出版不況を追い風に 「月刊休刊」今月創刊
総合週刊誌の草分け「週刊朝日」が１０１年の歴史に幕を閉じるなど、雑誌の休刊が相次ぐ中、不渡会出版（東京都渋谷区）が１０日、雑誌の休刊情報を伝える雑誌「月刊休刊」を創刊する。出版不況という逆風を追い風に変える業界初の試みに注目が集まりそうだ。 総合休刊情報誌「月刊休刊」は、休刊が決まった雑誌の歴史を紹介する記事や、休刊に至った「敗戦の弁」を編集長に尋ねるインタビューなど、休刊の魅力を発信する。 編集長にはベテランのフリー編集者・羽田一寄さんが就任する。数々の出版社で辣腕をふるい、通算999誌を休刊・廃刊に追いやった、いわば「休刊のスペシャリスト」だ。 「雑誌が休刊する背景には、部数低迷だけでなく、執筆者のずさんな記事や編集部のずさんな企画による強制退場などさまざまな事情がある。表舞台から去っていく雑誌にスポットライトを当てていきたい」と、羽田さんは語る。 相次ぐ休刊を反映し、創刊号は６２４ペ
新国立、ＣＧ式で決着 現行計画は破棄
東京オリンピック・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場の建設を巡る問題で、文部科学省は２８日、現行の建設計画を全面的に見直し、ゴーグル型ディスプレイを用いたバーチャルリアリティー（ＶＲ）方式で進めることを決めた。今のデザイン案を維持したまま総工費を抑えるための「苦肉の策」とも言えそうだ。 開閉式屋根を特徴とした新国立競技場の建設計画は、当初総工費を１６２５億円としていたが、その後の試算で２５００億円程度まで膨らむことが判明。費用負担をめぐって政府と東京都が対立していた。 文科省では解決に向けて対応を協議してきたが、現行デザインを維持したまま工費をこれ以上圧縮することは難しいと判断。代替案として新しく建設する競技場には必要最低限の耐久性を備えたフィールドと観客席だけを設け、内装・外装は全てゴーグル型端末に表示されるコンピューターグラフィックス（ＣＧ）を利用したＶＲ技術で補うとした。
虚構新聞ダイレクト：「ＮｅｘＴ×虚構新聞社」について
虚構新聞読者のみなさま、こんにちは。虚構新聞社主のＵＫと申します。平素は本紙「虚構新聞」をご購読いただきありがとうございます。今回も読者のみなさまに本紙に関する情報を、直接お伝えいたします。 さて、今回第２回目となる「虚構新聞ダイレクト」ですが、まずは前回この場でお伝えした有料メルマガ「虚構新聞友の会会報」の続報です。 本紙読者の親睦と虚構新聞本社ビルの建造を目指し、７月に始めた「会報」ですが、大変ありがたいことに当初目標としていた会員１００人を達成いたしました。またご希望された会員のみなさまには「入会感謝セット」をお送りいたしました。まだお届けできていない方が若干名いらっしゃいますが、こちらについても年内には発送手続きを終える予定です。 その他、友の会の活動として、９月には社主出席のもと、東京・御徒町にて第１回親睦会を開催、１１月には会員専用掲示板の設置を行ったほか、来年には関西会員の会
おうみ銀行、ＡＴＭ手数料を現金還元 業界初
滋賀県湖東地域を中心に展開する地方銀行「おうみ銀行」（本店・竜王町）は、来年１月からＡＴＭ（現金自動預け払い機）を利用する顧客を対象に、１回当たり最大３０円の利用手数料を支払うと発表した。ネット銀行を中心に手数料を無料にする試みはすでに広がっているが、利用者に手数料を支払うのは日本の銀行業界では初の試み。 ＡＴＭ手数料は銀行や利用方法によって異なるが、１回あたり１００円～６００円程度支払うのが一般的だ。だが最近ではインターネット銀行を中心に「手数料０円」をサービスとして打ち出す銀行が増えており、手数料の有無が新規の顧客獲得を左右するとさえ言われるまでになっている。 おうみ銀行では「そもそも当行まで出向いてもらい、なおかつＡＴＭのボタンを一つ一つ押して取引していただく行為を考えれば、本当の意味で手数がかかっているのは窓口に座っている行員ではなく、お客様の方でした」（プレスリリース）との考えか
気象庁、日本全域に大バルス警報発令 ２年ぶり
