夫の作ったシチューが豚バラブロック。シチューはおいしいけど分厚い脂身たっぷりの豚バラブロックはどうにも受け付けない。おいしかったよ、って言うけどやっぱり嫌い。なんで普通に鶏肉にしてくれなかったんだ。

数日前に界隈で話題になったが、いくらなんでもクリスマスのこの時期に絶っっっっ対に戦隊のおもちゃなんて買ってあげたくないと思っている。 私は「ママ」になるよりずっと前から戦隊オタクをやっているが、対象年齢かつ戦隊にドハマリしている子供がいても戦隊おもちゃはなんとか回避した。 買いたくない理由はひとえに「シリーズの末期が見えている時期だから」 だからこそ企業としては売り切りたいのだろうが、こっちは２ヶ月そこそこで寿命を迎えるシリーズに金落としたくないんだわ。 しかも何が嫌って、クリスマスにプレゼントを送ったすぐ後に次シリーズのおもちゃ発表するでしょ？ 今年は12月26日発表ですね。 私は戦隊オタクだから「はーまたですかぁ」って感じだが、戦隊初めて触れた親御さんにしてみれば「は？？？？？」でしょ。 サンタ仕事で戦隊おもちゃ送った直後に「ハイ次のシリーズ始まりまーす」ってなったら。サンタ仕事の余韻

法務省は、新型コロナウイルスのクラスターと認定された横浜刑務所で、新たに受刑者25人と職員2人が陽性となり、集団感染が発生したとして、感染経路を詳しく調べています。 法務省によりますと、集団感染が確認されたのは、横浜市港南区の横浜刑務所です。 先月15日に30代の男性刑務官の感染が確認されて以降、受刑者と職員の感染が相次いでいて、これまでに合わせて8人が陽性になり、横浜市はクラスターが発生したと判断しています。 このため、感染した人と同じ工場で作業をしていた受刑者およそ60人についてPCR検査を行うなどした結果、新たに受刑者25人と職員2人が陽性となりました。 いずれも、重症の人はいないということで感染した受刑者や濃厚接触と認定された受刑者は個室に隔離し、刑務作業については一時的に取りやめています。 また、外部からの出入りや受刑者の面会を停止し、今後、入所しているすべての受刑者を対象に抗原

例えば低賃金労働者の実質賃金増加によってインフレが起きた場合、低賃金労働者以外から低賃金労働者への所得移転という事になるわけで、この場合でもインフレ税と呼ぶのが相応しいのか甚だ疑問。 インフレによって政府の実質債務が減るとは限らないわけだし。

東京都は12日、火曜日としては2番目に多い970人が都内で新たに新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 都の基準で集計した12日時点の重症の患者は144人で、過去最多です。 また、1日の感染の確認が1000人を下回るのは今月4日以来ですが、都の担当者は「3連休に医療機関が通常より閉まっていたことが影響したと考えられる。減少傾向と言える状況ではなく、引き続き『ステイホーム』を心がけて欲しい」と話していて、連休後も不要不急の外出自粛を徹底するよう呼びかけています。 東京都は12日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女あわせて970人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 火曜日としては、先週の今月5日の1278人に次いで2番目に多くなりました。 1日の感染の確認が1000人を下回るのは今月4日以来です。 都の担当者は「1000人を下回った

1日を始める前に押さえておきたい世界のニュースを毎朝お届け。ブルームバーグのニュースレターへの登録はこちら。 米ノースカロライナ州とオハイオ州では、高齢者福祉施設の大半の職員が新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）ワクチン接種を拒否している。取材したフロリダ州の医師も、ニューヨーク市の救急医療隊員も接種を受ける気はないと話す。こうした前線のスタッフにワクチンを積極的に受け入れてもらえるよう、米連邦政府はくじ引きでの景品提供やピザパーティー開催などを提案している。 パンデミック（世界的大流行）を終息させる可能性を持つワクチンに拒否反応を示しているのは、ソーシャルメディア上で根拠のない理論を口にする反ワクチン活動家だけではない。看護師や消防士なども、過去最速で使用が認められたワクチンの安全性に疑問を投げ掛けている。 全米有数の規模で民営の高齢者福祉施設を展開するプルイットヘルス（ジョージア

