タレントの小倉優子さんが、カリスマ美容師である夫との離婚を発表した。離婚のきっかけは小倉さんの妊娠中の夫の浮気だという。しかも、その相手は小倉さんも知っている後輩だというから、精神的なショックは大きかったのは間違いないだろう。 それにもかかわらず、今回の離婚では「どうやら慰謝料がゼロらしい」ということも話題になっている。 「こんなの男が100％悪いに決まっているのに、どうして慰謝料をふんだくらないのか」 そう思う方も少なくないだろう。 しかし、「相手の不実」=「莫大な慰謝料」というのは、ありがちな勘違いだ、と指摘するのは作家の藤沢数希氏である。 藤沢氏は、新刊『損する結婚　儲かる離婚』で、結婚と離婚にまつわるさまざまな誤解を指摘し、法律的に正しい知識を解説している。以下、同書をもとにこの問題を考えてみよう（「　」内は『損する結婚　儲かる離婚』からの引用）。 そもそも、芸能ニュース

釜山の日本領事館前に設置された「慰安婦像」（韓国では「平和の少女像」と呼んでいる）の隣に「もう一つの少女像」が設置され、韓国社会では波紋を呼んでいる。 まずは、釜山の日本領事館前の「慰安婦像」をめぐる問題を振り返ってみたい。 2016年12月28日、釜山広域市の日本領事館前の歩道に、市民団体らが「慰安婦像」を設置したが、釜山広域市東区当局は、道路交通法違反として像を撤去した。しかし翌日の12月29日、東区に抗議の電話が殺到し、区の業務に大きく支障をきたしたほか、区のサーバーもダウン。12月30日には一転設置を認め、大晦日である31日に除幕式が行われた。 日本はこれに抗議。菅官房長官は「このような措置は極めて残念である」とし、1月6日、日本政府の当面の措置として、在大韓民国日本国大使館・長嶺全権大使と釜山総領事館・森本領事を一時帰国させたほか、日韓通貨スワップ協定の取り決め協議の中断や

2月23日、皇太子さまの57才の誕生日に公開された写真は、愛子さまの激やせぶりを改めて世に知らしめた。表情には微笑みが浮かぶが、シャープなフェイスラインにとがったあご。白いカーディガンの下で肩まわりが骨ばっていて、膝の上で重ねられた両手も節くれだっているのが目立つ。そのお姿は、「少しほっそりとされた」程度の言葉では到底言い表せられない。 「ご一家お揃いでの写真撮影が毎年の恒例とはいえ、今回ばかりは“愛子さまのお姿を世間に見せるべきではないのではないか”と宮内庁内部で議論が起こりました。表向きは回復傾向と説明していますが、実際にはかなり深刻な状態だと認識している関係者は多い。報道陣には“皇太子さまの誕生日なので、愛子さまだけをアップで使用するのはくれぐれも避けてほしい”と内々に伝えたと聞きます」（宮内庁関係者）

〈日米安保「前のめり」では危うい〉（1月31日付朝日新聞社説）。確かに、前のめりは危険である――。「弱者の味方」の朝日は、米国のドナルド・トランプ大統領（70）がどうにもお気に召さないようで、彼の監視を続けている。折も折、同紙は政治家の言動の真偽を見極める「ファクトチェック（事実確認）」なるコーナーを新設。ならば、当の朝日の記事をファクトチェックしてみることにしよう。 *** トランプ氏への嫌悪感を漂わせる朝日は、2月10日付の名物コラム「天声人語」にこう記した。 〈安倍晋三首相が首都ワシントンに続けて向かう先は、南部フロリダ州の高級リゾート施設「マール・ア・ラーゴ」（以下マール）である。トランプ大統領が所有し、別荘としても使う〉 〈もとはシリアル食品で財をなした穀物王の娘が1920年代に建てた邸宅である。一目見て気に入ったトランプ氏はまず目の前の砂浜を買い取る。「壁を作って海を見