気象庁は９日午後４時、緊急の記者会見を行い、日本全域に大バルス警報を発令した。大バルス警報の発令は２００９年１１月２０日以来約２年ぶり。警報発令を受け、野田佳彦首相は午後４時３０分、官邸内に自らを本部長とするバルス緊急対策本部を立ち上げた。 バルスの到達が予測される時間は午後１０時５５分以降。気象庁の宮崎担当官によると、過去の事例から、バルス到達の３０秒前にはパズーが「僕の左手に手を乗せて」と話す前兆現象が起きるという。またバルス直後にはインターネットの接続困難や停電のほか、家屋への落石被害が予想される。さらに落石が海中に及ぶと一時的に大きな波が沿岸に達する可能性もあるため、海には決して近づかないよう呼びかけている。 インターネットではバルス到達数日前から、短文投稿サイト「ツイッター」、大規模掲示板「２ちゃんねる」、動画配信サイト「ニコニコ動画」などが、バルス対策としてサーバー増強などの準
ジョブズ氏の魂、新型ｉＰｈｏｎｅに宿る
米アップル社が４日に発表した高機能携帯端末（スマートフォン）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）４Ｓ」に搭載される音声対話型検索機能「Ｓｉｒｉ（シリ）」に、ｉＰｈｏｎｅの産みの親で、５日（日本時間６日）に死去したスティーブ・ジョブズ前ＣＥＯ（最高経営責任者）の人格を移植していたことが分かった。ネットユーザーからの質問に同社が公式に認めた。 「ｉＰｈｏｎｅ４Ｓ」は昨年発売の「ｉＰｈｏｎｅ４」の改良型。デザインはそのままだが、基本ソフトのアップグレードや、内蔵カメラの画質向上など多くの点で改良が加えられた。 中でも今回最も大きな改良は「Ｓｉｒｉ」と呼ばれる対話型検索機能だ。従来の音声検索では「アメリカ人、ホットドッグ」のように単語に区切って話しかける必要があったが、Ｓｉｒｉでは「どうしてアメリカ人はあんなに口の回りをケチャップで真っ赤にしてまでホットドッグを大量に食べるの？バカなの？死ぬの？」のよう
本紙アプリが全国紙抜き首位 業界には困惑の声
虚構記事の配信を主な事業とする虚構新聞社（滋賀県大津市）は３０日、携帯電話ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）対応のアプリケーションソフト（アプリ）「虚構新聞」が無料ニュースアプリでダウンロードランキング１位になったと発表した。一介のウェブ新聞が既存の大手マスコミアプリを抜いて首位に立つという異例の事態だが、業界内からは「来るべき時が来た」との声も聞かれる。 虚構の記事を配信することで知られる「虚構新聞社」は２００４年からインターネット事業を開始。全国で唯一地元紙の存在しない滋賀県において勝手に「日本唯一の虚構県民紙」を名乗り、良識ある県民から煙たがられる存在として知られている。またこの数年、爆発的な流行を見せている短文投稿サイト「Twitter（ツイッター）」との連携が後押しするかたちで全国的に知名度を上げた。 ３０日、大津市内の本社で会見を開いた社主ＵＫ氏は、２７日に公開したｉＰｈｏｎｅアプリ
４月から、１７文字に ツイッター | 虚構新聞
４月から、１７文字に ツイッター これは嘘ニュースです 短文投稿サイト「ツイッター」社は２４日、来月４月から日本に限り、投稿文字数を現行の１４０字から１７字に縮小制限することを明らかにした。東日本大震災以降、携帯電話を使った投稿が大幅に増えたことから、これ以上電話回線を圧迫させないよう、キャリア各社から要請があったものと見られる。 今回の縮小措置についてツイッター社では、現在ツイッターによるデータ通信量が、携帯各社が公表している限界トラフィックの６０％以上を占めており、このままではメールや通話に支障が出る恐れがあるためとしている。この措置によって占拠率は２０％程度まで減らせる見込みだ。 また、震災以降「ACジャパンのあいさつアニメが映画化決定」など、ツイッターを通じた心無いデマが多く飛び交っていることから、文字数を減らすことでこれらの誤った情報を安易に拡散させないための措置でもあるようだ。