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発電事業者のJパワーが電力需給の逼迫に対応するため、停止中の石炭火力発電の燃料に重油を使い、14日にも稼働させることが分かった。停止中の発電所は石炭をくだく設備が故障しているが、発電設備そのものは動かせるため、緊急的に重油を使う。石炭火力の主力燃料に重油を使うのは極めて異例な対応だ。長崎県西海市の「松島火力発電所」を緊急稼働させる。同発電所の2号機は石炭での発電ができず、7日から停止していた。

米Twitterは1月11日（現地時間）、6日の議事堂襲撃を受け、陰謀論QAnon関連の投稿に使われていた7万件を超えるアカウントを永久凍結したと発表した。 「20日の米新大統領就任式が近づくにつれ、暴力扇動、組織的攻撃、選挙結果に関する誤解を招く情報の共有からTwitter上の会話を守るためのわれわれの取り組みについて透明性を保つことが重要だ」とTwitter。 同社は以前から、オフラインでの暴力につながる可能性のあるプラットフォーム上の行為には強制措置を講じると警告していた。6日の暴力事件と関連するリスク増大を考慮して、8日午後にアカウント凍結を開始したとしている。凍結対象には、1人で複数のアカウントを操作して虚偽情報を拡散させていた多数のアカウントを含む。 Twitterはまた、6日の議会の承認により新大統領が正式に決まったことを受け、選挙関連で（大統領選は盗まれた、などの）警告ラベ

【AFP＝時事】（更新）マイク・ポンペオ（Mike Pompeo）米国務長官は11日、米国がキューバをテロ支援国家に再指定すると発表した。政権移行を目前に控えた中、キューバとの緊張緩和を目指すジョー・バイデン次期大統領の取り組みを阻害する動きだ。 【写真特集】AFPフォトグラファーが切り取ったキューバ テロ支援国家指定により、外国人による対キューバ投資は大きく阻害される。解除にはバイデン政権による正式な見直しが必要になるため、指定は数か月にわたり効力を保つ可能性がある。 ドナルド・トランプ（Donald Trump）政権は再指定の理由として、キューバがコロンビアの反政府組織とベネズエラの左派政権と関係を持ち、米国の逃亡犯を受け入れたことを挙げている。 ポンペオ長官は声明で、キューバの歴代指導者であるフィデル・カストロ（Fidel Castro）氏とラウル・カストロ（Raul Castro）

【パリ＝三井美奈】米連邦議会の議事堂襲撃事件後に、米ツイッター社がトランプ大統領のアカウントを永久凍結したことに対し、ドイツのメルケル首相は１１日、報道官を通じて「問題だ」として、ツイッターの対応への批判を表明した。 報道官は「自由な意見表明の権利は極めて重要。干渉する場合は、法に沿って行うべき」と述べ、アカウント閉鎖の判断はツイッター社が単独で行うべきではないとの姿勢を示した。 また、フランスのルメール経済・財務相は１１日、ラジオで「巨大ＩＴ企業に対する規制は、業界の寡占企業が自分で行うことではない」と発言。ツイッター上で発信される偽情報や扇動発言には、国や裁判所が対応すべきだと主張した。 欧州連合（ＥＵ）のブルトン欧州委員は、襲撃事件は「会員制交流サイト（ＳＮＳ）が暴力扇動や偽ニュースを野放しにしてきたことの表れ」だとして、ＥＵによる規制の必要性を訴えている。

