農業IoT(モノのインターネット)がもてはやされている。国の第5期科学技術基本計画がソサエティー5・0という「超スマート社会」の実現を掲げ、ロボット、人工知能(AI)など、先端産業から農業に応用しやすそうな分野予算の威勢がよいからである。 東京大学農学部長だった生源寺眞一先生は、10年前の論文で日本農業を付加価値型(V型)と土地利用型(C型)に分類し、日本におけるC型農業の変革の重要性を論じた。その観点で言えば今の農業IoTはハウス野菜、畜産、大規模畑作などのV型に偏り、C型農業への参入は進んでいない。 コメや小麦などの土地利用型経営は、大規模農地を持つ外国にかなわないと思われている。しかし、外からは見えないが日本の水田の地下には透水性パイプ(暗渠〈あんきょ〉)が張り巡らされ、まるで地下工場のように灌漑〈かんがい〉と排水が自由に制御できるようになっている。 それを利用して外国ではまねのでき
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