コロナ禍で岐路に立つ3つの私立美術館。それぞれの生存戦略は新型コロナウイルスの感染拡大によって入館者数が制限されるなか、入館料収入に大きく依存する私立美術館が経営の危機に立たされている。クラウドファンディングを行い、運営資金を募った大原美術館、ワタリウム美術館、山種美術館の3館を例に、これからの私立美術館の生存戦略を探る。 文＝橋爪勇介（ウェブ版「美術手帖」編集長） 西洋美術、日本美術、現代美術というそれぞれ異なる分野において、日本の私設美術館を代表する大原美術館、山種美術館、ワタリウム美術館が、クラウドファンディングによって運営資金を募ったことは大きな衝撃をもたらした。いずれも多くのファンを持つ美術館であり、「経営危機」という言葉からは無縁のように見えていたからだ。このような状況に陥った状況を紐解くとともに、今後の施策を各館に聞いた。 収入の大半を占める入館料が激減　大原美術館は、言わず

日本には経済的な格差はあっても、文化的な格差はあまり意識されることがない。たとえばクラシック音楽を好きな人が、JPOPも好きでカラオケをしていたり、あるいは古典文学を愛好しつつアニメも好きという人がいるので、文化はフラット化したとか、日本は文化的に平等だといわれることが多い。しかし本当に文化の格差はないのだろうか。 20世紀後半を代表するフランスの社会学者、ピエール・ブルデューの理論と問題関心に導かれた著者は、計量的な社会調査やインタビュー調査を通じて、日本の文化実践や文化格差について研究を続けてきた。そして昨年、『趣味の社会学　文化・階層・ジェンダー』を上梓した。タイトルの「趣味」とは「テイスト」の意味であり、本書は日本における趣味やライフスタイルの階層性、文化による差異化、文化資本や教育の再生産、階級のハビトゥスなど、文化的再生産とよばれる領域について、ブルデュー理論を日本で検証した社

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