本石町日記さんもツイートされているが、スティーブン・ローチが表題のSlate記事で中国経済に対する楽観論を述べている（原題は「Why the Stock Meltdown Doesn’t Spell Doom for China」；H/T Economist's View）。ローチに言わせれば、西側は中国経済を西側経済の色眼鏡で見ているため、過度に悲観的になっているという。実際には中国経済は以下の点で西側経済と大きく異なっているため、悲観的になる必要は無いとの由。 消費はGDPの36%と米国の半分の比率に過ぎないため、逆資産効果は働かず、株式バブルの崩壊の影響は限定的。家計部門が未だ未発達で、米国であったような家計のデット・オーバーハングも無いため、日米で見られたようなバランスシート不況は起きない。 投資がGDPの50%に達するという悪名高い投資バブルも心配には及ばない。理由は2つ： 中国

というProject Syndicate論説をロバート・シラーが書いている（H/T マンキュー）。そこでシラーは、経済学者は危機を予測できなかったという昔ながらの批判に反論し、それは医者が病気を予測できないのと同じことだ、と述べている。その上で、経済学者の有用性を示した2つの本を紹介している。 In his new book Trillion Dollar Economists, Robert Litan of the Brookings Institution argues that the economics profession has “created trillions of dollars of income and wealth for the United States and the rest of the world.” ... The fun thing about

2010年11月15日付けのバーナンキ宛ての公開書簡（邦訳1、邦訳2）から4年が経ち、米経済が回復している現況――企業の債務は低下する一方で利益は最高益を記録し、失業率は書簡当時の9.8%から6.1%に低下*1、S&Pは2009年3月9日時点からほぼ3倍になった――を受けて、ブルームバーグが書簡の署名者にインタビューを敢行している（H/T クルーグマン［ブログ記事、論説］）。署名者23人のうち、ロナルド・マッキノンはこの記事の掲載日の前日の10/1に亡くなったが*2、9人がインタビューに答えたという。9人とも書簡で示された立場を堅持したとの由。 ジム・グラント、Grant's Interest Rate Observer誌発行人、電話インタビュー： “People say, you guys are all wrong because you predicted inflation and

引き続きガートラーインタビューから、これまで引用していない部分の概要をまとめてみる。 大不況は、911と同様、何か悪いことが起きる予兆はあったものの、その発生は予見できなかった。後から考えれば概ね既存の理論で説明できる話だったが、その時はシャドウバンキングの脆弱性とそれがいかに経済を脆くしているかが分からなかった。バフェットのいわゆる「プールの栓を抜くまで誰が裸か分からない」状況だった。 最大の誤りはサブプライム貸出市場における規制緩和。皆に持家を持たせるという発想により、融資基準が下がり、住宅ローンのリスクが高まった。また、商業銀行の外部に規制されない仲介部門が成長するのを許したのも間違いだった。 そうした政策が追求された背景には、以下の要因がある： 金融市場は競争市場なのでうまく機能する、とひたすら市場を信じ、各人は市場全体ではなく自分のことしか考えない、ということが見過ごされた。 皆