■裁判長「職業は？　」被告「無職です」。なぜ、必ず無職か？　 裁判では、初公判の最初に被告人の氏名、現住所、本籍を尋ね、本人確認を行う。そのときもうひとつ訊かれるのが職業。多くの場合、以下のようなやり取りになる。 裁判長「職業はなんですか」 被告人「コンピューター関係の仕事をしていました」 裁判長「今現在は？　」 被告人「……無職です」 そう、たいていは無職なのだ。例外は自営業くらい。会社員だと答える被告人は極端に少ない。 裁判長「職業はなんですか」 被告人「流通関係です」 裁判長「それは事件発生時ですよね。いまもそうなのですか」 被告人「あ、無職、です」 被告人がよく言い間違えるのは会社を離れたばかりで無職の実感がないからだろう。わざわざ裁判長が念押しする必然性は不明だが、それを聞くたびに、事件が元でクビ(懲戒免職)になったんだなと思う。犯行を認めている場合はもちろ

主力製品のエアバッグが全世界で第2位のシェアを占めるタカタは、2008年頃から同社製エアバッグの異常破裂に関連する事故で死傷者が多数発生、米国国内を中心に厳しい批判にさらされ、現在、全世界で対象車1億台以上、費用総額1兆円規模の大規模なリコールに直面している。 今年1月に米司法省との間で合意した和解金などリコール関連費用の計上により、3期連続赤字見込みである。また、リコール費用の大半を自動車メーカーが肩代わりしているため、その負担によっては、いつ債務超過に陥ってもおかしくない。再建に向けた協議中で、まさに存亡の危機に立たされている状態だ。 しかし、製品の安全性を全体的に評価した場合、タカタのエアバッグを「危険な製品」と単純に決めつけることができるだろうか。それは、10年余り前に、湯沸かし器を巡って猛烈なバッシングを受けたパロマの問題とも共通する面がある。 衝突時に確実に作動し、運転者、

大阪市の学校法人「森友学園」の小学校設立を巡る問題で、安倍晋三事務所に出入りしていた男性（41）が、本件で近畿財務局の担当者と面会していたと「週刊文春」に証言した。 この男性は、大阪で経営コンサルタント業を営んでおり、2012年頃から安倍事務所に顔を出すようになった。安倍氏のホームページの動画「覚悟の瞬間（とき）」の撮影を手伝ったり、故・三宅久之氏らによる安倍応援団の記者会見のセッティングを手伝ったりしていたという。六本木のしゃぶしゃぶ店の個室で安倍氏らと会食したこともあり、同年6月に男性が結婚した際には、祝電が寄せられたという。 この男性は、2013年10月には、鳩山邦夫元総務相の了解を得て、「鳩山邦夫事務所参与」の名刺を持ち歩くようになった。 森友学園の籠池泰典理事長（64）から、小学校の建設用地取得を巡って依頼を受けた男性は、2014年夏、所管の近畿財務局にアポイントを入れて訪

乙武洋匡。22歳で上梓した著書『五体不満足』は累計発行数約480万部の出版史に残る大ヒットロングセラー。多様性のある社会の実現を提唱する中にも鋭くユーモアに満ちた発言を続け、ツイッターフォロワーは84万人を超える。自身が抱える障害と同じ「重度さ」で機知に満ちた風刺を操る知性の持ち主であり、政治からエロスまで等分の熱量で語れる論者として、長きにわたる活躍を見せてきた。だが、昨年の不倫騒動で彼は一度地に落ち、泥にまみれた。世間から彼に投げつけられた最も下劣な言葉は「障害者のくせに不倫なんかしやがって」。老若男女に据わりのいい「頑張り屋さんの乙武くん」ではない。 そんな乙武氏が再び世間へカムバックしつつある。一連の騒動で彼は何を感じ、いま何を思うのか。広くウェブ界隈の仕掛け人であり、今の日本社会の表裏をクールに見る視線と見識を持つ中川淳一郎氏との対談が実現した。(対談司会:河崎 環) この記事

