サッカー日本代表が快調だ。その原動力は本田圭祐選手、香川真司選手、岡崎慎司選手、長谷部誠選手、長友佑都選手ら海外組だ。今回の代表25名のうち12名が海外のリーグでプレーしている。過去のＷ杯代表と比べても海外組の比重が高い。世界と戦うのがミッションである日本代表で日本の外のサッカーや選手や環境を知っている選手が大きなプラスにならないはずはない。 全員が海外へ出る必要もない。キーポジションの選手が海外組であれば、彼らを見て国内組も刺激を受け、化学反応を起こし変わっていく。正確な技術、“オレがオレが”ではない献身的なプレー、高い守備意識等、国内組のいいところと、海外組のいいところ、個で突破する意識、外国人へのコンプレックスのなさ、当たり負けしない心と身体、がうまく融合している気がする。 日本人が国内で結果を残し、海外で必要とされ、国際舞台でもまれて覚醒したら、一気に進化するのではないかと、今回の

統計データを検証すると、世の中で思われている常識と違う、ということがよくある。例えば、これほど原発の危険性が世間で叫ばれているが、単位エネルギー当たりの犠牲者数で考えれば、原子力より火力の方がはるかに危険だ。欧米人は日本人と違って何より家族を大切にする、と信じられているが、日本より欧米諸国のほうがはるかに離婚率が高い。また、アメリカは誰にもチャンスを与えられる実力社会だ、などといわれるが、所得階層間の世代を超えた移動は、実はアメリカやイギリスは、世界の中で最もむずかしいグループに入り、他の先進国よりもはるかに親の収入がものを言うのである。 INTERNATIONAL COMPARISONS OF ECONOMIC MOBILITY BY JULIA B. ISAACS, The Brookings Institution 上の図は、父親の所得が、息子の所得をどれぐらい決定するかを各国で調査

前回の記事「【電波利権崩壊】日本全国誰でも東京の地上波番組が見れるようになりました！」で地デジ難視対策衛星放送の一時利用を使えば日本全国誰でも簡単に東京の地上波が見れることを紹介しましたが、その地デジ難視対策衛星放送が黒フリーオさえあれば、一時利用に申込をしなくても見れるようになりました。（参考サイト　録画人間の末路） フリーオとは地デジをパソコンで視聴録画するための外付けのチューナーです。最大の売りはコピー制限のかからない状態で番組を録画できることです。このフリーオは以前からB-CASカードをネットで共有することによってB-CASカード無しで視聴録画できていたのですが、この大本のB-CASカードが地デジ難視対策衛星放送に対応しました。 フリーオには三種あり、白色のフリーオとExpressカードは地上波デジタル専用で、黒色のフリーオはBS/CS専用です。この黒色のフリーオを使えば地デジ難視

ユニクロ帝国の光と影 著者：横田　増生 文藝春秋(2011-03-23) 販売元：Amazon.co.jp ★★★★☆ 今回の大震災では、お粗末な危機管理が批判を浴びた。霞ヶ関も東電もコンセンサスで動いている組織なので、リーダーがみんな調整型で、強い指導力と迅速な意思決定の求められる危機管理には適していない。これは多かれ少なかれ日本の企業経営にも共通する特徴だろう。 これに対して、本書が詳細に取材して描くファーストリテイリングの柳井正社長は、徹底的な独裁者である。意思決定は社長がトップダウンで行ない、業績の上がらない部門長は部下の面前で罵倒される。柳井氏が後継者に指名した玉塚元一社長さえ、言うことを聞かないと更迭する。その結果、執行役員のほとんどが精神的にボロボロになって辞めていく。 労働条件も苛酷だ。賃金は業績主義なので、店長でも売り上げの悪い店では月給25万円。それで1日10時間以上、

最近、メディアは口を開けば日本の悪いことをいっている。日本経済は失われた20年といわれて久しい。政治はこれ以上ないほどの醜態を毎日国民に見せている。筆者は小泉政権で日本の失われた10年もとうとう終わるのかと思ったが、その後の自民党内閣は構造改革によって危うい立場に立たされていた一部の既得権益層に阿る形で、日本経済をまたダメな方向に巻き戻してしまった。既得権益にしがみつきゆっくりと業績を悪化させつつあったテレビ局を買収しようとしたライブドアに突然の強制捜査が入った。停滞する日本経済を株主資本主義の本来の力で浄化しつつあったファンド・マネジャーの村上氏もインサイダー取引の疑いで逮捕されてしまった。その後、マスメディアにより資本主義社会に不可欠な存在であるベンチャーやファンドが日本社会を脅かす悪者にされてしまった。本当は既得権益を握るほんの僅かな人たちを脅かすだけで、多くの日本人に多大な恩恵を与

就活エリートの迷走 (ちくま新書) 著者：豊田 義博 筑摩書房(2010-12-08) 販売元：Amazon.co.jp ★★★☆☆ 大学3年生は、もう就活の季節である。学生生活の半分近くを会社回りに費やすのは、学生にとっても企業にとっても膨大なエネルギーの浪費だが、おさまる気配がない。就職協定で規制しようとしてもだめだったし、それをやめて自由化してもだめだった。その根本的な原因は、大学生が多すぎることだ。高等教育を受ける能力も意欲もない学生が増えた一方、かつて大卒ホワイトカラーの仕事だった事務職がコンピュータの導入によって減ってミスマッチが大きくなっている。 大企業は一般事務は高卒や非正社員で処理し、大卒は幹部社員に限定するので、一部の銘柄大学以外は採用する気がない。それなのに「エントリーシート」やら「キャリアデザイン」やら、もっともらしい書類を書かせるものだから、学生は幻想を抱いて必死

今週のお題は「就職」。身近で切実な問題なので、たくさん投稿が来ていますが、私はあえて問題提起として、常識とは逆の話をしたいと思います。 大卒の就職内定率が6割を切った原因は、求人倍率が低いからではありません。リクルートワークス研究所の調査によれば、2011年大卒の求人倍率は1.28で、前年より減ったものの、依然として需要超過です。この調査が始まった1987年以降で倍率が1以下になったのは、2000年だけです。ではなぜ4割の学生が就職できないのでしょうか？ それは彼らが選り好みしているからです。規模別にみると、図のように従業員5000人以上の大企業は0.47倍なのに300人未満の中小企業は4.41倍で、新卒に関する限り問題は絶対的な求人不足ではなく、需給のミスマッチです。中小企業（特に流通・外食）は慢性的に人手不足ですが、大学生は行きたがらない。それは、彼らが大学に進学したのは大企業のホワイ