アメリカのトランプ大統領のツイッターのアカウントが停止されたことを受けて、南米のブラジルでは、みずからのツイッターのアカウントの画像をトランプ大統領のものに差し替えて抗議の意思を示す動きが広がっていて、議論を呼んでいます。 アメリカのツイッターは8日、トランプ大統領のアカウントについて、さらなる暴力をあおる危険があるなどとして永久に停止しました。 これを受けてブラジルでは、「ブラジルのトランプ氏」と呼ばれ、トランプ大統領を熱烈に支持してきたボルソナロ大統領の支持者を中心に、みずからのツイッターのアカウントの画像をトランプ大統領の画像に差し替えて抗議の意思を示す動きが広がっています。 ボルソナロ大統領の息子で、下院議員を務めるエドワルド氏をはじめ、地元メディアによりますと、画像を差し替えた人は数千人に上るということです。 画像を差し替えた人たちのツイッターにはトランプ大統領を支持する多くのこ

これハードル高過ぎだろ 扶養照会とか家族と関係悪いから頼れないに決まってんのにほぼデフォで家族に扶養してやれって連絡行く こんな風に落ちぶれてること家族に知られたらそれこそ生きてけねーよ 渋谷で殴り殺されたホームレスだって家族に頼るよりも路上生活を選んだ そのくらい扶養照会ってのは現実に生活保護を需給しようと思ったら高いハードルになるんだよ なんで誰もこんな高いハードルあること指摘しないの？ 【追記】 あまりにも的外れ過ぎるブコメに頭が痛い。他人に言うべきじゃないような誹謗中傷まである。匿名でそんなことしてるの家族に伝えても平気か？平気なら家族に伝えてやるよ 「nekochiyo 家族に知られるとか見栄張ってる場合か？落ちぶれてるんだから開き直れば良いじゃない」→人には尊厳がないと生きていけない。昔聖者の行進で知的障害者だからと裸にしたり性的暴行を加えたりする健常者の姿が描かれたが正にそれ

宇宙大帝感を手に入れてしまったおれには

成長しすぎて全然想像できないな。 もし4本だったら16歳高1で幼すぎる。

新型コロナウイルス感染症を巡り、横浜市は１１日、１０歳未満～９０代の男女２５９人の感染が新たに確認されたと発表した。うち中等症６人、軽症１８４人、無症状３４人で、残る３５人は症状調査中。１４５人の感染経路が不明という。 市によると、同市都市整備局の３０代男性職員と建築局の４０代男性職員の感染が分かった。２人は昨年１２月２８日の仕事帰りに、既に感染が確認されている都市整備局の職員３人と民間企業の友人１人と会食をしており、これで参加した６人全員が陽性と判明。市は、新たなクラスター（感染者集団）と認定した。感染した職員５人は勤務中にマスクを着用していたため、両局の職場に濃厚接触者はいないという。 市都市整備局の担当者は職員の会食に関する具体的な規定はないとしつつ、「（新型コロナの）収束に向け全市を挙げて取り組む中、このような事態となり、申し訳なく思っている」と話している。 感染経路が判明している

医者・医師会はこれまでコロナウイルスについて「正しく恐れる」ことが重要だとして、様々な啓蒙活動を行ってきた。 この「正しく恐れる」ための情報発信は、社会全体の感染抑制に資するものであり、重要な役割を果たしてきたと思う。 ただ、「医療崩壊」についても同様の明晰さと誠実さを兼ね備えた情報発信がなされているかというと、かなり怪しいと感じてしまう。 政府・経済側は「医療崩壊」の定義が曖昧だから良いように使う、といった批判があるけれど、同様のことは医療側にも言えるのではないか。 あいまいな定義で利益相反を無視して無駄に煽っているのは、お互い様なんじゃないか。 この辺りを整理すれば、もっと有益な議論や判断ができるのではないか。 論点を例示すると、 コロナ対策病床は日本の全病床の3%未満であり、97%は通常医療に使われている。この状態で「医療崩壊」が起きるというのはどういう意味か。コロナ患者受入の7割は

