コロナで人文学がヤバい。 といっても哲学とかそういうのじゃなく、歴史学とかがヤバい。 もうちょっと言うと、日本史とか日本文学とかはぜんぜん大丈夫なんだが、西洋史とか東洋史とか、要するに外国のことを調べる学問がヤバい。 今はまだ大丈夫だけど、じきに破綻する。 なぜかといえば非常に単純な話で、研究を進める上で必要な資料にアクセスできないからだ。 歴史学の根本は、オリジナルな資料（＝一次史料）にあたることにある。一次史料には色々な形態があるわけだが、歴史上の出来事の背景とかを実証的に調べようと思ったら、公文書館にある史料を使うことが不可欠だ。 そして公文書館というのは行政機関なので、日本の国立公文書館や外務省外交史料館が東京にあるように、あるいはイギリスの国立公文書館がキューにありアメリカの国立公文書記録管理局がワシントンDCにあるように、当然ながらそれを管轄している国や地方自治体に設置されてい

大創産業は8月28日、100円ショップ「ダイソー」で販売したコード付き電源タップを自主回収すると発表した。内部の金具に緩みがあり、発煙や発火の恐れがあるという。全国のダイソー店舗からの撤去は完了しており、販売済みの約25万3000個の一部を回収する。 回収するのは「コード付タップ 2.5m 3個口 VCTFKL665」「コード付タップ 1.5m 3個口 VCTFKL665」のうち、電源タップの裏側に「（株）大創産業」「L665」という刻印が、ケーブルに「CA03」「CA04」「CA05」「CA06」「2020/02」「2020/01」というロット番号の記載があるもの。返品は、店舗への持ち込みか郵送で受け付ける。

6月以降、中国の南部では大雨が断続的に続いており、揚子江の流域を中心に河川の氾濫が相次いでいる。三峡ダムの水位は制限水位として定められた145メートルを大幅に上回り、8月22日には167メートルに達した。 【画像ギャラリー】動画でみる「中国の大洪水に飲み込まれた街」 こうした事態を受けて、米紙「ワシントン・ポスト」は8月28日、「あなたが見落としている中国の大災害」という記事を掲載。中国政府は気候変動によって頻繁に起きる壊滅的な洪水に対処できていないと書いている。 同紙は「世界最大のダムは洪水によって大きな圧力を受けており、中国では数十億ドルの価値が消え去っている。過去の災害を念頭につくられたインフラでは対処しきれていないが、迫りくる事態に準備する時間はほとんどない」と指摘。 中国が治水インフラの整備に力を注ぎ、7つの主要河川に数多くのダムや堤防や貯水池を建設してきた経緯にふれつつも、「先

東京都は28日、都内で新たに226人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。また、これまでに感染が確認されていた60代と80代の2人が死亡したことを明らかにしました。 一日の感染の確認が200人を超えるのは3日連続です。 年代別では、 ▽10歳未満が8人 ▽10代が8人 ▽20代が63人 ▽30代が46人 ▽40代が31人 ▽50代が35人 ▽60代が16人 ▽70代が5人 ▽80代が12人 ▽90代が2人です。 また、226人のうち、 ▽およそ39％にあたる88人は、これまでに感染が確認された人の濃厚接触者で、 ▽およそ61％の138人は、これまでのところ感染経路が分かっていないということです。 濃厚接触者の内訳は、 ▽家庭内の感染が39人、 ▽職場内が14人、 ▽会食での感染と、 ▽夜間営業する接待を伴う飲食店の関係者がそれぞれ10人、 ▽施設内が8人などとなっ

少子高齢化と人口減少が進むわが国の社会の質を維持し、さらに発展させるためには、データの活用による効率的な社会運営が不可欠だ。一方で、データ活用のリスクにも対応した制度基盤の構築も早急に求められている。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって、これまでの経済、社会のあり方は大きく変わろうとしている。 その中で、日本が抱える課題をどのように解決していくべきか。データを活用した政策形成の手法を研究するNFI（Next Generation Fundamental Policy Research Institute、次世代基盤政策研究所）の専門家がこの国のあるべき未来図を論じる。 今回は、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議のメンバーを務めた西浦博・京都大学大学院医学研究科教授とNFI代表理事の森田朗氏によるスペシャル対談の後編。緊急事態宣言解除の裏側や政治と科学の関わり、現在の専門家による

プラプッタループ・パーンサマーティ @sakerockgengen 関係者への取材で林田さんが岡田将生さんのファンだということはわかっていました。 →「岡田将生に擬態した山田孝之」爆誕 #植物に学ぶ生存戦略