頭の良さをこじらせる人というのがいる。彼らは現代版「ヴェニスの商人」である。知識と論理を振りかざして、どこまでも自分の正当性を主張するけれども、結局はその知識と論理に足下をすくわれ、痛い目を見る。 彼らは知識や論理、そしてその正当性に重きを置き過ぎである。彼らは例えばニュースに過大な期待を寄せる。それが社会の公器であると勝手に位置付け、だから必要以上に正しさを求める。そのため、自然とその粗を探すような見方になる。厳しい目で見る。結果、伝え手の勉強不足や認識間違いなどが目に付くようになり、それにいちいち憤慨したりする。しかし誤りなのは、そもそもニュースに重きを置き過ぎなことである。彼ら以外のほとんどは、ニュースをそれほど気にしていない。テレビでいくら「自殺する若者が増えている」と伝えようとも、たいがいの人にとってそれよりも問題なのは「今日の雨」なのである。 そういうスタンスでいた方が健全に生

駅伝の留学生「強すぎ」規制　いいの？ 2007年06月28日 全国高校体育連盟が、毎年１２月に京都である全国高校駅伝で、来年から最も長い１区（男子１０キロ、女子６キロ）を外国人留学生が走るのを禁止すると決めた。日本人選手との力の差が歴然としているからというが、疑問視する声も多い。 ０５年全国高校駅伝の男子１区１．５キロ付近で、日本選手を引き離したケニア人留学生ら＝代表撮影 ４２．１９５キロを７区間に分けて走る男子の場合、１区は全体の４分の１近くを占める最長区間だ。昨年の男子のレースも４人のケニア人留学生が争い、上位を独占。４位と日本選手トップとは３０秒もの大差がついた。 「留学生は学校の宣伝のために来日している。高校生のスポーツとしてふさわしいのか」。全国高体連陸上競技専門部の正川澄夫事務局長（東京・橘高教諭）には、駅伝ファンからこんなメールが届く。レース当日は、発着点の京都・西京極陸上競

山登りへ出かける際、ファーストエイドキットは必需品ですね。で、緊急事態に備えて十分なモノを用意しておこう、なんて考え出すと、アレもコレも欲しくなり、気がつけばファーストエイドキットがパンパンに膨張しているわけです。 登山のテキストやネットでは「コレがあると便利」「コレは役に立つ」というライフハック？が溢れていますが、それらをすべて真に受けて揃えたりすると、凄い荷物になってしまいます。そこで今回は、本当に必要な最低限の救急用品ってのを考えてみます。 さて、ファーストエイドを考えるときに一番重要なのは、優先度です。あらゆる事態を想定するのは大事ですが、それに合わせて装備を揃えると大変なことになります。 で、何を優先すればいいのか。それは生命に直結する事態ですね。山での緊急事態、しかも生命に直結しているもので、なおかつ素人が対応できるのは、大出血と心肺停止ぐらいです。心肺蘇生は道具が要りませんか

横浜市の丘陵部に建設した「地下室マンション」について「盛り土に地滑りの危険性がある」などと報道され損害を受けたとして、荒川建設工業（東京）がテレビ朝日に２０００万円の賠償を求めた訴訟の判決で、横浜地裁は２８日、テレビ朝日に３３０万円の支払いを命じた。　判決理由で原敏雄裁判長は報道について「盛り土が崩壊する危険性を認める証拠はない。音響やナレーターの声によって原告の主張が不合理だという印象を視聴者に与え、信用を低下させた」とした。　地下室マンションは傾斜地に建設され、実際には９階建てだが、地上３階、地下６階の構造で、地上１階部分に玄関がある。　判決によると、テレビ朝日は平成１５年から１６年にかけ計６回、マンションについて「危険な盛り土によって（建築基準法の）高さ制限を免れた」などと報道した。

国内の幼児（１〜４歳）死亡率が先進各国に比べ高い背景に、小児科常勤医が重症児に対応する小児専門の救命救急機関の不足があることが、厚生労働省研究班がまとめた調査結果で明らかになった。身の回りに潜む事故に見舞われたり、容体が急変したりする、予測不可能な幼い命を守る医療体制の整備が急がれる。（中島幸恵）　厚労省研究班（主任研究者・池田智明国立循環器病センター周産期科部長）によると、日本の幼児死亡率は先進１３カ国に比べると、特に高い傾向が見られるという。これまで原因の分析や対策が進んでいなかったため、研究班は平成１７、１８年に死亡した全国の１〜４歳児の死亡小票（こひょう）を集めて分析。今月、中間結果を報告した。死亡小票は厚労省が行う人口動態調査のため、死亡診断書をもとに自治体が死亡者の住所や死因などを記録したもの。　中間報告によると、交通事故や転落といった不慮の事故で死亡する割合が最も多く、全体の

元若ノ鵬「取材後２５０万円もらった」八百長告発めぐり2008年11月28日20時40分印刷ソーシャルブックマーク 記者会見する元若ノ鵬＝２８日午後、東京・霞が関、筋野健太撮影 「相撲に簡単に戻れると言われ信じた」――。大麻問題で日本相撲協会を解雇された元幕内力士の若ノ鵬（２０）が２８日、東京都内で記者会見し、「週刊現代」（講談社）での虚偽の八百長告発を謝罪した上で、取材後に計２５０万円を受け取ったことを明らかにした。週刊現代編集部は「会見の内容は極めて不可解」としている。 元若ノ鵬は力士としての地位確認を求めた訴訟で、八百長告発の内容を否定する陳述書を２５日付で東京地裁に提出している。 この日の会見で元若ノ鵬は、取材に応じた経緯について、ある親方の仲介者から、八百長を告発すれば親方衆が問題視され、相撲協会も変わり、解雇が取り消されると示唆された、などと説明した。「本当に相撲に戻りたかった。