人材派遣のウィンジョブ（東京・千代田、中村真一郎社長）は外国人留学生に特化した人材派遣サービスを始めた。人手不足が深刻な飲食店や小売店に販売員や作業員として派遣するほか、アルバイトも紹介する。2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて、外国語が話せる人材に対するニーズにも対応する。 「ジョブ・アットマーク・ジャパン」と称して５月ごろまでに外国人留学生向けの求人情報サイトを立ち上げる。サイトは日本語だけでなく、英語やベトナム語、ロシア語でも表記する。2017年度に約200人の派遣や紹介を目指す。 外国人留学生は入国管理局で資格外活動許可を取得すれば、１週間に28時間まで就労することができる。ウィンジョブはサイトで就労を希望する留学生を募集し、派遣社員などとして登録する。 ベトナム人留学生らを対象に、都内などで試験的にサービスを始めた。人材派遣では11人の留学生が飲食店や物流センターで

〈WANTED〉〈あなたです!!　　徹底的に追いかけます!!　覚悟してください!!　〉 上野近辺に店舗を構える眼鏡小売店「めがねお～」。その御徒町店のHPに物騒な言葉がアップされたのは、2月7日のことだった。 遡るその3日前、店は万引きの被害に遭遇。激怒した社長が、防犯カメラに映った“犯人”のモザイク付画像をアップし、3月1日までに返却か弁償をしなければ、モザイクも外す、と宣言したのだ。 この言動、すぐにマスコミに報じられ、物議を醸すことになったのは周知の通り。まずは騒動そのものを、渦中のご本人に振り返ってもらおう。 「店長から“緊急です”と連絡があったのは、2月4日の夕方6時前でした」 と述べるのは、社長の張谷満氏（59）。PC量販店の営業本部長を経て、約20年前に同社を設立した。従業員は10名程度、年間売り上げは1億から1億5000万円の規模である。 社長が続ける。 「聞く

2月20日は「アレルギーの日」。アレルギーといえば、花粉症や食物アレルギーを想像する人が多いが、かつて深刻なアレルギー疾患といえば、「ぜんそく」だった。発作を起こした患者は猛烈に苦しみ、最悪な場合、死にも至る病だからだ。現在、薬物治療が進化し、多くのぜんそくはコントロールが可能な病気となった。ところが、医師の中には、きちんとした診断ができず、「重度なぜんそく」については95％が誤診とされている。その実態について、アレルギー治療に強い医療機関として全国的に知られる相模原病院アレルギー科の谷口正実医師に聞いた。（医療ジャーナリスト　木原洋美） ●　副作用による骨粗しょう症で 亡くなる人は少なくない （可哀そうに、まだ若いのに、こんなになるまで…） 谷口正実医師（アレルギー科、呼吸器内科）は眉をひそめた。 「重症のぜんそく」で、地方病院から国立病院機構 相模原病院に紹介されてきたその女性

埼玉県警公安は1月18日、レンタカー代金とガソリン代、高速料金を均等割りして、原発「視察ツアー」を実施したことが「道路運送法第4条」の違反容疑にあたるとして3人を逮捕した。関西でも2015年6月に、京都府の反基地集会にワゴン車を借りて参加した3人が同じ理由で逮捕されているが、公安による市民運動の悪質な弾圧の手口として要注意だ。 今回の逮捕口実となったのは、埼玉県の反原発グループ9人が15年9月、福島第一原発事故現場に近い福島県楢葉町に「視察ツアー」を実施したこと。その際、ワゴン車をレンタカー会社から借り、参加者全員がかかった費用を均等割りした。ところが埼玉県警公安は16年2月、「ツアー」参加者の自宅など4カ所を「道路運送法違反容疑」で家宅捜索。逮捕者はいなかったが、この1月18日になって今度は3人を逮捕したもの。 同法4条は無許可での「一般旅客自動車運送事業」の「経営」を禁じているが、

