ブックマーク / srad.jp (7)

  • 月給6万9000円で残業代ゼロ、出社したらほぼ監禁状態というブラック企業 | スラド

    裁判の際に残業の証拠として使えるというスマートフォンアプリ「残業証拠レコーダー」(過去記事)を提供する日リーガルネットワークが「ブラック企業エピソード」を集めているのだが、そこで「大賞」を受賞した企業の「ブラック」ぶりがとんでもない(エピソード No.1:「社員は消耗品」、1日20時間・3か月連勤、実質時給120円、過労死…ブラックエピソード勢揃いの殺人企業)。 問題とされた企業は地方のIT企業で、地域の相場より高い手取りの広告で釣る一方で内情は以下のようなとんでもないものであった。 「社長親族及び親会社の役員親族以外は、正社員でありながら6万9千円。毎日8時から翌朝4時まで勤務」「休みは、月一回土曜日の午前中のみで、時間外手当は1円もでません。なんと時給換算で、時給120円代」「残業代は、経営者の気分が良ければ、100時間毎に1万円」「勤怠票は、上席が自由に書き直したり消す事ができるよ

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    SndOp 2018/07/09
    独自通貨まであと少し
  • 禁煙に最も効果的な手法は金 | スラド

    電子タバコには禁煙を促進する効果があるとも言われているが、実際には電子タバコに有為な禁煙効果はなかったという。またニコチンパッチ、ロゼンジ、ガムなどの禁煙グッズも同様だったそうだ(Reuters、Slashdot)。 この調査では米国企業54社の協力の下、喫煙をする従業員数6,006人を対象にさまざまな禁煙支援方法を使って禁煙を行わせた。この調査全体における6か月間の禁煙成功率は3%未満だったそうだ。 調査ではさまざまな禁煙方法が試されており、その1つは電子メールで禁煙を応援するメールを送るというもの。しかし、このサービス利用者で6か月間の禁煙成功率は1%以下だったという。また、ニコチンパッチ、ロゼンジ、ガムなどの禁煙グッズを使用したグループの同期間の成功率は2.9%以下だった。電子タバコの利用者のグループは6か月間の禁煙成功率を4.8%にまで増やしたものの、全体の統計的には影響を与えなか

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    SndOp 2018/05/30
    うつ病にも効くというからな
  • カニの殻に含まれる「キチン」由来物質に発毛効果があるとの発表 | スラド

    カニの殻などに含まれている物質「キチン」から作られる「キチンナノファイバー(CNF)」に発毛効果があることが分かったという(日経新聞)。 研究では、CNFをプラスに帯電させることで、毛根に浸透して発毛を促す作用がある可能性があるという。また、実験では発毛剤として使われているミノキシジルよりも発毛効果が高いという結果も得られたそうだ。 キチンはカニの殻を加工して得ることができるため、カニの加工が盛んな地域における資源の活用方法としても注目されている。 キチンから作られるキトサンについては再生医療に利用する素材として研究が進んでいるほか、健康品としても注目されているものの、ヒトでの有効性・安全性については信頼できるデータは見当たらないとされている。

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    SndOp 2018/03/28
    毛根に浸透するってよくある表現だけど、酸とかアルカリの強いやつじゃないと浸透しなさそうな気がするな。
  • 国民に一定の金銭を支給する制度を導入してから6年が経過したイラン、その影響は | スラド

    すべての対象者に無条件で一定の金銭を支給する「ベーシックインカム」は、現在複数の国で実験的な導入が行われている。将来ロボットや人工知能技術の発達により、人間による労働が奪われる可能性があることもベーシックインカムが注目されている理由の一つだが、ベーシックインカムを導入すると働く意欲を持たない人が増える可能性があることが問題とされている。これに対し、ベーシックインカムに似た精度を導入したイランで人々の労働意欲がどう変化したかを調査した論文が発表された(GIGAZINE、theoutline.com)。 イランでは2010年、石油やガスの補助金を削減する代わりに、国民に定期的に一定の金銭を支給するという制度が可決、2011年より施行された。その結果、「現金補助制度がイランの労働需要に影響を与えたことを示す証拠はほとんどすべての世代で発見されず、かえってサービス業界のような職種では従業員の労働時

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    SndOp 2017/06/07
    日本でインフレを起こす方法につかわれる(ことはないな)
  • 国税庁、馬券や車券の払戻金をごく限られた条件下でのみ雑所得とするよう法令解釈を変更へ | スラド

    先日、「外れ馬券購入費は経費か」を争っていた裁判で、最高裁が経費と認める判断を行ったが、これを受けて国税庁が所得税法の法令解釈改正を計画している模様。現在これに対するパブリックコメントの受付が行われている(e-Gov)。 所得税法第34条第1項では、「次に掲げるようなものに係る所得は、一時所得に該当する。」と定められており、それに続く(2)で「競馬の馬券の払戻金、競輪の車券の払戻金等」が挙げられていた。改正案では、これに対し「営利を目的とする継続的行為から 生じたものを除く。」との文言が追加され、さらに注釈として以下のような文言が追加されている。 (注)1 馬券を自動的に購入するソフトウェアを使用して独自の条件設定と計算式に基づいてインターネットを介して長期間にわたり多数回かつ頻繁に個々の馬券の的中に着目しない網羅的な購入をして当たり馬券の払戻金を得ることにより多額の利益を恒常的に上げ、一

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    SndOp 2015/04/21
    競馬人気が復活するね。
  • 清水建設が深海都市構想を発表 | スラド

    建築大手の清水建設が深海都市構想「OCEAN SPIRAL」を発表している(毎日新聞)。 この深海都市は海面付近に設置した直径500mの球状の居住部「BLUE GARDEN」と、浮力を制御する「スーパーバラストボール」、そして深海の海底に設置したCO2の貯蔵や海底資源の開発・育成を行う「EARTH FACTORY」、そしてそれらを結ぶらせん状の「INFRA SPIRAL」から構成されている。INFRA SPIRALは人や資源を運搬する深海ゴンドラが通るほか、取水や電気や水、酸素等の運搬も担うという。 まさにSFの世界のような話で、実際にこれを建設する計画があるわけではないが、2030年〜2050年には実用可能とされる技術で3兆円、5年の建設期間で実現可能という。

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    SndOp 2014/11/20
    水圧があるから宇宙よりも難しいという話もあるな
  • 中国で小脳の無い女性が見つかる | スラド

    中国でめまいと吐き気を訴える女性を診察したところ、生まれつき小脳が無かったことが判明したという(GIZMODE、Brain/Oxford Journal)。 小脳には知覚と運動機能を統合する機能がある。障害があると平衡感覚が乱れ、精密な運動ができなくなったり真っ直ぐ歩けなくなったりする。小脳形成不全、小脳萎縮症など先天的に障害を持つ子どもも少なくないが、この女性のように小脳が完全に存在しない症状はごく少なく、報告されている症例は彼女を含めて9例しかないという。 家族の話によると、彼女は4歳まで手助けなしに立つことができず、6歳まで明瞭に話すことができず、7歳まで手助けなしに歩くことができなかったとのこと。学校に通ったこともなく、現在までずっと真っ直ぐ歩くことができないそうだ。吐き気はここ1ヶ月ほどの症状である。 驚くべきことに、彼女はこのような生活の中でも結婚し、娘を1人出産している。妊娠

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    SndOp 2014/09/19
    Oh!Noいや小脳
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