先日のブログで「Biofuels from Electricity」というプロジェクトのタイトルだけ書いたら「何の事やら分からん」というおしかりを受けました。そこで、DOE(Department of Energy)のサイトとか、ハーバード大学のサイトとかによっかかって、分かる範囲で解説してみます。 電気からバイオ燃料を生産 現在のバイオ燃料生産技術は結局「植物の光合成反応」に依存している。すなわち、植物そのものを燃料に変換するか、藻などの光合成生物を利用して燃料を作らせているかのどちらかである。 このプロセスでは、太陽光を燃料（＝化学エネルギー）へ変換する効率は1%に満たない。 一方、このElectrofuelのアプローチでは、有機体を利用して太陽由来の資源から燃料（＝化学エネルギー）を抽出する。 ここでいう「太陽由来の資源」とは太陽光や太陽熱を使って作った電気や水素 Electrofu

中国東部・江蘇（Jiangsu）省蘇州（Suzhou）の太湖（Taihu Lake）で、産業排水などのせいで大量発生した藻を除去するために放流される魚（2009年2月23日撮影）。(c)AFP 【2月26日 AFP】中国東部の浙江（Zhejiang）省と江蘇（Jiangsu）省とにまたがる太湖（Taihu）で、深刻な水質汚染対策の一環として、藻などをえさとする魚2000万匹が放流された。 太湖は、中国国内で最も風光明媚（めいび）な湖の1つとして知られているが、生活用水や産業・農業排水によって、水質汚染が深刻化している。 地元当局は前年2月、地元住民数百万人の飲料水が藻によって汚染されたことを受け、ハクレンなど藻をえさとする魚1000万匹を太湖に放流している。コイ科の一種ハクレンは、藻やプランクトン50キロを食べても、体重はわずか1キロしか増えないという。 水質汚染対策に魚を利用することは太

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財団法人無人宇宙実験システム研究開発機構（Institute for Unmanned Space Experiment Free Flyer、USEF）が提供した、巨大な太陽光パネルと地上への伝送装置を用いた「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の予想図（2009年9月3日提供）。(c)AFP/USEF 【11月10日 AFP】宇宙空間で太陽光エネルギーを集めて、レーザーか電磁波で地上に伝送するシステムを2030年までに実現したい――SFのように聞こえるかもしれないが、日本の宇宙開発当局は大まじめだ。 無限のクリーンエネルギーを生み出すことのできるこの計画、「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の実現に向けて、日本政府は協力企業を選出し研究者たちを集めたところだ。数平方キロメートルにわ

南極の棚氷から分離し始めた氷の塊（2008年3月25日提供、資料写真）。(c)AFP/BRITISH ANTARCTIC SURVEY/JIM ELLIOTT 【11月11日 AFP】地球温暖化の影響で南極の棚氷が急速に融解しているとされる問題で、氷が解けて露出した海面部分が地球温暖化の一因とされる炭素ガスを大量に吸収しているとする研究が、生物学専門誌「グローバル・チェンジ・バイオロジー（Global Change Biology）」に発表された。 英南極調査所（British Antarctic Survey、BAS）の科学者ロイド・ペック（Lloyd Peck）氏率いる研究チームによると、海面付近に浮遊する植物性プランクトンが大気中および海中の炭素を吸収しているという。 光合成の過程で炭素を吸収した植物性プランクトンはその後、別の生物の餌となるか、命を終えて海底に沈み、この海域に炭素が

福岡県大牟田市の三川発電所内にある、東芝（Toshiba）のCO2分離回収・貯留技術（CCS）のパイロットプラント（2009年9月29日撮影）。(c)AFP/Kimiko de FREYTAS-TAMURA 【11月2日 AFP】世界の石炭需要が中国やインドを中心に今後数十年間は増加するとみられる中、気候変動対策に大いに役立つと科学者らが期待する新技術の実験が、日本で進められている。 東芝（Toshiba）は、福岡県の三川発電所内に設置した6階建てのパイロットプラントで、CO2分離回収・貯留技術（Carbon Capture and Storage、CCS）の実証試験を行っている。同社はこの技術について、地球温暖化の原因の1つとされる産業部門からの温室効果ガス排出を抑える上で、風力や太陽光のような再生可能エネルギーを補完する存在ととらえている。 東芝の担当技術者は、温室効果ガス削減に「確実

コロンビア・パミラ（Pamira）で、含水エタノールを生産するためキャッサバの根を採取する人（2009年8月18日撮影）。(c)AFP/Luis ROBAYO 【10月23日 AFP】米国の研究者らは、バイオ燃料の生産規則によって森林破壊が進み、バイオ燃料生産技術がかえって間違った温暖化削減手段になっていると警鐘を鳴らしている。 23日の米科学誌「サイエンス（Science）」に掲載された論文で、13人の科学者グループは、こうした「抜け穴」をなくした新たな規則を作り、12月にデンマーク・コペンハーゲン（Copenhagen）で行われる気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）で提唱することを求めている。 論文は、米エネルギー省の統計も含む数々の分析が、「CO2の削減目標が高くなるなかで『抜け穴』を放置すると、世界の原生林の大半が失われていくことになる」可能性を示しているという。EU