2月13日に警視庁捜査1課長に就任した上野洋明氏（58）が、刑事部の武道始式で入社1年目の女性記者Aさん（23）に全治3週間の怪我を負わせていたことが週刊文春の取材で分かった。 1月26日の午後に行なわれた武道始式で「TOKYO　MX」の新人女性記者のAさんと対戦した上野氏は、剣道の経験のない彼女の腕を目掛けて、チャンバラのように“横打ち”で執拗に連打したという。 「防具に覆われていない生身の腕が打たれ、バチン、バチンという音が道場に響いていました。彼女は身長が150センチ台で細身の体型。『大丈夫なのか』という雰囲気が漂い、道場はシーンと静まり返りました」（その場にいた警察関係者） Aさんの診断結果は全治3週間の打撲だった。Aさんは都内の女子大学に在学時はミスコンで優勝し、学生キャスターとしてニュース番組にも出演していた才媛だ。 一方の上野氏は、「北海道出身で高校時代は野球一筋。歴

週末に、2つの芸能ニュースがセンセーショナルに報じられました。そのニュースは、「清水富美加の『幸福の科学』出家」と「清水良太郎、遠藤要の違法賭博疑惑」。 特に前者は宗教団体が絡んでいるため過熱していますが、気になるのは報道が「洗脳されているのでは？」「仕事の責任問題」という点に終始していること。また、違法賭博に関しても、「本当にやったのか？」「活動休止による影響」ばかりをフィーチャーした報道に違和感が残ります。 今回の騒動と、それに対する芸能人たちのコメントを聞いて見えてきたのは、芸能事務所の特殊かつ旧態依然の体質でした。もちろん本人たちに反省すべき点もありますが、芸能事務所に一般企業とは大きく異なる現実があるのは間違いないでしょう。 これまで数多くのタレントや芸能事務所の人々と接してきた経験を踏まえつつ、その問題点に迫っていきます。 ■芸能事務所を擁護するメディア まずは、清水

こんなマンガみたいな御仁が、本当にいるのだ。美女を抱くためだけに、これまで30億円つぎ込んできた。「勿体ない」なんて言葉は、氏の辞書にはない。なぜならそれが彼の「生きる意味」だから。 私は75歳のバツ2。子どももいない「種なしスイカ」で、独身生活を愛犬の「イブ」と一緒に謳歌しております。 14歳で筆おろしをしてもらってから60年以上、美女とセックスすることだけを考えてきたのですから、新年を迎えたからといって急に聖人君子になれるワケがありません。これまでカネを稼いできたのは、美女と付き合うため。その信念がまた一つ年を重ねたからといって、いささかも揺らぐことはないのです。 本誌にこう豪語するのは、和歌山で不動産業や金融業などを営んできた野崎幸助氏(75歳)だ。様々なビジネスで巨額の資産を蓄え、そのカネで数々の美女をモノにしてきた野崎氏の半生を綴った『紀州のドン・ファン 美女4000人に30

2016年12月5日、フジテレビ系ニュース番組（http://kakaku.com/tv/channel=8/programID=54796/episodeID=1017555/）で「無資格医師が中絶手術で患者死亡」「23歳、新婚8日目の急死」というショッキングなニュースが報じられた。テレビでは、「笑顔で婚姻届を手にする可憐な生前写真」「涙ながらに亡き妻を語る夫」などを放映して、視聴者の同情と涙を誘った。翌6日からは各種メディアで病院名と共に「無資格医師」「違法手術」などの報道が続き、9日の定例記者会見で小池都知事は「この病院は（継承時の内紛など）かなり問題の多いところ」と断言し、本件の刑事告発を発表した。 私がこのニュースを聞いてまず疑問に思ったのは、「胎児の発育が良くないと診断されたため人工妊娠中絶手術を受けた」という患者側の説明である。単に「胎児の発育が良くない」という状態では経過

