちで以前に比べ今一つ元気がなくなった。
メディア・パブ: Mary Meeker氏の「2013年版インターネットトレンド」が公表
著名ベンチャーキャピタリストのMary Meeker氏がまとめたレポート「Internet Trends」2013年版が昨日（29日）、All Things D conferenceで公開された。米大手ベンチャーキャピタル（VC）のKPCBから提供される恒例のレポートであるが、インターネットのメガトレンドを俯瞰するのに格好のレポートとして、ネット業界のマーケッターやコンサルタントからもよく図表が引用されている。 今回のレポートの特徴は、共著としてLiang Wu氏が加わり中国語版も用意されているように、中国関連のネット産業動向が詳しく紹介されていることだ。インターネットのトレンドを語るには、中国の影響がますます大きくなっているからであろう。 今回のレポートのプレゼン資料は、この記事の最後に張り付けておいた。またAll Things Dにおける彼女の講演ビデオは、こちらで視聴できる。 ここで
メディア・パブ: ワシントン・ポストも着手したネイティブ広告
ワシントン・ポスト（The Washington Post：WaPo）もニュースサイトでネイティブ広告（'native advertising' ）を始めた。 WaPoのサイトを見ていると、最近、編集枠もどきの広告枠に時々出くわすようになった。一昨日や昨日も、Opinion欄のページにその注目の枠が現われていた。以下は、Opinionページの最上部のスナップショットである。 このページをスクロールしていくと、以下のスナップショットのように、左下に｢SPONSOR GENERATED CONTENT ｣と記されたスポンサー提供のコンテンツ枠が設けられていた。ここは編集スペースの一部であるが、スポンサーに使わせる有料のコンテンツ枠となっている。“Brand Connect”と称して、今月からWaPoが手掛ているネイティブ広告なのだ。最初のスポンサーはCTIA（the Wireless Asso
メディア・パブ: Redditの｢何でも聞いて｣サービス、ジャーナリストも活用
Redditの人気が、米国を中心に今だに急上昇している。最新の同サイトの調査データは以下のとおりである。先月のユニークビジター数は5606万人で半年前に比べ43%増、月間ページビュー数は42億6000万ページで半年前よりも36%増、昨日の投票数は1760万件で同28%増となっている。 Redditはソーシャル・ブックマーカーとかソーシャル・ニュース・アグリゲーターに分類されるサービスで、数年前のWeb2.0時代にDiggやdel.icio.usなどの対抗馬として台頭していたサービスである。日本ではほとんど話題にならないサービスであったが、冒頭に掲げたRedditのマスコットに見覚えのある人は少なくないはず。 登録ユーザーはニュースなどのネット上のコンテンツへのリンクを投稿でき、その投稿に対して誰もが評価投票（+1投票か-1投票）したり、コメントを加えることができる。コメントはスレッド式で表
メディア・パブ: 米インターネット広告は2桁台成長軌道に復帰、検索広告がまた売上高シェア拡大
米国のインターネット広告は2桁台の成長軌道に戻り、順調に伸び続けている。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPWC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”（2012年上半期版）によると、米国のインターネット広告売上高は2012年上半期が170億ドルとなり、前年同期に比べ14%増となった。 今年第2四半期の広告売上高は87億ドルであったが、毎年の第2四半期の広告売上高推移を見ると、次のようになる。2003年から2012年までの年平均成長率は20.2%となった。 さらに、1996年から2012年までに広げて、四半期単位の広告売上高の推移を見ると、次のようになる。2000年代初頭のネットバブル崩壊時と2009年のリーマンショック時に凹んだが
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