独居老人にこんにゃくゼリー配る 香川
独居老人にこんにゃくゼリー配る 香川 これは嘘ニュースです 香川県・市立亀丸中学校の３年生８２人は２６日、福祉活動の一環として市内で一人暮らしをするお年寄り宅を訪問し、手作りのこんにゃくゼリーを配ってまわった。 亀丸中学校では毎年この季節になると、生徒たちが自ら育てた国産小麦を使った手作りうどんを振舞い、市内のお年寄りたちと交流を深めてきた。お年寄りの間からは「子どもたちと触れ合っていると自分も若返った気になる」となかなかの好評ぶりだ。 だが今年は夏の猛暑の関係で小麦が立ち枯れを起こしてしまい、うどんが作れなくなってしまった。とは言え、一人暮らしのお年寄りの中には「このうどんを生きがいに１年を過ごしている」という人もいることから、亀丸中では代案を検討。その結果、せめて一人暮らしのお年寄りだけでも何とか交流の機会を作ろうと、県産のこんにゃくいもを使ったこんにゃくゼリーを作って配ることにした。
三単現の“s”２０年めどに廃止 米・教育局
三単現の“s”２０年めどに廃止 米・教育局 これは嘘ニュースです 米・連邦教育局は２５日、ｐｌａｙなど動詞の語尾に“ｓ”をつける三人称単数現在（三単現）の語尾変化を、２０２０年をめどに段階的に廃止すると発表した。一部保守系議員から反対意見が出ているが、廃止法案は今年度中にも上院・下院で可決される見通し。さらに教育局では今後、過去形の不規則変化についても廃止を目指す。 積極的な移民政策をとってきたアメリカでは、アフリカ系やイスラム系の「英語の話せないアメリカ人」が増加。これらの移民をどのように受け入れていくかが長らく大きな課題となってきた。政府は問題解消のため、９０年代以降移民向け英語教育の無料化などの施策を行ってきたが、あくまで移民の自主的な参加にとどまるなど、大きな成果を挙げるには至らなかった。 そこで政府は英文法の持つ複雑さに注目。中でも初学者にとって三単現の変化が大きな壁になっている
「適材適所」の鳩山前首相、尖閣諸島に永住へ
尖閣諸島（中国名・釣魚島）をめぐる問題で、２６日、政府・民主党は鳩山前首相を諸島最大の無人島である魚釣島に派遣・永住を依頼する方向で調整していることが明らかになった。首相時代、東シナ海を「友愛の海」と名づけ、中国との友好関係を築いた実績から、与党内では「親中派の鳩山氏が住むとなれば、中国もうかつに手を出せないだろう」と期待する声が高い。 政府関係者によると、中国人船長を釈放する決定がなされて以降、鳩山氏は「私だったら中国の温家宝首相と腹を割って話し合えた」としきりに周囲に漏らしていることから、政府周辺では「そこまで自信があるなら、魚釣島に住んで、体を張って中国に対応してもらえばどうか」との意見が上がり始めていた。 これは一見「奇策」のようであるが、魚釣島を有人の島、しかも対中関係を友好に舵（かじ）を切った鳩山氏が住んでいるとなれば、中国も軍を派遣して島を占領するような強硬措置に出る可能性は
探査機「はやぶさ」、回収カプセルはハズレ
宇宙航空推進機構（ＪＡＸＡ）は１４日、小惑星探査機「はやぶさ」が小惑星「イトカワ」から採取した砂を入れた内蔵カプセルを回収、開封したところ中身がハズレだったことを明らかにした。 ＪＡＸＡによると、「はやぶさ」はオーストラリア時間１３日午後８時２１分（日本時間午後７時５１分）に内蔵カプセルを分離。カプセルはそのままオーストラリア南部のウーメラ近郊の砂漠に着陸し、同日午後１１時ごろ無事回収された。 まもなく回収に当たった現地職員が放射線被ばくなどの影響がないか簡易検査をし、カプセルを開封したところ、中から「ハズレ」と書かれた紙切れだけが１枚入っていた。 不審に思った職員が本国の担当者に問い合わせたところ、「はやぶさ」は正・副・予備を含めて合計１３万６３１２個のカプセルを内蔵しており、これら全てが地球上のあらゆる場所にばら撒かれていたことが分かった。 「カプセルを内蔵させすぎだったのでは」との質
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