釜山の少女像より、ずっと説明の難しい難題だ。対馬の寺から盗まれた仏像に関する1月26日の韓国・大田地裁判決である。どうしてこんな判決が出てくるのかと聞かれても、具体的かつ説得力のありそうな説明はなかなか思い浮かばない。だから本稿では、一般論として韓国司法を取り巻く状況を考えてみたい。この判決に対しては、さすがに韓国内の専門家からも批判が強いという。控訴審で常識的な判断が出ることを期待したい。 それでも、まずは今回の件を簡単におさらいしておこう。問題となっている仏像は、2012年に対馬市の観音寺から盗まれた長崎県指定文化財「観世音菩薩坐像」だ。韓国に持ち込んだ窃盗団が摘発され、韓国当局に押収された。像の内部にあった「結縁文」の記述から1330年に韓国中部・浮石寺へ奉安されたものであることが判明。浮石寺が所有権を主張して韓国政府に引き渡しを求める訴訟を起こした。敗訴した韓国政府は即日控訴した

「産んでくれたら最大200万円援助します」 家の跡継ぎを残すための普通養子縁組に対し、子どもの福祉のために6歳未満の子どもを戸籍上の我が子として迎え入れる制度を”特別養子縁組”という。 これをあっせんする大阪市のNPO法人「全国おやこ福祉支援センター」が「インターネット赤ちゃんポスト」と称する自身のサイトでこう呼びかけたことが波紋を呼んでいる。赤ちゃんを育てられない親と、養親希望者とのマッチングをネット上で呼びかけるこの行為に対し、「命を商品化している」「営利目的では？」などの批判が殺到しているのだ。 渦中のサイトを運営する、NPO法人「全国おやこ福祉支援センター」代表理事の阪口源太氏を直撃した。 ――阪口さんは「インターネット赤ちゃんポスト」を開設されるまでは福祉に関わったことがなかったとか。 阪口：その前はIT会社の経営を13年間していました。そのあと維新政治塾にお世話になり

■言ってたこととやってたことが違う つい先日、バラク・オバマ前大統領がこの2年間で5万発近い爆弾を世界中でばら撒いたことが、米外交問題評議会のサイトで明らかにされた。2016年は2万6171発、15年は2万3144発を投下した。1回の爆撃で複数の爆弾が落とされることや、発表されている国々以外への投下を考えれば、より増える可能性は高い。 英国の調査報道ジャーナリスト協会のまとめでは、ブッシュ政権の8年間でパキスタンにおける無人機攻撃は51回、民間人を含む死亡者は少なくとも410人であった。一方、オバマ政権では373回、2089人となっている。イエメンやソマリアを追加すればさらに増える。 これらの無人機による攻撃では、いくつかの問題も指摘されている。 第1に法的根拠である。他国内で警告や裁判なしに不十分な確認で、ミサイルを撃ち込み「処刑」していることが問題視されているのである。オバマ政

環境学の世界では、近年、「損失余命」という概念が提唱されるようになった。 これは、先行するさまざまな研究で積み重ねられてきた健康被害との関係から「縮まる寿命」を計算した平均値であり、WHO(世界保健機関)など各国の医療機関・団体でも使用されている。 タバコや酒など、いかにも体に悪そうな嗜好品だけでなく、ごく普通に摂取している食物などについても数字が示されていて、ギョッとさせられる。 ウィンナーで寿命が縮むの？　と思う人も多いだろう。 実はウィンナーやハムなどに使われている加工肉は2015年10月に大腸がんの発症を増やすリスクがWHOから指摘されている。このリスクを鑑みてはじき出されたウィンナー1本当たりの損失余命が25秒なのだ。 この数字は加工肉をたくさん食べる人とそうでない人の大腸がん発症数の差、また大腸がんを発症した場合の死亡率などから算出されている。 ちなみにウィンナーよ