日課である浜辺の散歩。 普段から貝殻が打ちあがっていることが多い砂浜だが、昨日は風がとても強かったせいか、あまり見たことがないほど大きな巻き貝がいくつか転がっていた。 … 貝は言うまでもなく生き物だが、肉体（？）が潜んでいる硬い殻のせいか、俺の中で妙な位置付けにある。生命と物体の中間という印象がある。 その一方で、不定形で、とにかく「生きている」としか言いようがない様子が、むしろ命の本質そのもののようでもある。二つのイメージが重なっている。 … 砂浜で貝をひろうと、その多くに小さな穴が空いている。 ツメタガイという、これも貝の一種である生物のしわざで、他の貝に取り付いて貝殻の表面を溶かし、舌の先で穴をこじ空けて中身を食ってしまうらしい。 すげーな、と感じるのと同時に、考えてしまうのだが、はたしてツメタガイ自身は自分が何を食っていると思っているんだろうか？ 自分と同じ貝という生物、もしくは、

消費者庁は2022年にインターネットのサイト形式で商品を紹介する「アフィリエイト広告」について指針を策定する方針だ。明確に広告だと認識できる表示を求め、消費者が広告でないと誤認するのを防ぐ。広告主の責任を明記し、誇大な品質や効果をうたった場合に取り締まりの対象になると周知する。アフィリエイト広告は口コミを交えた商品レビューやランキングといった形態をとる。口コミを装った宣伝「ステルスマーケティン

１２月１６日、トルコのエルドアン大統領（写真）は、最低賃金を来年５０％引き上げ月額４２５０リラ（２７５．４４ドル）にすると発表した。写真はイスタンブールで１０月撮影（２０２１年　ロイター／Murad Sezer） ［アンカラ　１６日　ロイター］ - トルコのエルドアン大統領は１６日、最低賃金を来年５０％引き上げ月額４２５０リラ（２７５．４４ドル）にすると発表した。リラ急落とインフレの進行を受けた措置。 今年の最低賃金は月額２８２５リラだが、ドル換算では、リラ急落を受けて、年初の３８０ドルから１８５ドルに低下している。 大統領は、市場のボラティリティーとインフレに伴う不透明感は近く解消されると発言。「今回の引き上げにより、労働者を物価上昇から守る決意が示されたと考えている」とし、賃金は過去最高水準になると述べた。 インフレ率は１１月に２１％を突破。リラ安に伴う輸入物価の上昇で来年には３０％に

安倍晋三 首相(当時)「まるで私たちが統計をいじってアベノミクスをよくしようとしている、そんなことできるはずがないじゃないですか。そんなことできるはずがないんですよ」 https://t.co/viKZjZBdVS

サイト関係者が買ってよかったもの、好きなもの、無いと困るもののなかから3つ選んで、良さを語るコーナー。今回登場するのは、放っておくと海に飛び込むことと、歯磨きが好きで磨けすぎていると医者に言われたことで有名な地主恵亮さんです！ 紹介してくれるのはこちら！

ワシントン（ＣＮＮ） 米海兵隊は１８日までに、新型コロナウイルスのワクチン接種を拒んだとして兵士１０３人を除隊処分にしたと発表した。 米軍はワクチン投与を義務づける対策を強化している。 海兵隊が今月１６日に公表した最新データによると、接種を受けた現役兵士は９５％。接種除外の特例申請の審査は続いているともした。 米軍全体を見た場合、現役兵士の間で一部あるいは予定回数分の投与を終えたのは９７％以上。空軍は今週の時点で９７．５％、海軍は約９８％となっている。 空軍は１３日、ワクチン投与を拒否した兵士２７人を除隊させたと発表。海軍は１５日、接種を拒絶した場合、除隊処分を開始するとの方針を示していた。 米軍内で、ワクチン未接種の兵士らは約３万５０００人とされる。この人数には、多くは宗教的な理由で特例の除外措置を求める数千人が含まれている。 陸軍では１５日にワクチン接種の期限日を迎え、一部あるいは所定

毎日新聞と社会調査研究センターは18日、全国世論調査を実施した。岸田内閣の支持率は54％で、11月13日の前回調査の48％から6ポイント上昇した。10月の政権発足直後（49％）より高かった。不支持率は36％（前回43％）だった。 政権の新型コロナウイルス対策を「評価する」との回答は46％で、「評価しない」の26％を大きく上回った。「どちらとも言えない」は27％だった。新規感染者数が低く抑えられていることなどが評価され、内閣支持率の上昇につながっているとみられる。安倍、菅両政権時代も含めて、政権の新型コロナ対策を「評価する」が4割を超えたのは初めて。「評価する」が「評価しない」を上回るのも、菅政権だった2020年11月以来。 政府が実施する18歳以下への10万円相当の給付を巡って、現金とクーポンの組み合わせか、全額現金かについて、自治体はどうすべきかとの問いでは「全額現金にすべきだ」は60％

2021年12月1日、ソニー・ミュージックエンタテインメント（SME）が提供するハイレゾストリーミングサービス、「mora qualitas」が2022年3月にサービスを終了することが発表された。2019年10月に開始した同サービスは、およそ2年半という短命で終わることになる。 ハイレゾストリーミングというくくりで見れば、2019年9月にAmazonが「Amazon Music HD」をスタートさせ、mora qualitasはその翌月にスタートしている。タイミングとしては悪くなかったはずだ。料金もスタート当初はAmazon Music HDが1980円（プライム会員は1780円）、mora qualitasが2178円と、それほど大きな違いはなかった。 潮目が変わったのは、5月のApple Musicハイレゾ参入だ。追加料金なし、すなわち従来の非ハイレゾサービスと区別なくハイレゾも聴ける

Max Woolf @minimaxir I forced a bot to look at every Pokémon and told it to generate its own. Here are the results. (this isn't a joke, that's actually how I made these) pic.twitter.com/MfJUWJHZoB 2021-12-15 09:27:58

出店するも地獄、しないも地獄。Amazon税じわじわ34%に上昇、手数料収入がAWS売上の倍に2021.12.18 21:0060,387 satomi 儲けが残るのか心配。 Amazon（アマゾン）最大の収入源はAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）と思いきや。いつのまにか出店手数料に主役が交代していることが米国のNPO｢Institute for Local Self-Reliance（ILSR）｣の最新調査でわかりました。 手数料収入が2年で倍増上のグラフは、Amazonがセラー（販売店）から徴収する手数料の伸びを示したものです。ご覧のように、2014年には19％だったものが、2018年には30％、今年は34％に急騰しているのがわかります。 ここ数年は手数料収入がAmazonのほかのどの事業部門よりも急速な伸びを示しており、2年で倍に膨れ上がっていて、今年はAWS部門の売上のなんと2倍

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