ホーム > AmazonやGoogle、リクルートなどが行っているように、社内から良い新事業アイデアを集める方法とは。 こんにちは。Relicの北嶋です。 今回は「事業アイデアの社内公募」についてです。 （写真は弊社CCOの黒木です） 実は社内からの提案がアイデアがスタートのきっかけだった、という世界的事業は数多くあります。有名所ではAmazonのAWSや、GoogleのGmailなど、数え上げればキリがありません。 こういった成功事例を見て、経営陣が「新しい事業について、社内公募制度をやろう！」と言い出すことが多々あるのではないかと思います。 特に、会社が大きくなってくると ・経営陣が現場から遠ざかっており、新しい事業アイデアが出にくい ・ボトムアップ型組織への移行を果たしたい ・若手にチャンスを与え、抜擢するきっかけとしたい などの理由から、社内公募制度を多くの企業が採用します。 実際

キングコング西野さんの絵本「えんとつ町のプペル」の無料公開に始まった騒動が続いています。 騒動の概要については中川淳一郎さんのこちらの記事が冷静にまとまっていると思いますので、そちらを読んでいただければと思いますが。 ■キンコン西野「絵本無料公開」騒動　文句を言うのではなく、対価を取れるクリエーターになれ 要は、キングコング西野さんが従来2000円で販売していた絵本を、オンライン上で無料公開に踏み切った際に、「お金の奴隷解放宣言」という挑戦的な記事を書いたことが物議を醸し、議論が長続きしているようです。 ■お金の奴隷解放宣言 有料コンテンツのネット無料公開は珍しいことではない既にいろんなところでまとめられていますし、本人もその後ブログで種明かしをしているように、物理的に有料のコンテンツをオンライン上では無料で公開することは、もはや珍しいことではありません。 フリーミアムという言葉も一時期話