シャープのツイッター @SHARP_JP です。ツイッターIDの横っちょに青いマークが付いているから、どうやら私は公式アカウントなんだと思います。今回はマンガの寸評ではなく逸脱編として、先日たらればさんと浅生鴨さんと私で「SNS公式アカウントってなんなん？」ということを、人前でお話した夜を振り返ろうと思います。 たらればさんが司会、浅生鴨さんと私が質問にとつとつと思うところを語るというかたちで進行したイベント内容は、（ほぼ）全文書き起こしというかたちで、公開がはじまっています。 https://corkbooks.com/users/tarareba722 またあの日は、マンガ家さんも会場に聴衆として集まってくださり、会場のやりとりをマンガ化して記録するという、実にネットのトキワ荘たるコルクBooksらしい試みも行われました。その時に描かれたマンガはこちらにまとまっています（なぜか打ち上げ

コロナ禍のいま、SNSで他人を一方的に攻撃し続けるなど、負の感情を剥き出しにする人が目立つようになった。一方、冷静にSNSを活用し問題解決に向けて動き出す人もいる。その違いはどこから生まれるのか？　自らもSNSを通じて積極的な発言をし、『「空気」と「世間」』などの著書をはじめとして、日本の「世間」と「社会」の問題について考えてきた鴻上尚史さんに話を聞いた。（取材・文：樺山美夏／Yahoo!ニュース 特集編集部）

対談 単行本 - 日本文学 生まれることは悪いことか？ では産むことは？ 【特別対談】川上未映子×永井均　反出生主義は可能か〜シオラン、べネター、善百合子 川上未映子　永井均 2020.05.22 昨年、毎日出版文化賞（文学・芸術部門）を受賞し、この春に英訳が刊行され、The New York Timesをはじめ、The New Yorker、VOGUE といった主要メディアに書評やインタビューが掲載されるなど、海外でも大きな話題になっている川上未映子さんの『夏物語』（文藝春秋・刊）。この作品を巡って行われた、初の総特集本「文藝別冊  川上未映子」掲載の永井均さんとの対談を公開します。 なお、この対談の参考として「文學界」2019年8月号に掲載された、永井均さんの「善百合子の主張」も特別掲載いたします。ぜひこちらもご一読ください。 *** 川上　今日のイベントは永井先生と「反出生主義は可能

5月4日、厚生労働省が新型コロナウィルスを想定した「新しい生活様式」を公表しました。感染対策のために、「手洗いや消毒」「咳エチケットの徹底」といった対策を日常生活に取り入れることだけでなく、会話や食事、働き方など様々な領域における行動について指針を示しています。 この「新しい生活様式」という言葉から、戦時下に提唱された「新生活体制」を想起するという大塚英志さんに、エッセイを寄せていただきました。 テレビの向こう側で滔々と説かれるコロナ下の「新しい生活様式」なる語の響きにどうにも不快な既視感がある。それは政治が人々の生活や日常という私権に介入することの不快さだけではない。近衛新体制で提唱された「新生活体制」を想起させるからだ。 かつて日本が戦時下、近衛文麿が大政翼賛会を組織し、第二次近衛内閣で「新体制運動」を開始。その「新体制」は、経済、産業のみならず、教育、文化、そして何より「日常」に及ん

日本のデジタル化は「10年遅れ」、コロナ契機に転換を－平副大臣 延広絵美、Isabel Reynolds 新型コロナウイルス対策を巡っては、現金給付の行政手続きに時間がかかるなどデジタル化の遅れが浮き彫りになった。政府で新型コロナ対策でのＩＴ活用を担う「テックチーム」事務局長の平将明内閣府副大臣は「日本のデジタルガバメントは10年遅れている」と指摘し、危機を契機にポストコロナ社会を見据えた改革を進めていく必要があるとの考えを示した。 平氏は19日のブルームバーグのインタビューで、日本の取り組みについて「本来テクノロジーの進歩と合わせて政府もデジタル化していかないといけなかったのに、それができていなかった」と振り返り、「政治家サイド、行政サイドが意識を強く持ってやってこなかった」ことで、テクノロジーの進歩に沿った規制改革が停滞したと反省を口にした。 国民に１人当たり一律10万円を配布する特別

新型コロナウイルスの感染防止で、長期間登校を禁止している学校は多い。その影響か、中学生や高校生の「妊娠相談」が例年より増えている。「こうのとりのゆりかご（赤ちゃんポスト）」の運営で知られる熊本・慈恵病院は先日、4月だけで全国から75件の相談があったと発表した。心細く不安な思いの子たちから、どんな相談が寄せられたのか。同病院の新生児相談室室長・蓮田真琴さん（42）に話を聞いた。（ノンフィクションライター・三宅玲子／Yahoo!ニュース 特集編集部） ──慈恵病院では24時間の電話相談「SOS赤ちゃんとお母さんの妊娠相談」を行っています。4月の相談件数は592件、そのうち中高生からの相談が75件、13パーセントとのこと。昨年4月の58件（単月総数515件）に比べて17件増えています。どう見ますか。 私たちは「多い」と感じます。毎年6000件ほどの電話相談があるうち、中高生の割合は10パーセント

米Netflixは5月21日（現地時間）、一定期間アクセスしていないユーザーにメールでアカウントをキャンセルするかどうか確認し、反応がなければキャンセルすると発表した。サービスを使っていない人から料金を徴収したくないとしている。 入会後1年以上使っていないか、2年間使っていないユーザーが対象。メールとアプリ内で通知する。反応がなければサブスクリプションを自動的にキャンセルする。 キャンセル後、10カ月はプロフィールや視聴履歴などは保存しておくので、その間に気が変わって再加入する場合は簡単に復活できる。 こうした休眠ユーザーは全ユーザーの0.5％にも満たず、わずか数十万人で、既に業績予想に組み込んであるという。 日本の場合、Netflixにはお試し期間はなく、料金プランは月額800円、1200円、1800円の3種類だ。入会したのに忘れている人や、パスワードが分からなくなって放置している人にと