学術誌セル・リポーツ・メディシンが15日公表した米マサチューセッツ総合病院の研究によると、結核予防用のBCGワクチンに、1型糖尿病を患う人の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）予防にも効果があることが分かった。 BCGワクチンは全世界の乳幼児に年1億回余り接種されているが、米国の標準的な予防接種プログラムには組み込まれていない。医師らは長年、BCGに結核予防以外の効果もあるとみていた。 マサチューセッツ総合病院は新型コロナ流行前から1型糖尿病患者に対するBCGの効果を研究しており、BCG接種群とプラセボ（偽薬）投与群とを比較する臨床試験（治験）を実施していた。2020年春にコロナ流行が本格化した後は、被験者を無作為に治療群とプラセボ投与群に分けてコロナ予防効果をみる治験を始めた。...

【シンガポール】各国がワクチン忌避者の説得に努める中、シンガポールはとりわけ厳しい戦略を打ち出した。同国はワクチン未接種者に対し、コロナウイルスに感染して治療を受けた場合の医療費全額給付を停止する。

米国では再生可能エネルギーへの移行に伴い、旧式の化石燃料発電所が閉鎖されている。だが一部の発電所は息を吹き返しつつある。ビットコインを採掘（マイニング）するためだ。ニューヨーク州の北部では、休止していた石炭火力発電所が天然ガスを燃料として再稼働し、暗号資産（仮想通貨）を採掘している。不振に陥っていたモンタナ州の石炭火力発電所は今や、暗号資産採掘のために能力を増強している。

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短文投稿サイト、米ツイッターは、他人を非人間的に扱うコンテンツの表示を禁止する方針だ。プラットフォーム上の有害な投稿を排除し、より健全な対話を促す狙いがある。同社幹部が25日、自社ブログで明らかにした。

マハティール・モハマド首相率いるマレーシア新政府は9月1日から売上・サービス税（SST）を復活する。マハティール氏の選挙公約を実行に移すものだ。

折りたたみ式やチョコバー型の携帯電話が復活している。iPhoneユーザーもうらやむような最新のレトロなモデルについて、デービッド・ピアース記者が解説する（英語音声、英語字幕あり）Photo/Video: Emily Prapuolenis/The Wall Street Journal

【サンパウロ】「宝石のような目」に金髪、そして「少しばかりの淡いそばかす」。オセロは、黒人か混血が大半を占めるブラジル人とは見かけが全く異なる。だが、シアトル精子バンクが「白色人種」と表現するこの米国人のレジ係は別名「ドナー9601」。異例のペースで、若い米国人男性のDNAを輸入する裕福なブラジル女性から、最も多くのリクエストを受ける精子提供者の1人だ。

カタールは新たな現実になじみ、新しい貿易ルートや連携関係を構築している。この動きは今後の中東のパワーバランスに影響を与える可能性がある。

2000年代の住宅ブームでは、多額の残高を抱えた巨額の住宅ローンが危機の発火点となったが、専門家は今、別の場所で発生している同じような異常事態を注視している。1人当たりの残高が5万ドル（約530万円）を超える学生ローンだ。

米議会の2人の上院議員が17日、医療保険市場の下支えを狙う超党派の取引の骨子をまとめた。州当局には医療保険制度改革法（オバマケア）で定められた規則の実施方法について、一層多くの権限を与える内容だ。

強制送還を恐れる米国の不法移民に対し、カナダが緊急メッセージを送っている。「避難先としてカナダを当てにするな」というものだ。

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米アリゾナ州チャンドラーに本拠を置く建設会社のエリクソンは過去1年間で、アリゾナ州の刑務所から出所した元受刑者を30人近く雇った。新築住宅のフレーム（骨組み）を組み立てるためで、熟練工不足に対応する取り組みの一環だ。

【神奈川県平塚市】化粧品大手ポーラの店舗でしわ改善クリームや美容品を販売する飯田芳子さんは、85歳になった今も流行の仕掛け人だ。週に6日は出勤し、女性販売員のチームを統括する。全員が一般的な定年年齢を超えている同販売チームの売り上げは、地域内の多くの店舗を上回る。「健康であれば（この仕事を）やっていたい」と飯田さんは話す。

米マサチューセッツ州のコミュニティーカレッジの学長が今年3月に引退した際、退職年金のほかに26万6060ドル（約3000万円）の一時金を受け取った。これは46年間のキャリアで使い残した病気休暇1250日分に相当するという。

日本のポテトチップ愛好者たちは今週、北海道のジャガイモの不作でカルビーやその他のメーカーが生産ラインの停止を余儀なくされたことを受け、そのスナックの買いだめに走った。日本の店舗の棚からはすでに梅味、フレンチサラダ味などの人気商品がなくなっており、買いだめされたポテトチップがオンラインオークションで取引される事態となった。

米ユナイテッド航空を傘下にもつユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングスに批判の嵐が巻き起こっている。オーバーブッキング（過剰予約）となった機内から乗客を強制的に引きずり下ろす動画がソーシャルメディアに投稿されたためだ。株主総会での委任状争奪戦や経営陣の激変からの立ち直りを試みている同社の評判がさらに損なわれる恐れがある。

BBCの生放送中に子供が「乱入」して時の人となった釜山大学のロバート・ケリー准教授が、WSJのインタビューで当時の様子を振り返る（英語音声のみ）Photo: Miho Inada/The Wall Street Journal

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