インドネシア・ジャカルタ北方沖で、墜落したスリウィジャヤ航空の旅客機SJ182便の残骸や犠牲者の遺体を捜索するダイバーら（2021年1月11日撮影）。(c)Demy Sanjaya / AFP 【1月11日 AFP】インドネシア機墜落事故をめぐり、捜査関係者は11日、墜落前に同機から緊急事態の通知や技術的な問題の報告はなかったと明らかにした。 格安航空会社（LCC）スリウィジャヤ航空（Sriwijaya Air）SJ182便のボーイング（Boeing）737-500型機は9日、首都ジャカルタで離陸したわずか4分後に急降下し、ジャワ海（Java Sea）に墜落。当時、子ども10人を含む62人が搭乗していた。 運航年数26年の同機の墜落原因は、現時点では分かっていない。ただブラックボックスの位置は特定されており、その捜索がジャカルタ沖で続けられている。 国家運輸安全委員会（NTSC）の捜査官に

フランスの警察官（2020年12月12日撮影、資料写真）。(c)Martin BUREAU / AFP 【1月11日 AFP】フランスのジェラルド・ダルマナン（Gerald Darmanin）内相は、露骨な人種差別表現が含まれた新年のグリーティングカードを送ったとして、警察署長を停職処分にした。フランス警察は最近、黒人とアラブ人を差別しているとして非難されている。 問題のグリーティングカードは、パリ近郊の警察署が送ったもの。テーザー銃を持った白人警官が「こっちに来い、私のテーザー銃は充電中だ」と言って黒人男性を呼び寄せるイラストが描かれていた。 イラストの下には、「署長と警察より……すてきな2021年になりますように」と書かれていた。 ダルマナン氏のツイッター（Twitter）投稿によると、本件について調査が進められており、署長は事情聴取された上で停職処分になった。 匿名の内務省筋は、「（

国内で１１日、新たに４８７２人の新型コロナウイルス感染者が確認された。厚生労働省によると、重症者は前日から１２人増えて８６４人で最多を更新した。 緊急事態宣言が発令されている東京では１２１９人の感染が明らかになった。１千人を超えるのは７日連続。月曜日としては最も多く、直近７日間で平均した１日当たりの感染者は１８１２・７人に達した。累計は７万６１６３人。入院中の重症患者は前日より３人増の１３１人で過去最多となった。 ほかに緊急事態宣言が発令されている千葉で３４０人、埼玉で３４７人、神奈川で６９５人の感染が判明した。 宣言の対象区域外でも、北海道で１３５人、大阪で４８０人、愛知で１９８人など感染が相次いだ。 死者は大阪７人、北海道と群馬でそれぞれ５人など、計４４人だった。

【ワシントン＝黒瀬悦成】米連邦議会議事堂がトランプ大統領の支持勢力に襲撃・占拠され５人が死亡した事件を受け、下院民主党はトランプ氏の弾劾訴追決議案（起訴状に相当）を１１日に下院に提出した。ペロシ下院議長によると、下院本会議は１１日、憲法修正２５条に基づきトランプ氏を解任するようペンス副大統領に要求する民主党提出の決議案を可決させ、ペンス氏が応じない場合は弾劾決議案の審議を開始するとしている。残り任期が１０日となったトランプ氏は窮地に立たされようとしている。 ペロシ氏は民主党議員らに向けた書簡で「大統領はわが国の憲法と民主主義に対する喫緊の脅威であり、私たちは直ちに行動する必要がある」と強調した。 修正２５条の規定では、副大統領と閣僚の過半数が「大統領は職務遂行不能な状態にある」と判断した場合、大統領を解任して副大統領を大統領代行にすることができる。 下院本会議で民主党は、全会一致での決議を

【読売新聞】　【ソウル＝建石剛】韓国のソウル中央地裁は１１日、韓国人元慰安婦ら２０人が日本政府を相手取った損害賠償請求訴訟を巡り、１３日に予定されていた判決の期日を取り消し、３月２４日に弁論を再開することを決めた。判決直前の変更は異