中国・青海（Qingdao）の藻におおわれた海岸で遊ぶ子どもたち。北京五輪開幕を控えた1年前、この場所で兵士とボランティア1万人が藻の除去作業にあたった（2009年8月2日撮影、資料写真）。(c)AFP 【10月25日 AFP】石油価格の変動や気候変動の影響を軽減できるのではないかという期待の中、あるものから燃料を得る方法が模索されている。そのあるものとは、藻だ。 耕地ではない土地や濁った沼や池、排水でも培養できる藻は、再生可能エネルギーの有望な原料として研究が進みつつある。 全米の大学の研究所や新興企業も研究に取り組んでいる。この夏には大企業として初めて米石油大手エクソンモービル（ExxonMobil）が、カリフォルニア（California）州のバイオテクノロジー企業と提携して6億ドル（約550億円）を投じて研究に取り組むと発表した。 研究者たちは、研究が成果をあげれば沼などで増殖した

チュニジア・ドゥーズ（Douz）で、サハラ砂漠から昇る太陽（2006年12月25日撮影）。(c)AFP/FETHI BELAID 【9月2日 AFP】英国王立協会（Royal Society）は1日、人為的な地球温暖化から地球を守る「地球工学」的な手法を紹介した報告書を発表した。 全81ページの報告書の中で、同協会は、こうした手法は実験などで立証されておらず、さまざまな問題もあり温室効果ガスを削減する代替策にはなりえないとした上で、いくつかの手法については「有用である可能性」を認めている。 以下に、一部の手法を紹介しよう。 -- 二酸化炭素（CO2）除去プロジェクト -- 「木を植える」 植林により、光合成を通じてCO2が木々に吸収される。 長所：安全、簡単、早期かつ安価に実施可能、生物多様性に良い影響。 短所：除去されるCO2の量は限定的、土地の使用に関して対立が生じる可能性あり（CO2

都内にある民主党（Democratic Party of Japan, DPJ）の党開票センターで会見を行う、鳩山由紀夫（Yukio Hatoyama）代表(2009年8月30日撮影)。(c)AFP/TOSHIFUMI KITAMURA 【8月31日 AFP】30日に投開票が行われた衆院選で、民主党（Democratic Party of Japan、DPJ）が大勝し政権を担当することが確実になったことを受け、米ホワイトハウス（White House）は同日、次期政権との「強固な同盟関係」に期待する姿勢を示した。 米国務省当局者は、停滞している北朝鮮問題などを含めさまざまな問題で、バラク・オバマ（Barack Obama）米大統領政権は次期政権との協議を速やかに行いたいとの希望をもっていると語った。 ホワイトハウスのロバート・ギブス（Robert Gibbs）報道官も、オバマ大統領は「国際

主要8か国（G8）首脳会議が開催されているイタリアのラクイラ（L'Aquila）で、気候変動に関する合意を発表して立ち去るバラク・オバマ（Barack Obama）米大統領（2009年7月9日撮影）。(c)AFP/Saul LOEB 【7月10日 AFP】（一部更新）ラクイラ・サミットの主要先進8か国（G8）は9日、温室効果ガスの排出量を80％削減することで合意したが、バラク・オバマ（Barack Obama）米大統領は同日、「歴史的な合意だ」と評価した。 サミット2日目の拡大会合には新興5か国のブラジル、中国、インド、メキシコ、南アフリカ、そして議長国イタリアの招きでエジプトが加わった。気候変動問題で、経済成長に足かせがかかると懸念し、温室効果ガス排出量の制限に抵抗してきた新興5か国は、工業化を果たした先進国側であるG8首脳らの圧力に屈した。 前週も中国やインドは、地球温暖化の責任は先進

マレーシア・ボルネオ（Borneo）島サラワク州（Sarawak）の熱帯雨林にかかる虹（2007年12月13日撮影）。(c)AFP 【7月6日 AFP】地球が氷づけにならずに済んだのは植物のおかげ――。米エール大学（Yale University）などのチームによるこのような研究結果が1日、英科学誌「ネイチャー（Nature）」に発表された。数億年にわたり地球の気温を変動させてきたメカニズムに光をあてる成果だ。 5000万年前の地球は極地にも多くのワニが生息していたほど暖かかった。その後、大気中のCO2濃度は低下し、地球は長い寒冷期に入っていった。 ケイ酸塩が化学的風化する際の化学反応により大気中のCO2が減少する。長年月をかけて地下水に溶けこんだCO2は、最終的には海に吸収される。理論的にはヒマラヤ（Himalayas）山脈やアンデス（Andes）山脈が生まれた約2500万年前の造山活動

デンマーク領グリーンランド（Greenland）の中心都市ヌーク（Nuuk）で自治権拡大の記念式典に出席した、デンマークのマルグレーテ2世（Queen Margrethe、中央）と夫のヘンリク王配殿下（Prince Consort Henrik、2009年6月21日撮影）。(c)AFP/SCANPIX/Keld Navntoft 【6月22日 AFP】デンマーク領グリーンランド（Greenland）で21日、08年11月に行われた住民投票で賛成75％の圧倒的多数で承認された自治権拡大に関する法律が施行された。これにより、グリーンランドはデンマークによる300年にわたる統治から、新たな自治の時代に入った。 今回の自治権拡大で石油などの豊富な天然資源の権利もグリーンランド側が握ることになり、デンマークからの独立へさらに一歩近づいたと言える。 自治権拡大が実現した21日、グリーンランドの中心都市

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